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地球温暖化はガスよりススが問題だって？！
●阿修羅さま、先日の私の投稿先が不適切だったようで、ご指摘とアフタケアありがとうございました。
●陰謀王子さま、この掲示板で目下議論の的になっているマイクロウェーブの件については、世間で騒ぎになっている携帯電話の話から電子レンジの話に論点が移ってきているようですが、それでしたら『サイバーX・第２号』（９８年２月、工学社）に「電子レンジ料理の隠された危険」（トム・バレンタイン記者）という有益な記事が載っています。欧州連合内――特に「緑の党」が一定の影響力を持っている欧州議会――では、電子レンジの電磁波公害や、加熱食品の化学的変性が健康に及ぼす悪影響についても話題になることがあるようですが、日本ではこのテーマがほぼ完全に“黙殺”され、議論になることさえありません。
ところで環境電磁波の脅威については、医者向けに最新の学術情報を提供している『メディカルトリビューン』（日本語版）に、数年前に「電車運転手に痴呆症の発生率が以上に高いのは電磁波の影響か」といった記事も出ていました。（４〜５年前の話なのでデジタルテキストが存在しているかどうかは分かりません。） ……この指摘が事実だとすれば、毎日電車で通学・通勤している連中はヤバイということになりますね。昨今の「電車のなかで携帯電話禁止」という処置がいかにイイカゲンでヒステリックなものか、よくわかります。
問題は、トヨタ中興の祖（？）でもあるＥＶカー（電気自動車）のようなものが、現在の交通公害にさらに加えて「電磁波被曝性の晩発型痴呆症」を起こす原因になってくる可能性があるということだと思います。このあたりをきちんとクリアしとかないと、トヨタは「環境と健康重視でボッタクリ訴訟が大好きな」世界市場でさんざんに叩かれて、遠からずニッサンの二の舞を演じるでしょう。
……さらに、太陽光発電施設を搭載した人工衛星を打ち上げて、地球軌道上で大規模に発電して、その電力をマイクロ波に変換して地上の受信基地に伝送するという計画もありますよね。 たしか静止軌道上に衛星を“固定”しておくのだと思いましたが……。 （スペースシャトルみたいに、あちこち飛んで回ったら、マイクロ波ビームを受信施設以外に撃ち込んでしまうことになり、ジェームズ・ボンド映画の衛星ビーム砲兵器みたいになってしまいますもんね【笑】 ） マイクロ波ビームはレーザー光線のようにビームを絞れないので、受信施設周辺には強烈な電磁波が降り注ぐことになるわけです。
こんなものが実用化されたら、生物への影響以前に、気候改変の可能性がでてきますが、その意味で、アラスカの「HAARP計画」が既成事実化できるかどうかが、推進派たる軍産複合体の世論操作の腕の見せ場となるでしょうね。 なにせ「HAARP計画」は大型原発一基ぶんの電力をすべて８〜10メガヘルツの高周波ビームに変えて電離層にぶち込むという計画で、地球大気の大循環などに大きな影響を与えることは確実なのですから。（最近数年で特に顕著になったと感じられる世界規模の異常気象の激化は、HAARP計画の開始と時期が符合しています。）
米軍はヴェトナム戦争で人工降雨兵器を使っていました。そうした影響から、ヴェトナム戦争終結直後の１９７７年に「環境改変兵器禁止国際条約」が締結されましたが、もちろんHAARP計画はこれに違反する疑いが強いわけです。 （「HAARP計画」について恐らく世界で最初に問題化させたのは『Earth Island Journal 』９４年秋冬号で、私はその記事の邦訳を『技術と人間』の９６年１１月号と１２月号に、前者は「プロジェクトHAARP」、後者は「HAARP計画のルーツ」および「プロジェクトHAARPの環境影響評価」という題名で紹介してあります。テレビの胡散[うさん]臭いオカルト番組でいかがわしい紹介がされることの多い「HAARP計画」ですが、実際に米軍が実施している巨大機密プロジェクトですし、もっと真剣に議論されても良いはずです。 エエかげんなオカルトねたとして扱っている限り、米軍の秘密主義と偽情報発信の情報操作を助長しているだけなのですから。）
●ところで、先日「FP親衛隊国家保安本部」さんが、ニッポン政府科技庁の御用研究機関による「地球温暖化」のショッキングな将来予測の記事を紹介してくれました。（重要なのに見落としがちな記事をアップしてくれた「FP親衛隊国家保安本部」さんに感謝 !!)
