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★新しい「日本を憎め」キャンペーン
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投稿者 代 日時 2003 年 6 月 02 日 16:07:20:

(回答先: ★完全に洗脳されたアメリカ★新たな攻撃目標「アメリカ」 投稿者 代 日時 2003 年 6 月 02 日 16:06:16)

★新しい「日本を憎め」キャンペーン
◎ 合衆国の外交・国内政策は300人委員会が命令している
 300人委員会とそれを作り上げているとされる寡頭ファミリーに浸透する事は、事実上不可能である。連中が保護膜として被っているカムフラージュは、剥ぎ取るのが難しい。次の事実に、自由を愛するアメリカ人は注目すべきである。つまり、合衆国の外交及び国内政策とされているものは、300人委員会が命令しており、そして200年以上に渡って命令して来たのだと言うことである。この事が他にないほど衝撃的に表れたのが、チャーチルが「トルーマン・ドクトリン」なるものをミズーリ州インディペンデンス出身のトルーマン大統領の喉に押し込んで窒息させた時である。
 以前の会員が死んで空席が出来たら、その子孫が跡を襲う。そして現在の会員の中に含まれているのが、サー・マーク・ターナー、ジェラルド・ヴィリヤーズ、サミュエル・モンタギュー、インチケイブ家、ケスウィック家、ピース家、シュローダー家、エアリー家、チャーチル家、フレイザー家、ラザール家、そしてジャーデヒン・マセソンである。
 全会員のリストは下記に掲載してあるが、委員会のこれらの人々がウィルソン大統領に命じてドイツと戦わせ、第1次世界大戦を引き起こした。この委員会がルーズベルトに命じて日本軍に真珠湾攻撃をするよう誘導したが、その目的は合衆国を第2次世界大戦に引き入れることであった。これらの人々、この委員会がこの国に命じて朝鮮、ベトナム、そしてペルシャ湾で戦争を起こした。
 誰にもわかる真実はこうだ。合衆国は今世紀5度の戦争に遭遇したが、それは忌まわしい300人委員会の肩代わりとして行ったものであった。ごく少数の人々を除くと、誰も立ち止まって「我々はどうしてこれらの戦争をやっているのか」と尋ねなかったと思われる。「愛国心」の大太鼓、軍楽、波打つ旗や黄色いリボンなどのせいで、どうやら偉大な国が正気を失っていたようだ。


◎ 全世界を包み込む専制政治
 真珠湾攻撃50周年に際して、新しい「日本を憎め」キャンペーンが行われているが、それが太平洋問題調査会(IPR)によってではなく、最も露骨かつ厚かましいやり方でブッシュ政権と議会によって行われている。その目的は、ルーズベルトが真珠湾攻撃への攻撃を鼓吹した時と同じで、日本人を侵略者と決めつけ経済戦争を行って、その後に我が軍に次の段階ーー対日武装侵略の準備をさせることである。これは既に進行している。さらに多くのわが息子や娘たちが、300人委員会の封建領主どもの御奉公に狩り出されて虐殺されるのは、ただ時間の問題に過ぎない。
 私達は、屋根の上に昇って叫ばなければならない。「我々が死のうとしているのは、自由の為でも国を愛する為でもない。間もなく全世界を包み込む専制政治の為なのだ」と。
 この組織はイギリスをガッチリと掌握しているので、英国市民の95%が1700年代以来ずっとこの国の国富の20%以下を分け前として受け取ることを強制されてきた。これが、英国寡頭支配封建領主どもが「民主主義」と叫びたがるものの正体なのである。
 これらの立派な本物の英国紳士どもは、実際は全く慈悲のかけらもない連中なのだ。彼らがインド、スーダン、エジプト、イラク、イラン、そしてトルコで行った事は、新世界秩序=統一世界政府のもとで、あらゆる国で繰り返される事だろう。連中はあらゆる国家とその富を彼らの特権的生活様式を守る為に用いるだろう。
 英国貴族のこの階級の財産こそが、解き難く織りなし。絡み合っているのだ。麻薬取引、金・ダイヤモンド・武器取引、銀行業務、商工業、石油、報道機関、そして娯楽産業と・・・。
(この時、ブッシュ大統領の日本大使は、ハーマコスト大使であった。ハーマコスト大使は、当時自民党の小沢幹事長と仲が良かったです。その時の総理大臣が宮沢総理大臣であった。其の後、総選挙時に自民党に離れ、新しい政党を作った。そして、細川総理大臣時に、国会で日本の戦争を侵略戦争と認めた発言をしたのです。又、宮沢総理大臣の時は、韓国との慰安問題を大きくしたのである。このハーマコスト大使は、フィリピンの2月革命の立案者であり、もしかしたらアキノ上院議員の暗殺者の首謀者の可能性があるのです。この宮沢総理大臣と仲良いのが300人委員会の大木佐武郎と仲がよいのです。もしかしたら、朝日新聞の裏を指揮しているのが宮沢総理大臣の可能性もあるのです!忍) 


