秘密兵器の技術

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投稿者 ハープ佐竹 日時 2001 年 11 月 30 日 16:23:50:

(回答先: 米軍は巨大電波兵器HAARPでアフガンの地下壕を探索中?! 投稿者 佐藤雅彦 日時 2001 年 11 月 30 日 10:44:39)

秘密兵器の技術

「 アメリカのプラズマ兵器システム 」

各国のUFO研究家から興味を持たれている事柄の一つに、ペンタゴンが極秘に推進する プロジェクトに「レッドラ
イト計画」がある。極秘プロジェクトである「レッドライト計 画」を国民やマスメディアの目から隠す策謀が存在し
たのは、かつての旧ソ連にこの重大 な開発計画を悟られない様にするためであった。それは「プラズマ兵器」が持つ
特殊な能 力と、その広範囲な応用性にあり、放射能を出さずに4000度を超える超高熱を発生さ せるだけでも、兵
器としての実用性を期待出来る。それ以外にも、厚い隔壁をキズも付け ずに貫通させたり、音速を超える超スピ−ド
でプラズマ集合体を移動させたり、急停止や ジグザグ飛行も可能なのである。この様な超越した兵器を持つ国家こそ
が、世界を統一出 来る絶対的支配国になれるのであり、それがアメリカ合衆国政府の最大の念願なのである 。同時に
それは、世界の富の殆どを支配することが可能になる。現に世界を動かす金融、 石油、原子力、鉱物、穀物、軍事、
マスコミなどの巨大企業のトップで構成されているの が、シ−クレット・ガバメント(影の政府)である。

これらの組織に対してアメリカ合衆国大統領でさえも、その意志に逆らう事は不可能とさ れる。彼等は国民に恩恵を
もたらす政策を行うどころか、自分たちの利益のみを優先して 国家予算を使い、そのつけを国民に支払わせているの
が現実である。プラズマを平和的に 利用出来れば、クリ−ンで放射能の危険がなく無尽蔵のエネルギ−を国民に安定
供給出来 るはずであるが、現在、世界の富を独占している影の組織は、それを容易に許すはずがな い。さて、「レッ
ドライト計画」の実験施設は、ロスアンジェルス北西にあるテハチャピ 山脈の頂上付近のアンテロ−プバレ−に点在
している。そこでの最大の謎は、ロッキ−ド 社、マグダネル・ダグラス社、ノ−スロップ社の三大軍事機密施設に共
通して存在するの 謎の「パイロン」と巨大な「パラボラアンテナ」である。これらの施設は、いずれもプラ ズマ兵器
開発の一環として作られた。ここではパイロンに吊った金属球を、極超短波の三 点交差によって形成されたプラズマ
によって被い空中に持ち上げて、高速で移動させる試 みが行われているらしい。

金属球を地球一周させるには、マイクロウェ−ブを照射するパラボラアンテナを各地に建 設したり、マイクロウェ−
ブを反射する「電波反射軍事衛星」でリレ−させて遠距離の移 動を可能にしている。プラズマとは、普通、強力な宇
宙線や電波などが空間の一点で交差 した所に発生するものであり、超高熱で原子が電離状態にあるソリトン気体のこ
とである 。プラズマの内部は原子の陽子と電子がバラバラに分離して不安定な状態にあり、プラズ マの温度によって
は、各段階で異なる性質を持つようになる。グル−ムレイクにある超秘 密施設「エリア51」では、三点交差の実体
を持たない大型プラズマ兵器を、人工的に空 中に作り上げる実験がなされていると言われる。それが時々、人々の目
にUFOとして観 測されると言う訳なのだ。プラズマ兵器には、高熱プラズマの塊を移動させられる他に、 広範囲な
効果がある。プラズマの温度をコントロ−ルすると、例えば、人間に幻覚を引き 起こす、記憶力を減退させる、気分
を悪くする、無気力にする、空中にホログラムの投影 、物質の透明化、マインド・コントロ−ル、物質を高熱で溶か
す、ピンポイント・アタッ クなどである。

ピンポイント・アタックとは、立体的透視攻撃と呼ばれ、超精度の性能をもつ赤外線探知 センサーと、地下資源探査
用に開発された「合成開口レーダー」が、地上は勿論のこと地 下の構造物を地下深度ごとにスキャンし、その膨大な
情報をスーパーコンピューターが瞬 時に高速処理し、三次元の立体映像として解析しながらマッピングし、プラズマ
兵器と組 み合わせて動作するシステムになっている。SDI(戦略防衛構想)が完成し、役割を分 担する多くの軍事
偵察衛星が世界の空をカバーする段階に達すると、世界のどこの国家で あろうと、アメリカ合衆国政府に逆らえなく
なることは明白だ。この種の兵器は、湾岸戦 争(コ−ドネ−ム:デザ−トスト−ム)の際にイラク軍に対して使用さ
れた形跡があるの ではないかと言う推測が軍事専門家によってなされている。

「 アメリカの電磁兵器システム 」

秘密兵器「ハ−プ・プロジェクト」は基本的に、天才科学者ニコラ・テスラの発明を応用 したものである。ニコラ・
テスラは交流方式の電気供給システムを発明した科学者である が、更に彼は拡大送信機という高エネルギ−発生・送
信装置の開発を目指していた。この 装置は、高周波の電気的共鳴を利用して巨大な電圧を発生させる装置であり、彼
はこの装 置で地球全体を導体とするエネルギ−の発生・送信を可能にする「世界システム」を計画 していた。彼の理
論は、地球そのものを利用して、莫大なエネルギ−を、殆どただ同然で 、しかも無限に利用出来るという発想に基づ
いていた。しかし、それは同時にエネルギ− の供給を独占していた巨大企業や国家の利益と対立することを意味して
いた。そのため、 この構想はテスラの死と共に闇に葬り去られてしまった。そして彼の死後、研究資料はF BIによ
って持ち去られたと言われる。世界システムとは、電線を一切使用しないで電力 を空中伝搬させて、世界中に電力を
供給するシステムのことである。