学会報告内容を事前にマスコミに流すというのは、実は米国などでは科学者の倫理規範に違反する“売り込み”だと考えられており、そういう行為を公的研究機関が行なう場合には、なんらかの政治的思惑――たとえば問題を争点化して予算獲得を狙うとか、問題の本質から大衆の関心を逸[そら]すとか――を疑ったほうがいいわけですが、この記事も、そうした思惑が背景に隠されていたのかも知れません――
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★阿修羅♪ 天変地異・自然災害・天体・天文掲示板 投稿日時: 2000/05/22(Mon) 16:20
投稿者: FP親衛隊国家保安本部
e-mail: nomail@xxx.xxx
題 名: 地球温暖化「海の大循環」流量半分に 来世紀後半氷河期？（毎日新聞）
今のペースでＣＯ２などの温室効果ガスが排出されると、２１世紀後半には地球を一周している「海の大循環」の流量が現在の半分になるとの分析結果を、科学技術庁・地球フロンティア研究システムの真鍋淑郎・地球温暖化予測研究領域長（気候学）がまとめた。２４日に茨城県つくば市で始まる日本気象学会で発表される。
［毎日新聞 05月22日］
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本日から筑波で開かれる気象学会で正式発表されるそうなので、ふたたび「炭酸ガス恐怖説」が新聞の科学欄などでもっともらしく宣伝されるに違いありません。
ところで先日、「炭酸ガス元凶説」に真っ向から対立する学説も発表されました。それによれば煤塵が元凶だとか……。 外交問題がらみの耄碌[もうろく]発言でかなり評判を落とした石原辛抱足らん老・東京都知事の大衆迎合主義[ポピュリズム]政策の切り札の一つがディーゼル車規制だということは先刻ご承知の通り。 彼にとっては“干天の慈雨”のような学説でしょうな、きっと……。 ただし、この文脈からは、今回投稿の最後に紹介する 「インターネットは地球を温暖化から救う」 のような怪しげな報告も出てきているので、この研究と宣伝の背景に米国西海岸の新興産業勢力が存在している可能性も考えておかねばならないでしょう。 （「エンバイロンメント・ニュース・サービス」って機関がいかにも胡散[うさん]臭い。）
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温暖化効果は二酸化炭素よりも煤のほうが高い
（エンバイロンメント・ニュース・サービス）
http://www.hotwired.co.jp/news/news/20000518308.html
2000年5月16日 9:00am PDT カリフォルニア州ラホーヤ発――煤(すす)は何万年も前から存在する一般的な汚染物質だが、これが地球的な気候変化の重大な要因となっている可能性がある。科学者たちは、大気中に浮遊する黒い煤が、地域的には二酸化炭素よりもはるかに気温を上昇させることを発見した。二酸化炭素は、煤と同じく燃焼によって生じる主要な温暖化ガス。
煤は、燃料やゴミの不完全燃焼によって生じる。山火事も煤を発生させるし、石炭を使用する火力発電所、木炭ストーブ、ディーゼルエンジン、ゴミ焼却炉も同様だ。
米航空大気局(NAAA)とスクリップス海洋学研究所からなる研究チームは、熱帯地方の強い日光が、汚染された大気中にある煤を熱することを発見した。この熱が、汚染源から風下数百キロメートルの範囲にわたって、薄い積雲の広がりを消滅させてしまう。
この結果、日光を宇宙に反射させる雲の遮蔽が少なくなり、地表や地表近くの大気に到達する太陽エネルギーが増大する。これが大気や海洋を著しく熱することになる。研究チームは『サイエンス』誌の5月12日号でこのように報告した。
この研究論文を主としてまとめた、カリフォルニア州シリコンバレーにある米航空宇宙局(NASA)エイムズ研究所の科学者、アンディ・アカーマン氏は、「大気中の煙霧状の汚染物質は、天候と特定の汚染成分によって、雲量を増加させたり減少させることになる」と述べる。「この新しく発見されたメカニズムが、インド洋を熱するという結果を生み出した。その効果は、工業化以前の時代から二酸化炭素が世界にもたらしてきた影響の3倍から5倍の強さをもつ」
研究チームは、インド洋の広い地域を覆う暗い煙霧の実際の測定値を使い、これを熱帯の雲を精巧にシミュレートするコンピューター・モデルに入力した。測定値は、1998年と1999年の、2月から3月にかけての乾季に行なわれた『インド洋実験』(INDOEX)で得られたもの。
驚くべきことに、煙霧状の煤が雲を熱して消滅させる効果は、大気中の二酸化炭素の増加による19世紀以降の温暖化効果の地球上の平均値を大幅に上回っていることが明らかになった。
