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http://www.asyura2.com/0403/bd35/msg/1168.html
http://www.asyura2.com/0403/bd35/msg/1175.html
これらの投稿でもゲーム脳のおかしさは指摘されていますが、
これだけマスコミなどが取り上げているにもかかわらず、その後科学的検証で証明されたという話も聞きませんし、ゲーム脳に対する批判への再反論もあまり聞きませんのでゲーム脳は証明されていないということでよいと思います。
(ゲーム脳への疑問や批判がほとんど報道されていないので再反論自体がないのは当然かもしれませんが。)
しかしこうなってくると、むしろマスコミがあれほどゲーム脳について大きくしつこく取り上げる理由の方が気になります。ただ大衆の興味を引くためにしては大掛かりでしつこい気がするし、ゲーム脳についての疑問や否定も出てきているのにゲーム脳への疑問や否定を取り上げているのはこのような一部のインターネットサイトや小さな雑誌だけだと思われる。
http://www.tv-game.com/column/clbr01/index.htm
http://www.tv-game.com/column/clbr05/index.htm
http://www.tv-game.com/column/clbr02/index.htm
こちらでも書きましたが、
http://www.asyura2.com/0403/nihon13/msg/650.html
http://www.asyura2.com/0403/nihon13/msg/663.html
ある時期からマスコミの間に危険な少年やメディア悪影響論を積極的にアピールするコンセンサスでもあるかのようだ。記者クラブや広告サイドなどのしがらみや圧力で国民のために真実を報道しない大手マスコミにとっては青少年を理由にしたメディア規制が来ても痛くもなんともない。
大手マスコミは真実を追求するわけでもないし、国民のために報道しているわけでもない。
特に90年代に入ってからは誰のために報道しているかといえば、やはり国内の構造改革派と外国資本ということになるだろう。構造改革や郵政民営化が国民のためではなく外国資本のためであるということはテレビや大手新聞ではほとんど報道されない。
したがって単純に自民党や官僚にのみに有利な報道をしていたというわけでもない。
例えば「大蔵省・ノーパンしゃぶしゃぶ事件」などの90年代出た官僚のスキャンダルは行政改革や構造改革に邪魔な官僚勢力を弱らせるためにリークされ、それをマスコミが大きく報道したという説がある。
結局、このスキャンダルは日銀にまで飛び火したのだが、その後このスキャンダルやリークはぴったり止まってしまったらしい。
それでマスコミがこんなにもゲーム脳を肯定的に取り上げる理由はやはり90年代から始まった「メディア悪影響論による危険な少年プロパガンダ」の一環だと考えます。
少年犯罪は問題視するほど増加もしていないし、凶悪化もしていない。数も大騒ぎするような変化ではないし、犯罪の格上げなどで増加したものもある。こういうデータをみれば少年犯罪の増加・凶悪化を煽るのは別に意図があるからだと考えてしまう。
http://kogoroy.tripod.com/hanzai.html
ゲームもメディアの一種だからメディアのせいで青少年が悪影響を受けるということをアピールできるし、
ゲームといえども製作者が表現を作り→流通→小売→消費者と流れていく仕組みはなんら他の表現行為と変わらないからゲーム脳が正しいと多くの人が思い込めば、
ゲーム規制ができゲーム規制は本・雑誌やネットなど他のメディア規制の前例にされる可能性もあると思います。
マスコミがしつこくゲーム脳を取り上げるのはたとえ批判や疑問が出てきても
国民の何%かがメディア悪影響論を信じてくれればいいとでも思っているのではないでしょうか。
だからゲーム脳は大きく取り上げるのにゲーム脳への批判や疑問はほとんど取り上げない。
虚構でも何度も繰り返せば真実になるということだろうか。
リチャード・ヴェルナー氏によれば現在の経済学の多くは虚構であるという
「虚構の終焉」(リチャード・ヴェルナー著)より引用
<引用>プロローグ 邪神崇拝より
フィクション経済学がこれほど普及したもう一つの理由は資金力の問題と関係がある。
二人の人物が広場で演説しており、一人が最新式の一万ワットのアンプを使用し、もう一人が使用していないとしたら、どちらの演説がよく聞こえるだろうか?
より適切にいうと、一方が世界のマスコミとつながりをもち、一方がもっていないとしたら、どちらが世論に影響を与えることができるだろうか?
二つの理論があり、一つは財閥の、もう一つは庶民の役に立つとしたらどちらの理論が普及するだろうか?
理論の普及に多くの資金が必要なことを考え合わせれば、答えは言わずもがなであろう。「フィクション経済学」の主要な支持者は中央銀行であり、一部の財団であり、大企業の大株主である。このような経済学は彼らの利益となるからである。
<引用終了>
このようにリチャード・ヴェルナー氏は金や政治力で真実でない理論を真実にすることができると主張している。
メディアが青少年に悪影響を与えるから規制すべきという考え方が証拠もなしに急速に普及したのも同じような構図だろう。メディア規制によって利益を得るのは権力を持つ者や権力者に直接影響力を発揮できる社会的強者達で、庶民は娯楽を奪われ、政治的言論や知る権利さえも脅かされるだけだ。
青少年健全育成条例のような虚構の理論に基づいたインチキ表現規制、実質検閲法はすぐにも廃止すべきだ。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/tokuho/20040503/mng_____tokuho__000.shtml