1915年のニュ−ヨ−クタイムズに寄稿したテスラの原稿によると、「電気エネルギ− を電線を使わずに送り、遠
隔地において破壊的な効果をもたらすという技術は完全に実行 出来る。私自身すでに電線をまったく使わない送電機
を発明している。最近許諾された特 許119732号で使用される送電機を用いれば、我々は望む量の電気エネルギ
−を望む 場所に送ることが出来る。その用途は無限と言っていいだろう。言葉を換えれば、それは 平和的にも軍事的
にも利用が可能と言うことだ」。電離層で発生する高層電流は直流であ るが、そこに高出力の電磁波を照射して変化
を加えると、交流電流に変換出来るという。 そしてこの交流電流はアンテナによって空間を伝搬させることが可能な
のである。ハ−プ とは、「High−Frequency Active Auroral Resear ch P
rogram」のことであり、その頭文字をとってHAARPと呼ばれている「 高周波活性オーロラ調査プログラ
ム」のことであり、表向きは人工的にオ−ロラを作る実 験となっているが、人工的にオ−ロラを作る事が膨大な国家
予算を使ってまでする必要が あるのかどうか甚だ疑問である。

米陸海軍が共同で3000万ドルの予算をかけて、その新技術を開発するための実験施設 の一つがアラスカ州フェア
バンクス40キロ南東部に位置するガコ−ナに存在している。 この装置は電離層加熱装置と呼ばれる装置のアンテナ
で電波を送り電離層にある素粒子の エネルギーを高めてしまう装置で、いわば電子レンジのように電離層にある電子
やイオン に高周波を照射して、電離層を50平方キロにわたり加熱する装置で、その部分を通常と 異なった状態に変
質させる事が出来るとされる。また、アラスカ州にある総面積2077 万平方メ−トルのポ−カ−フラッツ・ロケッ
ト発射場も、アラスカ大学が管理するハ−プ 関連の研究実験施設であるが、ここはロケット発射施設だけではなく、
ハ−プで使用する ための巨大なレ−ダ−アンテナ施設もそこに存在している。アンテナ施設はペンタゴンか ら施設整
備の名目で資金提供がなされている。また、この施設は1990年初頭に下院か ら300万ドルの施設拡張費を獲得
し、更に毎年NASAから150万ドルの資金提供を 受けている。

同時期に下院からス−パ−コンピュ−タ購入資金として2500万ドルの資金提供も受け ている。1992年には空
軍の資金提供によって1258キロの機器を搭載した総重量7 718キロのスピリット・ロケットが上空330キロ
に打ち上げられた。このロケットの 目的はオ−ロラを観測するものであると言われている。軍部は、ハ−プは純粋に
オ−ロラ の研究を目的としており、まったく無害なプロジェクトであり、上記予算のプロジェクト は互いに何の関係
もないことを強調している。しかし実際には、ハ−プはオ−ロラの学術 的研究などには殆ど関係がないと言ってよ
い。軍部は公にはアラスカ大学地球物理学研究 所を表に立てて、地域経済の活性化をもたらすと言うふれ込みでプロ
ジェクトを進行して いる。上記の軍部が関係した予算を見ても、ハ−プとアラスカ大学、レ−ダ−施設、ロケ ット発
射場、ス−パ−コンピュ−タ、関連特許は互いに密接な関係があると考えてもよい 。軍部は、ハ−プが秘密プロジェ
クトなどではなく、このプロジェクトに関する全ての資 料は公共の場で手に入れられるものであるとしている。

しかし、最近見つかった通称「PL/GPテクニカル・メモランダムNo.195」によ ると、この文書は、元々公
表を目的として作成された文書ではなく、ハ−プの内容説明が 技術関係の覚え書きと言う形で、海軍調査研究所とフ
ィリップス研究所が、マサチュ−セ ッツ州のハンスコム空軍基地に提出されたものである。それによるとこの文書内
に記載さ れている実験の結果などについては、「私信扱い」する可能性があると記述されている。 この文書が私信扱
いされた理由は、合衆国には、「情報の公開法」があり、機密でなけれ ば公的な文書は入手出来るようになっている
が、機密でなくとも個人の手紙などの「私信 」であれば閲覧出来ない仕組みになっている。誰かが情報公開法の手続
きによって文書を 入手しようと企てた場合の対策をちゃんと講じていると言う訳である。軍部がこの文書を 人目に触
れさせたくなかった理由は、ハ−プの推進者たちがハ−プの環境アセスメントの 公聴会で語った安全を強調した内容
が、この文書の内容によって全てぶち壊しになる可能 性があるからだ。

この文書には実験結果の要点が説明されている。「まず、3基の電離層加熱装置が数百キ ロ間隔で設置され、夫々の
装置から電離層のある一点に向けて電磁波の照射を行う。こう することによってエネルギ−密度が非常に高まる。一
基の装置ではとても到達出来ないレ ベルである。3基の送信機が共鳴状態になれば絶大な効果が得られる。高緯度の
地域に配 置されたこういった装置が共鳴するように作動されれば、電離層はかなり広範囲にわたっ て高いエネルギ−
状態になる。このことによって特許に記されている多くの効果を生み出 す事が出来るのである」。いくら軍部がハ−
プの真の目的を言葉で隠しても、事実は隠し ようがないと言える。ハ−プ・プロジェクトの真の目的は、115フィ
ートの巨大なアン テナから空中に向けて電磁波を発射し、電離層の温度を高めてターゲットとする地域の気 候に影響
を与えたり、空中及び海中の通信システムの妨害・破壊、敵の巡航ミサイルや戦 闘機の破壊・偏向・攪乱をすること
だ。また、このアンテナは北半球全体をカバーする世 界最大のX線探知器にもなっており、地下につくられた軍事施
設などを発見する能力を備 えている。

米上院に提出されたレポートを見る限りでは、「ハープは敵地のトンネルや地下施設の発 見に大いに役立つものだ。
この設備なしでは、目標を正確に攻撃する上で大きな支障が出 るだろう」と、その必要性のみが強調されている。し
かし、当然のことながら、軍関係者 はこの巨大なアンテナが電磁兵器として持つ危険な影響について口を閉ざしてい
る。アン テナから実際に電磁波が電離層に発射された時、気候にどんな影響を与えるのかといった ことは説明されて
おらず、例えば、ハープを使って米軍が北朝鮮に洪水を起こした場含、 隣国の日本に干ばつが引き起こされる可能性
もあるわけだ。ハープの持つ技術的、軍事的 、政治的な意味を解説した「天使さえもハ−プを奏でない」によると、
著者はハープがマ インドコントロールに使われる危険についても述べている。ズビグニュー・ブレジンスキ ー(レー
ガン政権の補佐官)の言葉を引用して、「伝統的な自由主義の価値観によって抑 制されなければ、エリートたちは大
衆をコントロール下に置くために、最新の科学技術を 駆使して自分たちの政治的な目標を達成しようとするだろう。