◎ 国連はロックフェラー一族の巨大な宣伝機関である。
 300人委員会に代表される世界のエスタブリッシュメントは、今や”新しい世界秩序”の確立を目指して着々と体制を整えている。地球上のあらゆる民族と国家を廃し、全ての富とを彼らが支配する唯一の世界政府の管理下に置こうとする計画は、これまでの所、彼らの予定通り進められて来た事ほぼ間違いない。しかしながら地球規模の超国家を実現しようと望むことと、それを実際に実現する事とは全く別の問題である。果たしてロックフェラー一族は世界の子羊達、地上の雌牛達を駆り集めて、どのように彼らの世界政府という動物牧場に囲い込もうとしているのだろうか。
 悪魔イスラエル王国とその家来は、世界政府への道のりが決して一様ではなく、あたかも人間の心が希望や恐れ、野心や貪欲、無知の諸相を示すように、様々な局面をもっていることを熟知している。そうであってみれば、彼らは、この壮大な計画を実現するに当たって、只一つの事柄に彼らの財産と手腕を全て傾注するような事はせず、最終目標に到るあらゆる可能な道を探り、考えつく限りのあらゆる手段を使ってその道筋を切り開いて来た事は、言うまでもない。
 今日、世界政府の実現を目標として掲げる組織や運動体、出版物、行動計画などを全て取り上げ、それらの完全な一覧表を作ろうとすれば、恐らくその厚さはロサンジェルスの電話帳にも匹敵する膨大なものとなるだろう。そしてこの一覧表に載せられた軍団は、悪魔イスラエル世界統一王国建設集団の指揮に従って各々の道を進撃している所である。
 世界政府を目指す動きの中で最も分かり易いものは、45年にロックフェラー・インサイダー・グループが設立した国際連合である。第二次世界大戦の終結後直ちに作られたこの組織は、第1次大戦後に設けられた国際連盟の経験をふまえて、世界政府の基盤を更に拡大強化する事が狙いであった。世界の民衆が大戦に疲れ切って心から平和を求める、丁度その頃合いを見計らって二度に渡り設立された国連の真の目的は、理想として掲げられた美しい言葉の中にはなく、各国の主権を制限し、国際機関の権限を拡大して、この機関を背後から操る彼らの決定に各国の民衆を従わせる所にある。その事は、敗戦国の日本が国連加盟を認められ、今や第二の国連資金拠出国になっているにも関わらず、その実力にふさわしい地位と発言権を認められず、嘗ての植民地諸国が欧米や中ソの立場を脅かす決定をさせないようにしている。国連は参加する事に意義があって、大国以外の諸国の意志がその決定に反映される所ではない。一頃盛んに東西問題を論議し、国連軍の創設に意欲的であった彼らは、南北問題が国連の中心議題になり始めるやマスメディアに沈黙を促した。
 彼らはなかなか本心を明かそうとしないが、国連はあくまでも世界政府の想像と必要性を一般大衆に訴え掛け、これらの人々の圧力で各国の主権を段階的に放棄させていく為の大掛かりな宣伝機関である。この為にロックフェラー一族が国連ビルを提供し、毎年数百万ドルの資金をつぎ込んだとしても、それは安いものである。国連の議員にCFRの左翼関係者を次々と送り込み、西側諸国の金でこれらの人々を養って、各国の左傾化を推進出来るとすれば、なおさら結構な事だ。例え国連の評判が多少悪くなったとしても、是れに替わる組織を別に用意しておけばよい。


