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日本の株式市場で外国人投資家の存在感が一段と高まっている。東京、大阪、名古屋三市場での委託売買に占める外国人投資家の売買代金シェアが、2001年に初めて5割を突破したことが確実となった。国内の銀行や事業会社が持ち合い解消売りを迫られるなかで、最大の投資主体として株価だけでなく、企業経営へも影響力を増しつつある。
年初から12月半ばまでの外国人の売買は買いが68兆1000億円、売りが65兆8000億円。委託売買全体の売り買い往復の代金は257兆7000億円なので、外国人のシェアは52%に達する。最高だった2000年の42.4%から10ポイント近く上昇した。海外企業、公的機関の年金資金や、幅広い個人投資家の資金を運用する投資信託に加え、最近では短期的に日本株を売り買いする海外ヘッジファンド勢の取引が増えている。企業成長を支えるリスクマネーの供給は、外国人投資家に頼らざるを得なくなっている。