そして科学技術はそんな状況を糧にして、さらに進歩を続けるのだ」と警告しているのだ 。ハープの建設に反対する
運動は、アラスカ州を始めとして米国各地で展開されているが 、施設は今年中にも完成が見込まれている。また、こ
れらの施設は、アメリカ合衆国内だ けではなく、カナダ、ロシア、ウクライナにもあり、互いの軍部が長年にわたっ
て電磁兵 器の共同研究を行ってきたことも明らかになっている。ハ−プは表向きには、環境に対す る影響は無きに等
しい程度のものとされ、天候やオゾン層にも何の影響もないとされてい る。しかしながら、強力な電波を電離層に向
けて発射すれば、大気圏上層部を攪乱するこ とは明白であり、エネルギ−の放射が地表に向かって長波・超長波の形
で跳ね返ってきて 、生命体や地殻、海面の奥深くまで浸透する可能性がある。この実験は北極に近い大気の 上層部を
地上に設置したアンテナ群から1.7ギガワット(大規模発電所10ケ所分)以 上の、とてつもない出力に圧縮され
た電磁波ビームを照射し電離層に加熱した状態を作り 出そうとしているのだ。

我々の住んでいる地球は、主に太陽から放射される紫外線、X線など短波長の宇宙線は地 球大気の上層部にある電離
層で吸収され、大気を構成している分子、原子はイオンと電子 とに電離された状態になっている。電離層は電波を反
射するという性質を持っており、こ れを利用して比較的安定した無線通信が行われている。そして、時には太陽風の
影響によ る強い磁気嵐で攪乱されれば、激しい無線障害を起こすデリンジャ−現象を引き起こす。 また電離層は有害
な宇宙線の侵入から、地球上のあらゆる生命体を保護する唯一の保護膜 の様なものであるから、万が一実験の結果、
取り返しのつかない事態が発生する事は避け なければならない。ここで更に付け加えておくが、軍部が行おうとして
いる実験(実験は どれでもそうだが)は、実際には何が起きるか予測出来ない部分がありながら行うものな ので、起
こってからでは手の施しようがなくなってしまうことを懸念する。

Atlantic Richfield Company(ARCO社)の子会社が施設 建設の契約の締結に成功し
た。その企業、ARCO Power Technology  Inc.(APTI社)は、ハープ・システムで登
用される電磁波エネルギーを電離層 に向けて大量に照射する技術に関する多くの特許を所有している関係上、社員約
30名、 年間売り上げ500万ドル程度の小企業ではあるが、政府との契約を受注したものと思わ れる。しかし、そ
の後、世界的な防衛産業のEシステムズ社に、そしてそのEシステムズ 社は後に米レイセオン社に買収されてしまっ
た。いずれにしても、これらの企業は米軍と の強いコネクションをもっており、ハ−プを平和利用するよりは軍事目
的に利用する可能 性があることは明白である。ガコ−ナにおける実験は、APTI社の所有する特許の効果 と実用性
を確認することでもある。以下の12の特許の内容を見れば、いかにハ−プと密 接に関連しているか、そして、いか
に軍事転用可能な技術であるか理解出来るというもの である。

1.合衆国特許:第4686605号、1987年8月11日発行、発明者:バ−ナ−ド ・イ−ストランド「地球
の大気圏、電離層、及び磁気圏に変化をもたらす方法とその装置 」様々な場所に配置された複数の送信機から
電離層に向けて電波を照射し、電離層の一点 にエネルギ−を集中させ電磁波の密度を高める技術。

2.合衆国特許:第4712155号、1987年12月8日発行、発明者:バ−ナ−ド ・イ−ストランド「人工
的手法でプラズマ圏にサイクロトロン共鳴を発生させる方法とそ の装置」円偏光を施された電磁波を電離層に
向けて照射し、その電磁波によって電離層内 にサイクロトロン共鳴を起こし、電荷を負った素粒子の運動を加
速させる。こうした課程 で増幅したエネルギ−が素粒子に更なる電離現象を引き起こし、結果として限定した
空域 に電荷を負った素粒子の絶対量を増加せしめる技術。

3.合衆国特許:第5038664号、1991年8月13日発行、発明者:バ−ナ−ド ・イ−ストランド「空中
において高速運動をする素粒子の皮膜を生成する方法」 複数の場所から電磁波を一点に絞って照射して、大気
上空に高速運動する素粒子の皮膜を 生成することにより、素粒子に触れた物体の電子制御装置を混乱させる技
術。

4.合衆国特許:第5068669号、1991年11月26日発行、発明者:ピ−タ− ・コア−ト、ジェ−ム
ス・チャ「パワ−ビ−ミング・システム」 発信源から高周波を使ってエネルギ−を送り、そのエネルギ−を交
流型の電力に変換して 離れた場所にある装置を作動させる技術。

5.合衆国特許:第5218374号、1993年6月8日発行、発明者:ピ−タ−・コ ア−ト、ジェ−ムス・チ
ャ「共鳴空洞付きプリント配線を使用したパワ−ビ−ミング・シ ステム」 十字型ダイポ−ル・アンテナを使っ
た発信源から高周波を使ってエネルギ−を送り、飛行 中の物体側で送られてきたエネルギ−を直流の電力に変
換する技術。

6.合衆国特許:第5293176号、1994年3月8日発行、発明者:ポ−ル・エリ オット「ダイポ−ル・ア
ンテナ施設」 高周波エネルギ−を発信するためのダイポ−ル・アンテナの構造に関する技術。

7.合衆国特許:第5202689号、1993年4月13日発行、発明者:ロバ−ト・ バッサ−ド、ト−マス・
ウォレス「宇宙空間に設置する軽量型反射装置」 宇宙空間に設置する電波の発信と反射を行うシステムの技
術。このシステムを使用すると 低コストで電磁波を発信・反射を可能ならしめることが出来る。

8.合衆国特許:第5041834号、1991年8月20日発行、発明者:ピ−タ−・ コア−ト「プラズマを利
用して電離層内に形成する人工の鏡」 プラズマを使って電離層内に人工の反射鏡の様な機能を果たす部分を作
り出すことにより 、地上から照射される電波を跳ね返す技術。