◎ 世界政府の実現を画策する数々の陰謀組織
 国連ほど派手ではないが、世界政府の為の基礎作りを進めている組織は下記の「悪魔の世界統一王国の計画者」通りである。そして我々が特に注意しなければならないのは、世界平和や秩序の回復、愛や正義を訴え最も無力に見えるグループや、世界の主要な報道通信(新聞、テレビ局、通信社)に支援され、多くの著名人が名を連ねた一見罪のない運動の中にも、”見えざる世界政府”の危険な意図が隠されているかも知れないということである。
 このような心配は、一番古くから活動してきた団体の一つであるアトランティック・ユニオンに当てあまる。此の組織は今日の地球上に数多く形成さ始めたECやアジア連合、アフリカ機構といった広域共同体構想を最も早くから推進してきたグループで、地球の半分を手に入れる過程は地球全体を手に入れる過程の半分であると信じている者達から成っている。つまり彼らは、世界各地に幾つかの共同体政府を作って最終的に世界政府の元に統合する事を考えているのである。
 アトランティック・ユニオンは、その会員の一人である”ロッキー”好みのヘンリー・キッシンジャー博士が「東西緊張緩和」政策を打ち出して共産圏の強化とアジア・アフリカ地域の共産化をはかり、共産主義による統一世界政府の実現を急ぐまでは、反共主義の強力な世界政府を作ろうとしてきた。彼らにとっては、左翼共産主義者が世界を統一しよう(ソ連が崩壊したが、中国共産党と北朝鮮が残り軍事拡大している!忍)と、右翼全体主義者が世界を手中に収めようとどちらでもよく、最終的に彼らが投下してきた資金を回収し、彼らの為の世界政府を作ればいいのである。
 同ユニオンの会員はフランス革命以来の精神を継承しているが、フランスの王政(ユダヤの神エホバがキリスト教王国を作る為に作ったヨッロッパの国、ジャンヌ・ダルクがミカエル大王様の助けによって命懸けに守った王国、フランス・カトリック教会は、この聖なるジャンヌ・ダルクを火炙りの刑を行った。それ以後、天上界は、フランスを見捨てた。その為にフランス革命が起こり、残虐な虐殺政治を行った。今、日本で同じミカエル大王様がこの世界を救う為に千乃裕子先生を世に出した。その千乃裕子先生を日本人を含め世界の人達が無視している。その為に共産主義者や悪魔主義者により人類2/3虐殺が目の前に現れるのである。世界の人達よ、ユダヤの神(ユダヤ教、キリスト教、イスラム教、それぞれの国の天の主神にあらされる神、天帝)の言葉を耳に傾けよ。そして救われよとおっしゃっている!忍)が世に現れて全ての人達にが倒れ、英国の王室が名目的なものとなった現在、再びアメリカはヨーロッパと一体に成るべきだと考えている。彼らにとってアメリカの独立戦争はフランス革命を成功させる為に不可欠であったが、大英帝国からアメリカが独立した事は、アメリカとヨーロッパを再統合する上で新たな問題をも提起している。
 19世紀英国の帝国主義者セシル・ローズは、この厄介な問題を解決し、アメリカを再び新しいヨーロッパ帝国の支配者の下に収める事を願って(残虐な植民地支配に戻す事)円卓会議を興し、今世紀の初めにローズ財団を設立した。そしてセシル・ローズの遺志を受け継ぐ人々は、彼の壮大な夢を実現する為にアメリカの聡明な若者を英国に招き、多額の奨学金を出して世界政府の秘密教義を学ばせたのである(注:この教義はアナーキーとシナルキーという二つの概念に要約される。)
 ヘドレー・ドノバンの先輩にあたるローズ奨学生のクランレス・ストレイトは、1939年に『大連合の時代』と題する本を著した。この本は、世界政府を実現する為に、まずアメリカと欧州の連合を実現し、各大陸に幾つかの広域政治経済圏を作り出した上で、これらの地域共同体を最終的に一つのヨーロッパ世界帝国に纏めあげる事を主張した。
 彼の主張は、戦後の欧州に東西二つの国家群が誕生し、国連加盟諸国の間に地域連合の考えが定着する事によって現実化した。右翼全体主義や集産主義に対して何ら敵意をもっていなかった。『大連合の時代』の中で、彼は「民主主義」についてこう述べているーー「民主主義は我々に選択の自由を保証している。我々は資本主義を選んでもよいし、集産主義を選んでもよい。マルクス主義の政府(これによって、政策実行に当たりどれくらい死んだのか考えていない!忍)を選ぶ自由もある」。フランス革命以来のフリーメーソンの教義を踏襲して、彼は王政以外のあらゆる政治形態を断定的に支持した。又彼は、今日のヨーロッパ社会主義を想定して、次のように質問している。ーー「我々は、西欧民主国家で社会主義者が力を持つに至った時、彼らとの連合を拒むであろうか」。勿論彼は「決してそのような事はない」と断言している。
 アトランティック・ユニオンは、1949年3月、ユニオン委員会と呼ばれる政治活動集団を新たに組織した。この委員会の初代会長は、それまでアメリカ最高裁の判事を務めていたオーエン・J・ロバーツであった。ロバーツは、アメリカ合衆国に忠誠を誓った人間であるにも関わらず、我々の生命と財産、自由及び独立を保証する国家の主権を冒涜し、それを「愚かな合言葉に過ぎない」と考えていた。 
 今から30年以上も前に、ロサンジェルス・エクザミナー紙はアトランティック・ユニオンがアメリカにとってどんな意味を持っているか、次のように報道した。
  彼らは、我々が自ら勝ち取った民主主義の代わりに社会主義を押し付け、我々から好きなだけ
 税金を取り、彼らの軍隊の為に我が国の男達を駆り集め、彼らの工場の為に女達を駆り立て、そ
 して彼ら自身を太らせる為に我々が作り出した富の大部分を奪い去ってしまうだろう。
  我々はここではっきりと問わなければならない。アメリカの国民を代表する上院議員や下院議
 員の誰が、アメリカを欧州に統合し、アメリカの崩壊をもたらすような政権を支持し、是れを推
 進しているのか。我々は、果たしてそのような議員を我々の代表として選んでよいものだろうか。

 この様な主張が1950年代になされたにも関わらず、殆どの新聞は広告収入の減少を恐れて勇気ある発言をためらい、偽りの主張を最もらしく見せかけて大衆を間違った方向へ導いた。その結果、アトランティック・ユニオンは彼らの方針通り着実に成果を挙げ、1949年に委員会が設立されてから12年も立たない内に、871人の金持ちや影響力のある人物を委員会の会員として迎える迄に成長した。

