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9月19日付・読売社説(1)
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20040918ig90.htm
[プロ野球スト]「何が選手たちの真の望みなのか」
不毛なストに突入した。優勝やプレーオフ進出争いが山場に差し掛かっているペナントレースの、週末の熱戦に水を差されてしまった。
「来季から(球団を)増やす」「最大限努力する」。この文言を選手会は合意文書に入れたがった。
経営側は、これでは来季に十二球団の態勢で臨むことが前提となってしまい、「新規参入球団の公正な審査にタガをはめてしまう」と、受け入れなかった。
この点を「かたくなだ」として、ストの責任を経営側に転嫁する声がある。そうだろうか。
新規参入を目指す球団の「審査」は、慎重の上にも慎重を期す必要がある。経営側がこだわるのは、過去にいくつもの失敗例を知っているからだ。
一九五四年、奇数球団を嫌ったパ・リーグは、財界に働きかけて、強引に「高橋ユニオンズ」を参入させ、八球団にした。手続きは三か月で完了させた。
しかし、経営難から同年暮れ、別会社の支援を受けるようになり、三年後には大映に吸収合併されてしまった。
その後も、一年で経営を放り出した日拓ホームの例や、太平洋クラブで四年、クラウンライターで二年と、目まぐるしくユニホームが変わったライオンズ(現西武)のケースなどがある。
プロ野球界の一翼を担う責任感と自覚が経営者にあるのか、そのための経営基盤は盤石か、これらの点に、慎重な見極めが必要だ。
コミッショナーが提案した「新規加入球団審査委員会」に、来季から、公平で透明な審査を託そう。経営側の考えは一致していた。
選手会の希望で“密室”の中、続けられた交渉は、時間切れ寸前に一度合意に近づいた。新規参入について「最大限誠意をもって審査する」という妥協案だった。だが、「二〇〇五年」の挿入にこだわる選手会の弁護士と一握りの選手によって、議論は振り出しに戻った。
「勝ったのは弁護士だけ。第三者を介在させたのは間違いだった」と、パの元球団代表が分析していた。
選手一人一人に聞いてみたい。来季、絶対にパが六球団でないとダメなのか。それが実現しない限り、ストを続けるつもりなのか、と。
交渉の後、横浜の三浦大輔選手が言っていた。「子供たちが将来、野球をやりたいと思うようにしていかないと」。同感だ。プロ選手が実現した夢を、野球少年たちにも追いかけてほしい。
だからこそ、試合を拒む選手の背中など、子供たちに見せたくないのだ。
(2004/9/19/01:55 読売新聞 無断転載禁止
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読売の社説を書いているのは、直接にナベツネくさい。
イラク侵略開始時点でのもろ手を挙げた支持と賞賛。
戦争翼賛勢力として大本営の手先を務めたことを深く反省した上でそうなのだから、これじゃあ新聞は信用できない。
ジャーナリストの普通の感覚ではとても一方的に選手会を攻めることはできまい。
すると、ここまで書く、書かねば収まらないのは誰か、主筆ナベツネその人である。