9.合衆国特許:第4999637号、1991年3月12日発行、発明者:ロナルド・ バス「イオン化された雲
の生成」 複数のアンテナを使用して同一の場所にエネルギ−を送ることによって電離層内における 複雑な相互
作用を起し、プラズマの雲を生成する技術。

10.合衆国特許:第4954709号、1990年9月4日発行、発明者:アリ−・ジ− グラ−、ヨセフ・エルセ
ン「高解像度ガンマ線検知器」 効率的、且つ低エネルギ−のガンマ線を識別することが可能な、より検知能力
の優れた比 重の軽いガンマ線を利用した検知器に関する技術。

11.合衆国特許:第4817495号、1989年4月4日発行、発明者:アダム・ドロ ボット「宇宙空間におけ
る物体識別システム」 比較的近距離に位置する兵器とそうでないものを識別するシステムに関する技術で、対
象 物を高速運動する電子で包み、そこから得られる情報によって物体の本質が識別可能とな る。

12.合衆国特許:第4873928号、1989年10月17日発行、発明者:フランク ・ロ−サ−「放射能を伴
わない核爆弾級の爆発」 混合した可燃性ガスを使用して爆発を起こし、核爆弾級の爆発効果を得ると同時に放
射能 の飛散を起こさない技術。

ハ−プの効用の最たるものは、極超長波を電離層に照射することによって得られる、様々 な効果を利用するシステム
である。これに関しては、先の「PL/GPテクニカル・メモ ランダムNo.195」に具体的に説明がなされてい
る。極超長波を電離層に向けて発信 され、そこで反射されて遠く離れた地域にいる海中に潜行中の味方潜水艦との通
信のため に使用されるらしい。極超長波はその性格上、深い海中にまで楽に届くので潜水艦との交 信には最適なので
ある。現在の様に水面に通信用ブイを浮かせて、そこから電波の送受信 を行っていると敵に見つかる可能性が高い
が、極超長波であれば敵に見つかることは極め て少ない。軍部はハ−プによって対流圏上部のジェット気流を動か
し、一国の利益のため に世界規模の気象コントロ−ルしようとしている。1994年スタンフォ−ド大学電波学 研究
所の二人の科学者は、超長波によって磁気圏に振動が起こる事を証明した。南極にお ける50キロ−20キロヘルツ
の超長波を使用した実験で、超長波の電波がヴァン・アレ ン帯の作用によって1000倍にも増幅されると言う事実
を発見した。

そしてある一定の周波数と一定の出力を保つことにより、大気圏上層部において巨大なエ ネルギ−を移送する事が可
能になるという。更に彼らは高エネルギ−の素粒子が大気中に 崩落するよう電離層に変調を加える事に成功してい
る。スイッチをオン・オフするだけで 素粒子の流れを意のままに出来たという。「これは理論的にいえば、ヴァン・
アレン帯に 対して照射される電波信号によって世界的規模の気象コントロ−ルが可能になったと言う ことになる」
と、インダストリアル・リサ−チ紙のフレデリック・ジュ−ンマンは述べて いるまた、スタンフォ−ド大学電波学研
究所の二人の科学者は、地上で発射される電波に よって大気がどの様な影響を受けるかという最新の研究を行ってお
り、彼等は磁気圏に向 けて照射された極超長波によって、電子の崩落現象が起きたという論文を発表し「崩落し た電
子は再び電離現象を引き起こし、(X線を放射)して電離層下部において振動が起き る原因となった」と報告してい
る。

ペンタゴンは雷とハリケ−ンを軍事的に利用するために、スカイファイアとスト−ムフュ −リ−という名称のプロジ
ェクトを専門に研究してきており、また、プライム・アンガス という名称のプロジェクトで地震を起こす技術、地震
探知技術も研究されていた。これら 全ての研究費はDARPA(国防高等研究計画局)から支給されていた。そして
空軍は、 スペ−スキャスト2020というプロジェクトを発表したが、この中には気象のコントロ −ル技術も含まれ
ている。このプロジェクトによれば、「他国に損害を与える様な形での 天候変換の登用は禁止されている」となって
いるものの、その一方で空軍文書では、「こ の技術が将来の危機となり得るデリケ−トな諸問題の再考を促すきっか
けとなるだろう」 と、明らかにこの技術を他国に対して使用する含みを持った表現がなされている。合衆国 政府と軍
部にとって、国家安全保障上の利益は何事にも優先するという考えである。また 空軍は、気象コントロ−ル技術に関
する報告は機密扱いとなり、国民向けには公開されな いと明言している。

1966年UCLA地球物理学研究所所長のゴ−ドン・マクドナルド教授は、当時の大統 領付科学顧問委員会の構成
メンバ−であったが、後に大統領付環境委員会のメンバ−であ った。彼の報告書によれば、「地球物理学戦における
キ−ポイントは、最小のエネルギ− 入力で起きる最大のエネルギ−出力を得られるような環境的条件を探し出すこと
にある」 と記述している。彼が述べているのは、気象コントロ−ル技術、極地の氷冠を不安定にさ せたり融解させた
りする技術、オゾンを減少させる技術、人工的に地震を起こす技術、海 上で波に人工的手法で変化を加える技術、地
球の磁場を利用した脳波操作技術が含まれる 。また彼は、この種の兵器を実際に開発する事が可能であり、使用して
も敵には一切感づ かれずに済むとも述べている。マクドナルド教授は1966年の時点で、しっかりとした 学術的裏
付けの元にこれらの技術の実用性や可能性を論じているのであり、ハ−プの真髄 は、まさに教授が考えている様な技
術の実現ということにある。下院の「海洋と国際環境 に関する小委員会」は1970年代に公聴会を開催したが、