新しく発見された雲の消滅効果の原因となるのは、汚染物質の中の煤成分のみだ。煙霧状微粒子と雲と気候の相互作用に関して以前に行なわれた研究では、大気中の汚染物質の他の成分に焦点があてられていた。これらの成分は、雲量を増加させ、温暖化とは逆の作用があることが明らかにされている。これは、水溶性の微粒子が増えると、雲を形成するより多くの、そしてより小さな水滴を作り出すためだ。こういった水滴は、より効果的に日光を反射し、雨にもなりにくい。
研究チームによれば、煤が雲を消滅させる効果は熱帯に特有のことではないという。米国の大西洋岸などの汚染された大気中では、熱帯地方に匹敵する量の煤が測定されている。
いっぽう、スクリップス海洋学研究所内の『雲・化学物質・気候センター』(C4: Center for Clouds, Chemistry, and Climate)のV・ラマナサン氏とS・K・サシーシュ氏は、『ネイチャー』誌の5月4日号に発表した論文で、南アジアで生じた煤の粒子は、大量の日光を吸収し、大気中の温度を上昇させていると述べている。
「北インド洋上の大気は、他の海洋地域と比較して著しく熱せられており、その規模は大西洋岸上で観測されたものに匹敵する」とラマナサン氏。
『ネイチャー』に論文を発表した両氏によれば、大気中の煤粒子が引き起こす作用は、当該地域の気候にさまざまな影響をおよぼす可能性があるという。自然界の水循環を遅らせたり、雲という覆いを破壊したりするというのだ。両氏は、硫酸塩、硝酸塩、有機化合物、灰といったその他の大気中の煙霧状粒子に関しても研究を行なったが、日光の吸収は主として、燃焼によって生じる煤によるものだった。
『サイエンス』の論文の執筆メンバーの1人でもあるラマナサン氏は、どちらの研究もさらなる観測による裏付けが必要だと注意を促している。「これは重要な発見だが、一方でわれわれは、これが理論上のモデルにより算出されたものであり、実際のデータを使った実証が必要であることを承知しておくべきだ。さらなる実地調査が必要だ」
研究者たちは、今回の発見が煙霧状微粒子、雲、気候の相互作用を新しい方面から研究する契機になるとみている。そうした新たな研究が、地球の気象モデルをさらに精巧にし、将来の気象パターンの予測能力を高めることになるかもしれない。
(記事全文と画像はエンバイロンメント・ニュース・サービスサイトへ)
http://ens.lycos.com/ens/may2000/2000L-05-15-06.html
[日本語版：多々良和臣／岩坂 彰]
日本語版関連記事
・地球温暖化は本物、ますます悪化の傾向
・地球温暖化は「もう時間がない」
・インターネットは地球を温暖化から救う 【下に紹介しておきます】
・インド洋上空に汚染雲
WIRED NEWS原文(English)
http://www.wired.com/news/business/0,1367,36368,00.html
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インターネットは地球を温暖化から救う
（エンバイロンメント・ニュース・サービス）
http://www.hotwired.co.jp/news/news/Technology/story/3482.html
1999年12月11日 3:00am PST ワシントン発――オンラインで買い物をして、地球を救おう。
これが、ジョセフ・ロム博士と『エネルギー・気象問題研究センター』のクリスマス・メッセージだ。ロム博士は10日(米国時間)、インターネット利用の増加によっていかにエネルギーと資源が節約され、地球温暖化の影響がスローダウンさせられるか、様々な理由を指摘した。
ロム博士と同センターは、『インターネット経済と地球温暖化：電子商取引がエネルギーと環 境に与える影響のシナリオ』という報告書を作成した（ http://www.cool-companies.org/ecom/pr.cfm ）。 11日に発表されたこの報告書は、いかにコンピューターが米国経済に革命を起こしているか、いかに米国人の労働スタイル、生活様式、お金の使い方を激変させているかを詳細に述べている。
「インターネット経済は、われわれがこれまで目にしてきたものとはがらりと異なる種類の成長を許す可能性がある」と、同センターの責任者で、報告書作成の中心となったロム博士は述べた。「すなわち、環境だけでなく経済予測にも深い影響を及ぼすような、新しいエネルギー経済も生まれるということだ」
以前、20億ドルの予算をかけた米エネルギー省のエネルギー効率および再生可資源プログラムでリーダーを務めたロム博士によれば、最近の経済成長とエネルギー使用に関するデータは、米国経済の焦点の劇的な移り変わりを物語っているという。
「1997年と1998年には、過去50年間で最大のエネルギー消費の減少が見られた。エネルギー価格の上昇なしにだ」
燃料価格が歴史的な低さを記録したにもかかわらず、エネルギー強度――経済生産1ドル当たりのエネルギー消費量――は、1997年に4％、1998年にさらに4％低下した。
