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6月18日(ブルームバーグ):米国株投資に対して悲観的または弱気派の比率が6月13日終了週に16.1%に低下し、1987年4月3日終了週以来16年ぶりの低水準を更新したことが18日、米ニューズレターのインベスターズ・インテリジェンスによる投資アドバイザー調査で明らかになった。S&P500種株価指数が過去3カ月で26%高となるなど最近の株価反騰を受け、相場の先行きに弱気な見方が後退したことが鮮明となった。前週の弱気派の割合は16.3%と、1987年4月10日終了週以来の低水準だった。
一方、強気または楽観的と答えたアドバイザーは全体の60.2%(前週 58.7%)に増加し、2001年2月以来の高水準となった。強気派は7週連続で50%を超えた。シェイファーズ・インベストメント・リサーチの定量分析責任者ジョンソン氏は、今回の調査結果について「株価下落につながる動きが生じる可能性を示す警鐘となり得る」と指摘する。
株価パターンなどの指標を基に相場動向を予測するテクニカル分析では、楽観論のピーク時や悲観論の底打ち時には、強気な投資家は株を購入済みであるため、株式相場が下落に向かう前兆と考えられている。
強気派比率と弱気派比率の差は44.1ポイントと、前週の42.4ポイントから拡大した。また、株式相場が向こう1年間で10%下落する(同ニューズレターは調整と定義)との回答は23.7%(前週25.0%)に低下した。この結果、弱気派と株価調整を予想した人の合計は39.8%(同41.3%)となった。
プリンストン Chris Graja 東京 守護 清恵 Kiyoe Shugo
Last Updated: June 19, 2003 01:48 EDT
http://quote.bloomberg.com/apps/news?pid=80000003&sid=aZ3WwaQonbCQ&refer=top_kaigai