その中でペンタゴンが本腰を入れて取り組んでいる気象コントロ−ル技術の軍事利用に関 する長期研究の内容に、当
時の議員達は愕然としたという。雷などの気象現象が起こる場 合の大気圏下層部と電離層は、強力な電気的エネルギ
−で繋がっている。そして電気的エ ネルギ−によって気象を自在にコントロ−ル出来ることが明確になった。こうい
った技術 を完成させてのは、イレ−ト・インテリジェント・テクノロジ−ズ社というロシアの会社 であり、この会社
は、200マイルという広範囲にわたって気候を思いのままに出来ると いう技術を開発した。使用される機器は高さ
7.5メ−トルのアンテナ集合体で、ここか ら電気的エネルギ−を上空に向けて照射し、大気中のイオンに反応を起
こさせる方法が取 られる。多数のアンテナは夫々がコンピュ−タに接続され、アンテナから放射する電気的 エネルギ
−を増減することによって、希望の気象状態を作り出すことが出来るという。こ の会社の創設者がウォ−ルストリ−
ト・ジャ−ナル紙の記者を前に装置のデモを行ったが 、装置のスイッチを入れた途端、どんよりとした厚雲に覆われ
ていた空が、あっと言う間 に晴天に変わってしまったと言うのだ。

連邦政府のハ−プに関する環境アセスメント文書によると、ハ−プの発信する電波は上方 に向かってのみ進んでいく
ものであり、地表にはなんの影響も出ないとされていた。しか しその一方で、ハ−プに関する別の文書では地上にお
ける影響が示されている。しかもハ −プを地中断層撮影目的で用いると渡り鳥などの動物を含め、人体に対する影響
が懸念さ れる。1990年度のプログラム総括書によれば、超長波及び極超長波の発信について書 かれている。この
種類の電波はアンテナ施設を通じて電離層内にアンテナの様な機能を持 つ部分を形成し、発信された電波を地表に送
り返すように発信されると言う。地表に跳ね 返された超長波や極超長波は、その電波の性格上地中まで浸透する。そ
して地下にシェル タ−や核施設、油田、鉱物、トンネルなどが存在した場合には、その電波の跳ね返りをモ ニタ−す
ることによって、それらの位置が特定出来るようになる訳だ。使用される周波数 は、ハ−プの責任者ジョン・ヘクシ
ャ−氏によると、地中探査は10−20ヘルツ、或い は1ヘルツの極超長波の電波を使って行われる技術だ、と述べ
ている。

現在のところ、この種の電波は、ウイスコンシン州及びミシガン州にある海軍所有のアン テナから発信されている。
理由は、プロジェクトにおける超長波、極超長波の研究分野が 将来性豊かなもので、且つペンタゴンの必要としてい
るところと合致したものであり、ハ −プで達成される用途を「既に実践している」と述べている。この文章によって
も、ハ− プがペンタゴンによる軍事目的を主眼としたものであることは明白である。通信機能に使 用する以外に、こ
の種の電波は電離層の付近にある人工衛星の活動を妨げないようにする という目的で、ヴァン・アレン帯に操作を加
える事が可能であるという。連邦政府は、防 衛・司法・情報各部門が非殺傷技術によって受ける利益を考え、政府の
様々な機関が技術 の開発に熱心に取り組むようになってきた。海軍地上兵器センターのエルドン・バ−ドは 、198
1年及び1982年において暴動鎮圧や人質救出、あるいは在外大使館の警備強 化に非殺傷技術を採用するという技
術の可能性を追求するための研究プロジェクトを任さ れた。

この研究によれば、人間の生理学に関する科学的知識は進展の一途を遂げており、一定周 波数の電磁波放射をもって
特定の生理学的機能に働きかけることにより、満足な結果を得 ている、と言う。また遠隔操作を使った装置によって
マインド・コントロ−ルは可能であ るという結論を出している。継続した極超長波の放射によって、吐き気や意識の
混乱が起 こることは知られている。ある研究者は動物実験で電極を通して電流を流すという実験を 行ったが、電極な
しでも極超長波を照射することで、まったく同様な結果が得られると結 論している。ロシアの科学者は電極なしで、
離れた場所からでも極超長波を照射すること で、睡眠を起こせる技術を完成しているとしている。CIAは朝鮮戦争
以来、マインド・ コントロ−ル技術の研究に注力してきた。デルガド博士が開発したマインド・コントロ− ル技術は
電極を必要としない。そして使用した電磁場は自然の状態で存在する磁場の50 分の1という強さしか必要としなか
った。こうした技術を使用して彼は猿を眠らせる以上 のことが出来た。

ハ−プで重要なことは、電離層に電磁波を照射することでサイクロトロン共鳴と呼ばれる 、放射能エネルギ−が増大
する効果が判明している。この共鳴によってもたらされる影響 は、特定の条件下で電離層や生命体に起きる反応が増
大されるということだ。生きている 細胞は内部に多くの荷電粒子を含んでおり、サイクロトロン共鳴は、その粒子の
イオン化 を促進したり、動きを早めるという形でエネルギ−の移送を起こす。地球の電磁場作用と 相まって、極超長
波で満たされた電磁場が生命体に対する影響を起こすのを助けるような 役割をするのがサイクロトロン共鳴なので
す。特定の素粒子が一定の周波数の電磁波と共 鳴したとき、生命体に対する影響が発生するという、その一定の周波
数とは、地球の磁場 を満たしている1−100ヘルツの極超長波なのです。サイクロトロン共鳴は、言うなれ ば素粒
子がコイル状に巻かれたバネの様な軌跡を描きながら運動し、やがて細胞壁を突き 破って細胞の中に入り込みます。
サイクロトロン共鳴によって体内物質の相互作用が活発 になるような環境が出来上がり、その結果として化学反応や
生理学的反応が起こる。

生命体に向かってコントロ−ルされた電磁波エネルギ−を照射するということは、人の脳 の働きを活発(興奮状態に
する)にしたり、脳の働きを低下(鬱状態にする)させたり、 細胞のイオン状態に変化を加えて、化学反応を起こし
中毒状態にしたり、吐き気などの気 分悪くしたり、心拍や血圧を変化させたり、気絶させたりすることが出来るとさ
れる。現 に1960年代のモスクワのアメリカ大使館では何者かに電磁波ビ−ムの照射を受けて、 多くの大使館員が
健康を害した報告がある。これはまさにペンタゴンの意図する非殺傷兵 器に他ならない。ペンタゴンの最近の施政方
針によれば、非殺傷兵器がアメリカ国内にお れる政府の敵対者に対して使用されると明記されている。「ここで言う
敵対者と言うのは 、非常に多様な意味を含んでいる。政府によって認定された敵対者のみならず、政府が終 結したい
と望んでいるような活動に従事している者も含まれる。また公安関係諸機関と協 力する形における軍による国内での
非殺傷兵器の使用は妨げられないものとする」。ペン タゴンがこの兵器研究で受けている予算は5000万ドルにの
ぼる。