◎ 彼らはなぜ共同体構想の具体化を急ぐのか
 アメリカの独立宣言と合衆国憲法を破棄しようとする人々の集まりであるアトランティック・ユニオン委員会の決議は、49年に初めて議会に提案された。その後彼らの議会における活動は毎年止むことなく続けられ、リチャード・ニクソンやヒューバート・ハンフリー、ジョージ・マクガバン、ドワイト・アイゼンハウアー、アドレイ・スティーブンソン、ジョン・フォスター・ダレス、ヤコブ・ジャビッツ、ウィリアム・フルブライト、ユージン・マーカーシー、ヘンリー・キッシンジャーといった大物政治家に指示されてきた。しかしながら、この委員会の危険な提案内容は殆ど大衆に報道されなかった。
 そして1973年ーーアトランティック・ユニオンの新しい決議案が再び下院に上程された時、全く信じられない事だが、197人の下院議員がアメリカの憲法を廃棄してEC諸国と合併する方向を打ち出したこの決議案を支持したのである。(註:1973年4月23日に発表されたキッシンジャーの新大西洋憲章を参照のこと)。
 1972年から73年にかけて、世界の情勢は我々の予想以上に急速に悪化した。1971年の1月、ビルダバーク・クラブ(註:オランダのハーレムにあるホテル・ビルダバーグで開かれる億万長者の秘密会議。1954年、オランダのベルンハルト殿下が幹事となって組織された約50人の億万長者で構成される円卓会議)の秘密会議で下された共産主義の億万長者達の決定は、その後の世界を戦後かってない混乱の渦中にたたき込んだ。アメリカとヨーロッパ、ソ連、中国、日本との関係はこの時既に彼らによって一方的に決定され、我々は只後からその結果を押し付けられたのである(註:1972年二月の米中国国交回復や1973年二月の変動相場制移行、7月のポカンティコに於ける日米欧三極委員会設立とアジア太平洋共同体構想、10月の第四次中東戦争とオイルショックなど)。
 アメリカ・ヨーロッパ共同体法案を取りまとめたイリノイ州選出の共和党ポール・フィンドレーは、1974年にこう語っている。
  この法案が今日ほど活気ある新鮮な会員によって支持されたことはかってない事である。我々と
 共にこの法案を共同で提出した議員の約半数、59人は新しい顔ぶれだ。その内26人は昨年の十
 一月に選ばれた新人であり、他の13人は昨年議会でこの法案が210対197の接戦を演じた時
 賛成に回ってくれた人々である。ここで特に重要な事は、これまで我々に反対してきた議員で今な
 お議席を持っている議員の内10人が今ではこの法案を支持していることだ。そして昨年までこの
 法案に反対してきた210人の議員のうち56人が今や議席を失ってしまった事も重要である。

 1973年にアトランティック・ユニオンの会員が提出したアメリカ・ヨーロッパ共同体法案は、210対197でかろうじて否決された。しかしポール・フィンドレーはその差が僅か13票だった事に満足しており、反対投票をした議員の多くが11月の選挙で議席を失った事や、それまでの反対者がロックフェラーの意向に気付いて賛成に回った事を高く評価している。これは我々にとって極めて深刻な問題である。アトランティック・ユニオンは既に我々を欧州の支配者にあと一息で売り渡す実力を持っているのだ。(註:1973年はアメリカを中心に大西洋と太平洋の二つ地域に共同体を作ろうとする動きが本格的に始まった年。同年7月、ニューヨーク郊外ボカンティコのロックフェラー邸で開かれた秘密会議に参加した宮沢喜一、大来佐武郎、武者小路公秀の三人は、帰国後直ちに太平洋共同体構想の具体化を図った。その後、三木内閣、大平内閣の下で具体的な形を取り始めた”環太平洋連合”構想は、基本的に世界の億万長者の意向に沿う者である)。
 石油成金のギャング、ロックフェラー一族は45年以上前からアトランティック・ユニオンと密接な関係を持っている。この事は、1964年にネルソン・ロックフェラーがアトランティック・ユニオンから最も名誉ある「開拓者賞」を授与された時、贈呈式に出席したアメリカの高官達を前にクラレンス・ストレイトが、ネルソンは、1939年にこの組織を分裂の危機から救ってくれた恩人であると称賛したことによっても明らかだ。その当時、アトランティック・ユニオンの支部の中でも強い発言権を持っていたニューヨーク支部とワシントン支部の二つは、組織の本部をどちらに置くかで泥沼争いを演じ、ストレイトを悩ませた。要は両支部を満足させるだけの資金がなかったと云う事らしいが、その時ロックフェラー一族がストレイトを救ってくれたのである。ネルソンは、アトランイック・ユニオンの為に、ニューヨーク市東42丁目10番にある建物の一部全部を無料で提供した。
 それから23年後の1962年、ネルソン・ロックフェラーは『連邦主義の将来』と題する本を著わ
し、議会の内部にいる隠れた世界政府の支持者達に最も大胆に彼らの意見を述べるよう激励した。この本はアメリカの独立に早く終止符を打ちたいと願っているアトランティック・ユニオンの同志達を大いに元気づけた。1964年の贈呈式で、ストレイトはネルソンの勇気を次のように誉め称える事も忘れなかった。

  ネルソンの『連邦主義の将来』は、誤った方向に導かれた「愛国者」の批判や反対を恐れて、
 これまで我が国の指導的な政治家や我々の親しい友人達が口に出すことすらはばかってきた「世
 界連邦」や「大西洋連合」の考えを大胆に表明し、新しい時代を切り開いてくれたのである。

 ロックフェラー一族はアトランティック・ユニオンの為に無料で本部事務局を提供してきたが、此の事実は1939年以来25年間秘密にされてきた。そしてストレイトはこの事を贈呈式の席上で初めて明らかにしたが、その許可は事前にインサイダー達の夕食会で出されたものだった。アトランティック・ユニオンの会合におけるストレイトの発言は彼ら自身の出版物にも掲載され、後に議員達が目を通す様になってから、「誤った方向に導かれた愛国者」によって議会の記録に載せられた。我々は今になって初めてこの記録からアトランティック・ユニオンの秘められた歴史の一部を知るようになったが、まだ多くの人々はアメリカの億万長者が西側の独立を段階的に東側に譲り渡そうとしている事に気付いてはいない。