1999年の数値が算出されれば、この3年間で13％の経済成長に対し、エネルギー消費が2％しか上昇していないことが示されるだろうとロム博士は予測している。博士によれば、かつて経済の繁栄とエネルギーを膨大に消費する産業とは切っても切れない関係にあったが、もはやそのようなことはないという。
その理由は電子商取引にある、とロム博士。今では商店はすべて、現実の建物ではなく、電子という基盤の上に築かれているのだ。
そしてこの状況は、建設、製造、輸送という経済の3本柱すべてでエネルギーを節約する。これら3分野はいずれも電子商取引からかなりの影響を受けているが、ロム博士の考えでは、それはサイバー世界の氷山の一角を経験しているに過ぎないという。
例えば建設業界は、従来のビジネスを構成していた要素、つまり新しい事務所や工場や倉庫を建てるといった需要に依存している。
しかし電子商取引は、従来の小売業者や卸売業者のような床面積を必要とはしない。オンラインで販売する企業は、実際に買物客が見てまわれる店鋪を構える必要がない。サイバー空間に商品を展示して、ほんの数ヵ所の拠点で在庫を保管し、そこから出荷すればいいのだ。
米環境保護局による最近の推測によれば、建設工事の減少だけをとってみても、そのエネルギー節約量はかなりのものになるという。2010年の米国のエネルギーおよび二酸化炭素の排出量に関する標準的な推定値からすると、エネルギーでは発電所175ヵ所分、二酸化炭素では3億トン分、浮くかもしれないというのだ。
数値がこれだけ大きく変化すれば、1997年12月に採択された京都議定書(気候変動に関する国際連合枠組条約)で設定された目標を米国が達成する際の困難さと費用とが大幅に低下するだろう。
ロム博士の報告書は、消費者と企業の電子商取引によって、2007年には約1億4000万平方メートルの事務所面積――米国の総事務所面積のおよそ5％――に加えて、最高で約9300万平方メートル分の倉庫が必要なくなるかもしれないと予測している。また店舗面積は、最高で約1億9000万平方メートル削減できるかもしれない――これはシアーズタワーほぼ450棟分だ。
業務とメンテナンスが減少するため、これで毎年およそ530億キロワット時のエネルギー――平均的な発電所21ヵ所分以上の発電量――と、17兆キロカロリー相当の天然ガスが節約できる。
これで、3500万トンの温室効果ガスが大気中に放出されるのを防げる。前述の不必要な建物の建設をすべて回避することで、米国は、さらに発電所10ヵ所分のエネルギーと、さらに4000万トンの温室効果ガス放出を減らすことができる。
「インターネットは、ビルをウェブサイトに、倉庫をサプライチェーン用ソフトに置き換えることができる」とロム博士。「ある意味でインターネットは、モノを電子に変えることができる」
一部の企業は、インターネットを利用して消費者が本当に購入したがっているものを判断し、誰も欲しがらない商品を作らなくてすむようにしている。多くのコンピューター会社は現在、新品のコンピューターにどのコンポーネントを入れるか消費者が選択できるようにしている。これにより企業は、消費者がどの要素を重要視しているかをより良く判断でき、倉庫のスペースを占領している需要のないコンポーネントの数を減らすことができる。
「誤った製品を生産し、倉庫に配送し、そこに放置しておくことほど大きなエネルギー浪費はない」とロム博士。
インターネットでの製品の「リサイクル」もすでに始まっている。オンライン・オークション・サイトは、中古の商品で何百万ドルもの売上を上げている。中古品を購入すれば、原材料の消費を促進しないですむ。「人は、材料の形をとっているエネルギーについてあまり考えない」とロム博士は指摘する。「原材料を節約すると、大量のエネルギーを節約することになるのだ」
[日本語版：喜多智栄子／柳沢圭子]
WIRED NEWS原文(English)
http://www.wired.com/news/technology/0,1282,33034,00.html
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……10年前に「熱帯雨林の危機」が声高に叫ばれた時、OA化を押し進めれば「ペーパーレス社会」になるとさんざん宣伝されました。竹村健一なんて「ワタシなんてコレだけや、コレだけ !! 」と電子手帳を得意げに宣伝していた……。 で、OA化が進んで、製紙業界は未曾有の好況を迎え、オフィスから膨大な廃紙が噴出するようになって古紙処理がもはや立ち行かなくなった。 ついでに中間管理職の“大量抹殺”も起こりましたしね……。
だからインターネット革命を唱えるこうしたバラ色の夢のプロパガンダは、まことにイカガわしいと考えざるをえないのです。
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