アメリカ政府はこうした兵器に力を入れる背景には、軍部が自らに課したテ−マである「 技術開発競争」がある。ま
た、冷戦後に頻発している民族紛争、ゲリラ活動の処理に手を やいていることが考えられる。下手にミサイルで攻撃
したり、爆撃をすることで民間人を 殺傷したりすることは出来るだけ避けたいところである。また核兵器を持ってい
ても、使 える時がないので、それら従来の兵器を使用する以上に効果のある電磁兵器の開発に拍車 がかかっているこ
とは事実である。ハ−プの技術を使用することによって、国外国内の敵 対分子を苦もなく制圧出来ると言う訳であ
る。ハ−プの管理者であるジョン・ヘクシャ− 氏はこう述べている。「ハ−プで用いられる周波数とエネルギ−は、
調節可能であり、し かも目的に応じて1−20ヘルツの周波数帯の電波を使用する。ハ−プから発せられるこ れらの
極超長波は、地球が自然に発している低周波と比べると非常に微量である。故に特 製受信機の様な装置を使わないと
検知する手段はない」。

ここで注目しなければならない事は、ハ−プ使用される周波数が地球自身が発している振 動周波数(シュ−マン共
振)を含んでいると同時に、人間の脳が振動するのに同期する周 波数(アルファ波:7−13ヘルツ/シ−タ波:8
−10ヘルツ)を含んでいるという点 を重要視しなければならない。つまり人間が睡眠に入る前には脳はアルファ波
で振動して おり、眠りが深くなるに従ってシ−タ波に移行するということだ。簡単に言えば、極超長 波を放射してい
る場所に人間がいると、好むと好まざる人間拘わらずに、眠らされてしま ってマインド・コントロ−ルされてしまう
ということだ。またデルガド博士の実験に使用 された電磁波の強さは実験室を満たす程度であるが、ハ−プで使用す
る電磁波の強さは、 現在の実験段階でさえもカリフォルニア州全体をまるごと覆ってしまうほどの規模であり 、技術
が完成された時には、北半球全体をカバ−するほどの規模になるということである 。1982年度に発表された空軍
の報告書に研究成果が記載されている。この中に当時空 軍が知っていた電磁波の人体への悪影響について詳しい記述
がある。

「技術開発競争が加熱する中、電磁波が生体に起こす影響のメカニズム、及び、その利用 法に関する知識は、
電磁波、或いは電磁波と他の種類の要因を組み合わせて使用した状況 に対する人間の脆さを顕著に表す指標と
なろう」

「現在、入手可能なデ−タから判断する限り、特殊な方法によって放出される電磁波は対 人兵器として極めて
有益であるかも知れない。電気ショック療法からも分かるように、電 流によって瞬間的に脳の機能に遮断を起
こし、それを起点としてより長い時間における生 体反応を促す状態を作り出す事が出来る。電気ショック療法
の研究、電磁波に関する実験 、及び脳を電気エネルギ−によって機能する器官として捉える概念に基づき、電
磁波がご く通常の生体機能を破壊する可能性は極めて高いと言える。また電磁波を利用することに よって、特
定の行動を強制することも可能となる。更には、心筋に電流を送ることによっ て心臓発作を起こすことも可能
である」

「兵器の目的として第一に挙げられるのは、電磁波の持つ熱効果によって人体機能を低下 させることにある
が、それに続く段階として精神機能の任意的操作が挙げられる。こうし た技術は装置によって創出した電磁波
を使って敵対行為に対する防衛行動を取ったり、紛 争が起こる直前の時点において多種多様な情報収集に適用
されるだろう」

「高速照射が可能な電磁波照射システムを使用すれば、極めて広範囲にわたって、人が気 絶したり、、或いは
死んでしまったりする効果が期待出来る。これに使用する電磁波の種 類とその密度、パルスの振幅、そして搬
送波と信号波の正確な組み合わせが必要となる。 このシステムの開発は、人体及び動物実験を通じて可能であ
り、これに周波数と生体の反 応メカニズム、異なる周波数の持つ特殊な効果に関する研究を組み合わせればよ
り完全と なるだろう」

電磁波を使った装置という観点に立てば、ハ−プは万能な兵器と言えるだろう。国際赤十 字による報告書に、「高出
力マイクロ波を使った将来の兵器システム」という項目がある 。この部分では様々な周波数のマイクロ波について説
明が加えられている。これは言うな ればハ−プ型兵器のことである。ハ−プの技術で実現可能なものは電磁パルス兵
器である 。従来の電磁パルスは核爆発を起こして強烈なパルスを発生させるものであるが、ハ−プ の場合には全く異
なる技術を使用しており、効果の管理が可能であり、核不拡散条約にも 全く抵触しない。その効果を要約すると、生
命体の組織に熱を加えて破壊する。神経組織 に影響を与える。アンテナに内蔵されているダイオ−ドを破壊する。コ
ンピュ−タに内蔵 されている半導体を破壊し誤動作させる。こうした効果は周波数10−100ヘルツの電 磁波によ
って起こすことが可能であるという。

同報告書は「高出力マイクロ波兵器による攻撃は、光速で行われるものであり、ビ−ムの 照射を避けると言うのは事
実上不可能なことである。こうした技術は高速移動するミサイ ルの様なタイプの兵器が持つ優位性を奪ってしまうと
いえる」とも述べている。この報告 書の最後の部分には、今世紀中に完成が期待できる出力レベルは、100ギガワ
ットであ る」。そしてこの数値はハ−プの計画者達が目指している出力と全く同じなのである。上 記に述べられてい
る様に、ハープによって可能になることは、世界的規模の気象コントロ ール、生態系の破壊、世界的通信網の破壊、
地下資源探査、、生体機能操作、マインドコ ントロールなどが考えられると言われる。であるから、ハ−プが実用段
階に入る前に、実 験によって起こるかもしれない、地球環境の変化、通信状態の変化や生命体への影響を十 分に検証
するような世界的監視システムが必要であると考えられる。ある軍事専門家によ れば、この秘密プロジェクトは、既
に中国や北朝鮮に洪水を起こしたとか、湾岸戦争にお いて使用された形跡があると述べている。