◎ 世界連邦主義の背後に隠された危険な意図
 世界のエスタブリッシュメントはこれまで地域毎に幾つかの共同体(国家連合)を作り、これらをソ連や中国などの共産圏(世界の人口の大量虐殺(約2億人)!忍)と合体させて世界政府を作ろうとしてきた。この事は今も変わりないが、その一方で彼らは東西両陣営の融合と合併を速やかに実現する為、多くの運動を進めている。この意味で最も旨く言っている組織は世界連邦教会(UWF)で、同組織は47年にアメリカで結成されて以来、欧米や日本などで多くの会員を獲得してきた。
 「世界は一つ」「人類は皆兄弟」という有名な目標(スローガン)を掲げたこの組織(日本では、日本船舶協会の笹川良一氏がテレビの宣伝に表明していた。やはり、これらのグループと関係あるのか!忍)は、欧州とアメリカに拠点を持つ国際金融資本の大立物、ワールブルグ家(約註:ロスチャイルドやロックフェラー、モルガン、ハリマン、シフ、ミルナー、バンダーリップら共にレーニン、トロツキーにロシア革命の資金を渡し、その一方でナチスを率いるヒトラーを資金援助した一族)のジェームズ・P・ワールブルグ、及びノーマン・カズンズの二人によって作られた。
 当初、ワールド・フェデラリスト(世界連邦主義者)、スチューデント・フェデラリスト、世界政府の為のアメリカ人連合という三つの小組織を一つに纏めて始めた世界連邦協会は、それほど大きな力を持たなかった。しかしその後この組織は自由と平和、愛と友情を求める大衆の理想主義に効果的に訴え、特に若い人達に「世界の法律を作って世界平和を実現しよう」と呼びかけて、今では多くの大学や高校に支部を設けるまでになった。
 この協会の幹部は初代会長のコード・メイヤー・ジュニア以下殆どがCFRの会員で、彼らは、若い会員が幻滅しないよう、世界政府は個人の利益を守り、信仰や報道の自由を保証し、各地の伝統を大切にするという印象を与えている。しかし実際にこの組織を動かしているロックフェラー内部団体の狙いは大衆を動員して世界政府を受け入れさせる下地を作りだし、共産党の主張をぼやかし(オブラート)に包んで飲み込ませるところにある。国境を越えた愛と友情の尊さを訴え、スポーツや芸術、科学を通じて共産圏との交流を深める事を彼らは提案するが、そのような催しの中で共産主義者の人権抑圧やスパイ活動、麻薬奨励が行われていることは一切語られない。(まだ、共産主義は、終わっていない!忍)
 しかし世界連邦協会の真実の意図がどこにあるのかは会長自身が著した「平和かアナーキー」を読めばよく分かる。この本の中でコード・メイヤー・ジュニアは、「アメリカは自ら率先して武装解除し、国際連合の支配下にある地域共同体政府の一員と成らなければならない」と主張している。彼がこの協会の会員に勤めている統一世界連邦政府は現在の国連を強化したものであり、アメリカは自らの国民の生命と財産を守る自衛権を放棄してヨーロッパ共同体と合併すべきであると彼は言う。
 およそ国家をたらしめている最大の要素は軍隊である。軍隊は、国民の生命と財産、自由と独立を守る為に国民が税金を出し合って作ったものだ。その必要最小限の自衛権まで我々から取り上げて国連やNATO(北大西洋条約機構)軍の管理下に置こうとメイヤーは主張しているのである(註:欧米中各国は日本の最先端技術が防衛に生かされることを恐れ、各種のルートを通じてこれらの技術移転と軍備管理を図っている)。世界の億万長者は我々が生み出した富を奪い取る一方で、彼らに対する我々の抵抗を圧殺する為に軍隊の放棄と国家の廃止を企てている。この事はメイヤーが同書の中で次の様に述べている事を見ても明らかだ。
  統一世界連邦に一度加盟したら、いかなる国と雖も脱退したり反抗する事は出来ない。
 何故なら、連邦政府は自らが所有し管理する原子爆弾を使って連邦政府に逆らう国を地球
 の表面から吹き飛ばしてしまうからだ。