「 ソ連のプラズマ兵器システム 」

ニコラ・テスラは、1856年に現在のクロアチア共和国に生まれ、1943年にニュ− ヨ−クで没するまで、エジ
ソンと並ぶ天才科学者として知られている。一時はエジソンの 下で働くが、エジソンの直流発電に対して、火花の発
生による電力ロスのない交流を主張 したために、両者は進む道を分かれることになった。1891年に発明したテス
ラ・コイ ルから、全ての物質を透過する不思議な波動が出ているのを発見して、これにテスラ波と 名付けた。この波
動は通常の電磁波(波動の進行方向に対して横波)と異なり、波動の進 行方向に対して縦波であることに特徴があ
る。この波動は、いわゆる重力波であり、地震 やプラ−ナ、オルゴン、生命エネルギ−、超常波の本質であり、全て
のものを吸収も反射 もしないで透過する性質があり、従って遮断が出来ないということだ。テスラによれば、 地球は
絶えず膨張と収縮を繰り返している(周期:1時間49分)ので、収縮し始める瞬 間に爆発を繰り返すと地球を真っ
二つにすることが出来ると言った。そして地殻を激しく 波立たせて地震によって文明を破壊するには数週間で可能だ
と豪語していたという。

テスラは、地球を媒体とする機械的振動を送受信する技術を研究していた。この様な方法 で伝達される波動は、距離
による減衰が少なく大気の条件にも妨げられない。この機械的 振動の作り出すテスラ波にメッセ−ジをのせて世界中
に送り、好きなところで受信する装 置を考えた。このテスラ波は物体を透過するために、海中の潜水艦の発見から、
地下資源 の探索にも利用出来るとした。その他、無線通信の発明、知能ロボット、球電(プラズマ )の人工的形成、
誘導ミサイルの研究など多くの科学的功績を残している。彼が実現した いと強く思っていた技術に「世界システム」
がある。これは地球の定常波(縦波)を利用 し、各家庭に電力の供給はもちろん、全世界の電信電話網を完成させる
というグロ−バル な情報ネットワ−クを作る事が夢だった。定常波とは、周波数の等しい波が干渉し重なり 合う場合
に、外部空間とは異なった一つの波の塊が出来ることである。テスラは実験でコ ロラド州コロラドスプリングスの雷
の放電から発した波動は、地球の曲面を超えて広がり 、地球の正反対の一点に集中した。それが放電と共振する電気
的な極となり、反射波を再 び元の場所に送り返してきたという。

こうして進行波と反射波が干渉し合って定常波がうまれたのである。エネルギ−が供給さ れている限り定常波は持続
し、更に大きなエネルギ−を生み出す。放電を拡大送信機の放 電に代えることが出来れば、地球上のどこでも無線で
メッセ−ジを送れるし、殆ど損失の ないエネルギ−の送電が可能になる。地球の定常波とは、1950年代にドイツ
のシュ− マンが発見したシュ−マン共振のことである。地球と電離層との間の空洞を極超長波の電 磁波が伝搬する。
その周波数は8、12、20ヘルツであり、特に8ヘルツは地球を光が 一周する周期でもあり、脳波のアルファ波と
も一致している。即ち、光と地球とが共振し たとき、人間は宇宙とも一体化でき、変成意識状態ともなって素晴らし
い体験が可能にな る。テスラは更に強力な発振器で地表を往復する定常波を作り、それに電気エネルギ−を 乗せてや
れば、減衰することのないエネルギ−を全地球に送る事が可能になる。これがア −スとアンテナ、同調装置を備えた
簡単な装置で引き出せば、照明を灯したり、その熱効 果を医療や産業に利用できると考えたのである。

テスラの技術は第二次世界大戦中に、軍事目的のモント−ク実験に利用される結果になっ た。1936年、対レ−ダ
−不可視化実験の総指揮をとることになり、二基のテスラ・コ イルによる部分的不可視実験が成功した。1940年
には無人船による全面的不可視実験 が行われ、1943年8月12日には乗組員を乗せて行ったフィラデルフィア実
験には、 人道上の彼の考え方により、参加しなかったものの、テスラ・コイル二基の高電圧装置が 、電源の操作だけ
でコントロ−ル出来ない状態、つまり暴走してしまい多数の水兵と駆逐 艦エルドリッジ号は遠く離れたノ−フォ−ク
港まで瞬間テレポ−トを引き起こした。彼の 死後は、彼が電磁波技術を平和的に活用したいという意志に反して、彼
の論文に興味を抱 いたFBIやペンタゴンが資料を持ち去り、それが旧ソ連に流れ、スカラ−電磁兵器、地 震兵器、
気象コントロ−ル兵器、マインド・コントロ−ルといった軍用に利用されること になった。

アメリカのロケット工学者であるト−マス・ベアデンは自著「フェルデランス」で旧ソ連 の電磁兵器について述べて
いる。「それは自身で、時空そのものを通して地球上のどんな に離れた場所でも、地中や水中でも2つ或いはそれ以
上の場所からスカラ−波がその離れ た場所で会合し干渉し重ね合うように操作される。その結果、遠く離れた場所に
ある、何 の現象も見られなかった真空の中に秘められているエネルギ−が開放されることにより、 爆発やエネルギ−
の湧出しが起こせる」このテクノロジ−は、エネルギ−を通常の電磁力 線の形で空間を通して送るのではない。その
代わりに電気重力ポテンシャルの形で時空を 通って伝送される。最大のキ−ポイントは干渉と共振である。ここで言
う時空とは、四次 元空間又は五次元空間のことであり、空間の四次元目の要素は「重力ポテンシャル」であ る。また
スカラ−波は電磁波(横波)と異なりテスラ波(縦波)でプラスとマイナスが中 和した電気的に中性の波である。そ
してどの様な遮蔽物も透過してしまうので、金属の中 や地下に隠れても全く逃れられないという。

1960年1月に、ソ連のフルシチョフ首相は、新しい超兵器を開発したと発表した。

1960年5月に、新種電磁兵器を据え付けたソ連防衛レ−ダ−が、アメリカの高々 度飛行のU2偵察機をソ
連上空で撃墜した。

1963年4月に、作戦用として開発された電磁兵器を、アメリカの原子力潜水艦ス レッシャ−号に対して使
用された。その結果、プェルトリコの北100マイルのリカン・ トレンチで巨大な水中爆発が起こった。その
後数年間にわたって、各種の航空機がこの電 磁兵器によって妨害されたり撃墜されたりした。ベトナム戦争中
にF111の不思議な消 失がある。その機の乗組員はその後の捕虜交換で再発見された。その航空機において
事故 当時、全ての表示ランプがクリスマスツリ−のようにブリンクしたという。幾つかの北ベ トナムのSA2
ミサイル・システム・レ−ダ−をスカラ−電磁モ−ドに切り替え、偽の電 磁ノイズを作り出せるように、スカ
ラ−ビ−ムの干渉をさせた可能性がある。

1976年6月に、イランのテヘラン空港に接近中の2機の航空機のパイロットが、 地平線の彼方のソ連領内
に、1つの球状の火球が現れ、火球は膨大な形に増大し4−5分 で消失した。

1980年、ソ連領内深くで、巨大な火の玉が音もなくヒンズ−クシ山脈を覆って輝 き、約20度の弧を張る
まで膨張し、膨張に伴って消失したと、アフガニスタンからイギ リスの戦争カメラマンが報告した。これらの
テスラ−・シ−ルドは、2つのスカラ−波の 干渉による重ね合わせによって三次元の殻、即ち半球状のド−ム
やその他の規則的形状が 、通常の電磁エネルギ−として空中に形成されるものである。そのシェルがそれほど
大き くなくとも、そのエネルギ−密度は極めて高いものである。その場合、強力なプラズマ加 熱によって金属
体を溶かされ蒸発させてしまう。しかもそれに遭遇したどんな乗り物の電 子装置も、通常の電磁干渉に遮蔽が
してあろうと、直ちにだめになってしまうし、爆発物 であれば即座に蒸発するか爆発してしまう。この種の電
磁兵器に対して、どんな対策を講 じてあっても防ぎようがないと言える。

1985年8月に、アメリカ空軍のタイタン34Dミサイルが、発射5秒後に爆発し た。その爆発の直前にキ
ツツキ・グリッドの活動があったとされる。

キツツキ・グリッドとは、通信システムにおいて3−30メガヘルツ帯の電波が、強力な 妨害電波によって、極端に
キツツキの様にチュウチュウ鳴く様に作動する現象をいう。ソ 連のテスラ−波・レ−ダ−ビ−ムは、干渉波形によっ
て地球上を網目の様に形成しており 、通常のOTHレ−ダ−モ−ドでも、世界のどこかでミサイルが発射されたとし
ても、そ れを容易に検知出来る性能のものである。ソ連は1975年の時点で、極超短波によるプ ラズマ兵器システ
ムを完成させたと言われる。それに対抗するためには、表向きアメリカ 合衆国政府は、高額な軍事予算を組み、プラ
ズマの平和利用はそっちのけで、極超長波に よる電磁兵器システムハ−プとプラズマ兵器システムの研究に邁進して
いたと言う訳であ る。しかし裏側では、冷戦時代から世界制覇を目論む影の政府のプロジェクトとしては、 電磁兵
器・プラズマ兵器研究や実験において、米ソ協力が密かに行われていたのである。

実際に核兵器の洗礼を受けた我々日本人は、軍部が行う危険な兵器の開発を、世界の中で 率先して阻止するべき立場
にあると言ってもいい、そして科学の進歩が、何よりもまず人 類の生活の向上に寄与する様な平和的利用に向けられ
るよう、国際的な会議の場において 積極的に、且つ勇気を持って提言すべきであると思う。そうすることで同じ思い
の世界中 の人々に勇気を与えるはずである。いつまでも支配者の言いなりになる時代は終焉させな ければならない。
そうするためには、「どうでもよい」「仕方がない」「なるようになる さ」ではなく、人間ひとりひとりが科学の平
和的利用を希求する意志表示を支配者に対し て行わなければ実現は難しいであろう。全ては人間ひとりひとりの意識
の変革にかかって いるのだ。



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コメント
1. 2021年3月06日 13:09:48 : KUleEEs3vE : WklnV3pjM21CQ1E=[4] 報告
米DARPAがブルーキャニオンテクノロジーズに衛星バス6基を追加発注 最大で2650万米ドルに相当
https://www.msn.com/ja-jp/news/future/%E7%B1%B3darpa%E3%81%8C%E3%83%96%E3%83%AB%E3%83%BC%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%8B%E3%82%AA%E3%83%B3%E3%83%86%E3%82%AF%E3%83%8E%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%BC%E3%82%BA%E3%81%AB%E8%A1%9B%E6%98%9F%E3%83%90%E3%82%B96%E5%9F%BA%E3%82%92%E8%BF%BD%E5%8A%A0%E7%99%BA%E6%B3%A8-%E6%9C%80%E5%A4%A7%E3%81%A72650%E4%B8%87%E7%B1%B3%E3%83%89%E3%83%AB%E3%81%AB%E7%9B%B8%E5%BD%93/ar-BB1egAAL?ocid=msedgdhp

小型衛星および衛星に搭載する科学装置の製造を行うブルーキャニオン・テクノロジーズ社(BCT)が、米国・国防高等研究計画局(DARPA)の「ブラックジャック計画」で最大2,650万米ドルを調達できる契約をしたことが明らかになりました。

ブラックジャック計画とは、高度2,000km以下の地球低軌道(LEO)に安全保障用の高速ネットワークを構築するために必要な技術を確認するべく、小型人工衛星20基からなる「衛星コンステレーション」を構築し、デモンストレーションを行うプログラムです。

BCTは同社が開発した商用衛星バス「X-SAT」(約150kg)をブラックジャック計画用にカスタマイズし、高度な電気推進システムや発電システム、コマンドやデータの送受信および処理を担う「コマンド&データハンドリングシステム」、通信システム、さまざまな軍事用の機器を取り付け可能にするインターフェースを搭載します。

ブラックジャック計画は、商用衛星バスおよび機器の要件定義と予備的な設計を行う「フェーズ1」、2基の小型衛星用の衛星バスや機器の開発を行う「フェーズ2」、2基の小型衛星の打ち上げと残る18基の配備を計画する「フェーズ3」という3つのフェーズに分かれています。今回DARPAとBCTの間で交わされた契約はフェーズ3に相当します。

なお、BCTは2020年6月にも最大で1,410万米ドルを調達できる契約をDARPAと結んでいます。BCTによると、2021年中に4基の商用衛星バスを開発し、2022年末までに残る6基の開発を始めることが予定されています。

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