 メイヤーが世界連邦協会の会長を後進に譲った後、ロックフェラーCFRグループの支配下にあるもう一つの組織、CIA(アメリカ中央情報局)の重要な地位についた事は極めて示唆的である。その後の彼の活動は秘密のペールに覆われているが、強大な権力をもった世界政府が、例えば日本のように扱い難い国を「地球の表面から吹き飛ばしてしまう」という彼の見解はその後も変わっていないと見られる。
 今日、世界連邦協会のやり方はメイヤーが会長であった頃より遥かに巧妙になっている。地球全体を最終的には一つの超国家によって支配しようという彼らの計画は今も変わりないが、過去に極端な発言をして大衆の疑惑を招いた人物の名前を引っ込め、出来るだけ社会的に信用ある支持者を表に出して人集めをしている。そのいい例がミルトン・マイヤー教授で、彼は初期の頃協会の会員として熱心に講演活動を展開したが、度々「我々はアメリカの旗を引きずりおろし、これを踏みつけて唾を吐きかけなければならない」(完全なる愛国心を削除する方向に走っている)とぶち上げた為、ロックフェラーの宣伝員によって名前を引っ込められてしまった。つまり、彼は只、素直に協会の目標を大衆に語っただけだが、それではあまりにも露骨過ぎるし、大衆の前で公然と語るものではないと云う事になった。
 今では多くの人々が世界連邦主義者の中にこの様に素直な人物がいた事を忘れ、我が国の指導者が国家の主権と独立を外国に譲り渡す為に画策したり、その陰謀に加担して来た事を信じようとしない。しかし実際にはハリー・トルーマンやアドレイ・スティーブンソン、ヒューバート・ハンフリー、リチャード・ニクソン、ヤコブ・ジャビッツ、ドワイト・アイゼンハウアー、フランク・チャーチ、ウィリアム・O・ダグラス判事といった著名な会員が億万長者の陰謀を支持してきたのである。

◎ 日本は今や彼らの最大の征服目標となった
 過去数十年の間、アトランティック・ユニオンや世界連邦協会、その他多くのエスタブリッシュメント組織は、世界政府の実現を目指す忍耐強い漸進主義のコースをたどって来た。これらの組織を指導するCFRの幹部達は、各国の民衆が一晩で世界政府を受け入れるほど教育が進んでいるとは思っておらず、ともかくも粘り強く反対者を孤立させ、各国の指導部を彼らの代理人によって固め、最終的な目標に確実に到達しようとしている。
 しかしながら、この処世界の億万長者や欧米の多国籍企業幹部はなぜか苛立ち気味であり、かってのような忍耐力を明らかに失ったとみられる徴候が目立ってきている。その事は70年代に入ってから西側世界でテロリズムが急激に増え始め、数多くの予想出来ない「偶発事件」が次々に起こっている事からも十分に推察出来る。彼らの苛立ちの原因と見られるのは、この70年代に欧米諸国やソ連、共産圏の著しい経済的低迷とは対照的に東南アジア諸国が目覚ましい発展を遂げ(これらの発展は、日本の戦時の軍隊と日本精神をたたき込んだお陰で発展している。今現在、日本病と同じく最も基礎的な処(基礎的宇宙物理の法則)を全て悪魔の多国籍企業に売り渡し、自力で発展させないようにし、人間の金と女の欲望を利用して短期投資(ばくち)(企業の健全な発展は、長期投資以外はないのです。それは、信用を作るのは時間が掛かるからです)つまり無意味な投資を拡大させて株価を実体的な価値でなくバブル的な価値にし金融危機に陥れた。その為のアジア金融危機である。それは、日本人も含め、日本精神の否定(教育勅語と生産中心経済(リカード的資本主義、昔のドイツ的資本主義)から始まっている。これらの金融危機は多国籍企業の戦略で行っている。つまり、日本人は遊びの金使いで経済危機に陥られた。それは全ての原因がこの悪魔王国建設の企業群団である。これらの企業群団を全て倒産する方向が神の方向である。自分の個人としての考えは、広島と長崎の原発をアメリカのウオール街とロンドンのシティに落とせば良いと送り返せばよいと思っている!忍)、特に日本の存在が無視出来ないまでに大きくなった事である。日本の動向は彼らを苛立せ、彼らに軌道修正を迫るほど大きな圧力となっているが、大部分の日本人はその事に気付いていない(註:国連の公式統計によれば、1980年の世界総生産約10兆ドルの内日本は1兆2000億ドルを占めており、これは中国の5000億ドル、ソ連の1兆500億ドルより多く、ECの2兆7000億ドル、アメリカの2兆6000億ドルに次ぐ規模となっている。その他の百数十カ国を合わせた総生産高がアメリカ一国の規模に満たない2兆ドルである事を考えれば、彼らが日本の発展に恐れを抱き、何とか日本の政治・経済・軍事力を彼らの支配下に取り込もうとやっきになるのも無理はない)。
 やがてアジアに起こる激しい変化を暗示するかのように、世界の億万長者が日米欧三極委員会Trilateral Commisson(略称TLC)を新たに設けたのは1973年の事であった。この年、外交問題評議会の最大の実力者、チャース・マンハッタン銀行会長のデイヴィッド・ロックフェラーが欧米と日本の指導的な銀行家や実業家、政治家、労働界のボスを招いて自分と一緒に多国籍活動を「計画」的に進めようようではないかと提案した時、”ダビデ王”の提案に異議を唱えるほど大胆不敵な人間はいなかった(訳註:約150人の会員で構成されるTLCの欧米側委員は全員CFRの人間で、その中にはビルダバーグ・クラブの会員も何人か含まれるが、日本側委員の中には一人もビルダバーガーはいない。この事は日本人がCFRやTLCの背後にある超国家的な秘密組織から完全に締め出され(少しは疑問がある?300人委員会に大來佐武郎が上げられている。そしてメーソン13人委員会に日本人が居る霊界の証言がある!忍)、知らない間に彼らの道具として使われている事を意味している。日本をアジア太平洋連合の一員として中国近代化の為に使おうとしている彼らは、渡部武アジア開発銀行元総裁を当初の日本側委員長に推した。その他の日本側委員としては、宮沢喜一、大来佐武郎、牛場信彦、佐伯喜一、土光敏夫、藤野忠次郎、永野重雄、岩佐凱美、盛田昭夫らがおり、このうち何人かは日米賢人会議の会員を兼ねているーー物故その他の事情で若干の変化あり。今、現在はソニーの開発は、日本の文化に合わない開発をしている(例えばVARIOパソコンの中身は、マンハッタンの生活様式を日本にあこがれさせ日本の伝統文化を破壊させ、自然との調和の主題となっていない!忍))。
 これまで長い間インサイダー達の動向を注意深く観察してきた人々は、億万長者がその計画を大きく変更する際、しばしばニューヨーク・タイムズに短い記事を載せて仲間にメッセージを送っている事を知っている。従って我々は、1974年6月18日のニューヨーク・タイムズの片隅に、「世界の圧倒的多数の生命と財産は、わずか一握りの国家指導者によって下される決定の結果に左右される」という特電が掲載された時、日米欧三極委員会の行方にもっと大きな関心を払うべきであった。この年、アメリカのニクソン大統領と日本の田中首相(訳分からないロッキード事件が起きた!忍)は強引に辞めさせられ、ロックフェラーに操られたフォード政権と三木政権が誕生した。そして此の後日米欧三極委員会の会員は、ニューヨーク・タイムズの大げさな表現によれば「世界の圧倒的多数の生命と財産」に関わる重大な決定を下し、日本の中枢を億万長者の代理人で固める事にしたのである。我々はこの時の決定がどんな内容を持つものであり、日米欧三極委員会の会員がどの様な金脈と人脈をもっているか知らないですまされるだろうか(訳註:日本の金融機関と資本金100億以上の一部上場企業対象に、年利2%の資金を売上高の2倍、若しくは資本金の10倍まで20年間に渡って無担保で融資する”M資金”は、日本の基幹産業を極秘の内に支配下に収めようとするOHUの陰謀の有力な道具である。日米欧三極委員会の日本側委員の中に”M資金”の関係者がいる事は由々しい事態といわなければならない。また、三木内閣から大平内閣の時代まで採用された国債政策は、基本的にOHUの国家財政破壊策を無批判に受け入れたものといえる)(今現在は、この時の植えられた悪の種が成長し絡み合っている。そろそろ目を覚めて善に立ち戻れねば成らない.それは、日本の独自の軍隊を作らなければならない。それは、千乃裕子先生の元で作らなければならない!忍)。
 『ひよわな花・日本』の著者として知られる三極委員長の事務局長ズビグニュー・ブレジンスキー(訳註:カーター大統領時代にジミー・カーターと同じCFR・TLCの会員として彼を指導したユダヤ人。1928年生まれ。大統領と副大統領、CIA長官、国務長官、国防長官で構成される国家安全保障会議の課長を務めたロシア問題の専門家。なお、同書の日本語版を出したサイマル出版会は、ロックフェラーの影響化にある国際基督教大学の関係者を多数採用しており、ハドソン研究所の秘密支部も設けられている)は、日米欧三極委員会が設置されて間もなく、CFRの内部雑誌『フォリン・アフェアズ』に次のような注目すべき一文を寄せた。
  私は、世界が一つの共通のイデオロギー、一つの超政府を自発的に受け入れるとは考え
 ていない。従って、この目標を実現する為の唯一可能な実際的方法は、世界が生き残れる
 かどうかという共通の関心をかきたて(その為にわざと戦争を起こしたり、アメリカの銀
 行券(紙幣)は、国で行っているのではなく私企業で行っている。通貨量を自由に扱って
 恐慌を起こしている。この事をアメリカに行って証明する努力が欲しい!忍)、世界にそ
 の解決策を受け入れさせる事である。・・・・(中略)・・・・・大西洋共同体構想は確
 かに冷戦時代の諸問題に対する創造的な答えであった。だから数多くの挑戦を受け止め、
 その好機を生かすには不十分である。そこで私はかかる現実を素直に認め、日本とアメリ
 カ、ECの共同作業を更に活発に進める事こそ、アメリカが現時点で最優先させなけれな
 らない中心的な政策課題であると提言したい。

 要するにブレンジスキーは、共産主義の世界政府を我々が自発的に受け入れることはあり得ず、欧米とロシアの関係のみを問題にしてきた大西洋共同体構想だけではもはや不十分であるから、もっと包括的に強制力のある新しい計画を積極的に推し進めるべきであると主張しているのだ(訳註:この計画はアメリカを含む大西洋共同体、及びアメリカを含む太平洋共同体の結束を訴え、食糧やエネルギー、情報、金融、軍備などをアメリカに依存させて、共同体諸国の包括的な支配を図ろうとしている。特にアジア太平洋地域にあって世界の富の1/9を生産する日本は最大の標的であり、日本の国家指導者をOHUの代理人で固める事が世界政府を実現する為の最優先課題となっている。日米欧三極委員会は、彼らの「前に立ちはだかる」日本を徹底的に叩きのめし、日本の国家障壁を完全に一掃しなければOHUの目的は達せられないという判断に基づいて創設された)(その為に、ローキード事件を皮切りに東京地方検察特捜部によって日本の伝統と文化を守る自民党の政治資金を大きく取り上げさせ、それによって自民党を弱らせ、最終的に自民党を小沢幹事長によって分裂させ(この時の総理大臣が宮沢総理)、そして細川元総理大臣によって「日本は侵略戦争をした」と認めさせ(実際は、此の集団が戦争を仕掛けたのである。)、政治改革を行い、日本の政治の要である大蔵省批判をさせ、日本の国家の解体に努力持っていた。その為に日本人は自己失った。其の後は、最終的に恐怖政治が待っている。それは、共産主義理論、フランスギロチン革命、ロシア秘密警察収容所革命、中国大量虐殺革命、カンボジア虐殺革命の影に資金援助している団体に支配されようとしている!忍)。
 日米欧三極委員会の会長には、CFRの会員で軍備管理軍縮局長を務めたジェラルド・C・スミスが就任した。スミスは三極委員会の目的を、次の様に意味深長に語っているーー「アメリカとEC、及び日本は、今や共通の問題に直面している。これら三つの地域は世界の富の6割以上を産する重要工業地域であり、環境問題をはじめとする現代工業社会特有の諸問題について共通の関心を持っている。・・・(中略)・・・・・・現在、これらの地域は地球上の諸問題について共同責任を分かち合わなければならない。しかるに我々の見るところ、三つの地域を一つに纏めようとする試みは妨げられており、この結びつきを引き離そうとする国内要因によって脅かされている」

 *スミスが軍備管理軍縮局長の地位を去り、日米欧三極委員会における新しいロックフェラー作
 戦の展開を指揮することになった意義を見過ごしてはならない。下で述べるように、世界各国の
 武装解除を目指す軍備管理軍縮局は世界政府に対する抵抗を事前に排除しょうとするインサイダ
 ー計画の重要機関である。そのような重要機関の最高ポストをスミスが後進に譲ったと云う事は、
 日米欧三極委員会がそれより遥かに重要なものである事を意味していないだろうか(註:スミス
 はCFRの最高幹部で構成されるRF&A”ロックフェラー家とその仲間たち”の一員で、CF
 Rの他の会員が知らない秘密をより多く知っている)。

 ディヴィッド・ロックフェラーが日米欧三極委員会の第1回会合を東京で開いたのは、1973年10月21日(?23日)の事であった。その後彼らは1974年6月にベルギーの首都ブリュセルで、12月にはアメリカの首都ワシントンで会合をもち、この間に同委員会の目的を織り込んだ六つの共同声明を発表した。”トライアングル・ペーパーズ”と称されるこれらの三角関係公文書を注意深く読むと、そこには世界の億万長者が我々に否応なく承認を求めている「四つの目標」を見いだす事が出来る。
 その第一は世界的なクレジット決済システムを整えること、第二は”持たざる国”に対して”持てる国”がもっと経済技術援助をする事、第三は共産圏との貿易を更に積極的に押し進める事、第四は石油危機や食糧危機を回避する為、より大きな国際機関の提言を受け入れる事である。読者は、これらの目標を着実に具体化しているのだということを知らなければならない。今や日本は嘗ての欧米植民地を強化する代わりに、自分達の恐るべき敵となるかも知れない共産中国の近代化を支援し、自らの足場を巧みに切り崩しにかかっている彼らの代理人の思うがままになっている(訳註:共産中国の真の支配者を知らない”お人好し”の日本人は、中国の見せかけの”自由化”を本物と勘違いして後で裏切られるかも知れない。TLCの日本側会員が広東経済特区んぽ開設に尽力したお陰で、中国軍の近代化が加速された事はまず間違いない)。
 そもそもデイヴィド・ロックフェラーが日米欧三極委員会を作ったのは、日本の政財界、官界、学者(アカデミズム)の実力者を彼らの代理人として仕立て上げ、これらの人々の個人的な影響力をフルに生かして日本の軌道修正を図ることであった。彼らは、日本をアジア太平洋連合におけるアメリカの良き伴侶としておだて上げる一方で、対ソ包囲網の一環を強化するという口実で共産中国の基盤強化に日本を駆り立て、将来の大合併に到る道を日本が絶対に踏み外さないよう監視しているのである。もし日本が彼らの警告を無視したり、彼らとは異なった世界政策を展開するなら、彼らは直ちに日本の食糧やエネルギー、その他の資源供給を止め、彼らの支配下にあるマスメディアを総動員して日本人を大混乱に落とし入れるだろう。その為の基盤も着々と整えられているのである(註:既にエネルギーと食糧の50%以上を支配下に収めた彼らは、目下、金融と情報を彼らの支配下に置く為急ピッチで作業を進めており、クレジット・カードや電話カードの国際化を進める中で日本人の総背番号化と思想管理を実現しようとしている。又彼らは、日米防衛技術協力を通じて日本の防衛システム全体の支配を図り、出来るだけ日本が独自の宇宙防衛産業(だからこそ、宇宙戦争覚悟で千乃先生の処で軍隊を作れ!忍)を持たないように仕向けている)。
 彼らは今、いつでも世界をかってない大混乱のるつぼに叩き込めるよう準備しており、我々が彼らの世界政府を自発的に受け入れないなら力づくでもこれを実現してみせると意気込んでいる。もし我々が彼らに対する備えを怠り、有効な反撃を直ちに開始しなければ、近い将来訪れる世界の危機はかってなく大規模で深刻なものとなることが予想されるのである。
 
 

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