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……ビッグブラザーは細部に宿りたまふ……
●パソコンは、メインフレーム計算機による中央集権的な社会管理を”脱構築”していける道具として、ヒッピー崩れのベビーブーマーたちから絶賛を浴びたものだった。 ……が、それも今や、古き良き時代の懐古趣味と化した。
●パソコン社会になって、「ビッグブラザーは細部に宿る」ことにようやっと気づきだした――というのが、今回紹介するWIRED NEWS日本語版の最新記事「勤め先の悪口書き込みは匿名でも危険」と「ネットワーク・コンピューティングは危険?」。
●ところが電脳ネットワーク社会の生みの親のひとり、「マウスの父」としても名高いダグラス・エンゲルバート氏は、地球全体のネットワーク化をますます徹底させることによって、“精神圏の進化”を夢想している。
●H・G・ウェルズは小説「タイムマシン」(1895年)のなかで、遊び呆ける少数の“エリート享楽者階級”と、地下工場で5K労働にこきつかわれる大多数の“白痴奴隷階級”から成る未来社会を構想したが、今やの“白痴奴隷階級”には、電脳ネットワークに管理されている社畜も含まれている。となると、“精神圏の進化”とはいったい何なのでしょうか? PC98時代が、いまや懐古趣味の対象になってしまった“落武者”NECが、かつて盛んに「C&Cは未来を開く」と吹聴していたのが思い出されてしまうのです……(笑)。
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勤め先の悪口書き込みは匿名でも危険
Craig Bicknell
http://www.hotwired.co.jp/news/news/20000518204.html
2000年5月16日 3:00am PDT 自分の勤めている会社は最低だと考え、それを世間に知らしめたいとしよう。
社長から報復される心配なしに、オンラインで偽名を使い、そのように発言する権利は君にあるのだろうか?
ある、とプライバシー擁護活動家たちは言う。それに、米ヤフー社や米アメリカ・オンライン社(AOL)などのサイトの投資家向け掲示板の一部に見られる敵意に満ちたメッセージから判断すれば、実際に大勢の従業員がオンラインで辛辣な意見を公表している。
だが、この1年で、そうした従業員が思いがけない不愉快な贈り物を受け取る例が増えた。悪口を言われた企業が、発言者が自社の名誉を毀損したとして、召喚状を発行するのだ。
「多くの企業は四六時中こうした掲示板を監視している。そして気に入らないメッセージを見つけると、すぐさま訴訟を起こすのだ」と言うのは、ヒューストンのハウリー・サイモン・アーノルド&ホワイト法律事務所の企業秘密専門弁護士、ロブ・ライトル氏。
「こうした訴訟はごまんとある」と、『米市民的自由連盟』(ACLU)の弁護士、クリス・ハンセン氏も認める。
問題はこうした訴訟の多くがまやかしだということだ、と一部の人々は批判する。訴訟を起こす企業は発言者の正体を暴きたい一心で訴訟を起こしているというのだ。
企業は発言者の正体を暴くため、掲示板やチャットルームをホスティングしているオンライン企業に対して召喚状を発行し、名誉を毀損したとされる発言者の身元を明かすよう求める。ヤフー社など大手の掲示板ホスティング会社を含む多くのネット企業は、最終的にはこの召喚状に応じてユーザーの氏名を明かすことになる。
「企業が発言者の名前を知り、それが従業員なら、企業はその人を解雇できるし、大物の顧問弁護士を使って脅すこともできる」と言うのは、ロサンゼルスのベーカー&ホステトラー法律事務所の弁護士、ミーガン・グレー氏。
ACLUのハンセン氏は、これは言論の自由にとって芳しいことではないと言う。
「発言者が誰かわかった後、訴訟が取り下げられる場合も多いが、それでは遅すぎる。こうした場所での言論の力は大いに損なわれてしまうだろう。あまりにも力関係が不均衡だからだ」
グレー氏は現在、ヤフーの掲示板に、『アクアクール』というハンドルネームで勤務先の企業を批判するメッセージを書き込んだために解雇された従業員の代理人を務めている。
その企業がアクアクール氏の本名を知らせるようヤフー社に求める召喚状を出したとき、ヤフー社は最初に発言者本人に通知することなくこの召喚状に応じた(グレー氏はアクアクール氏の本名を明かさなかった)。アクアクール氏が誰かわかると、その企業は彼を解雇した。
アクアクール氏は、ヤフー社は無断で彼の個人情報を渡すことにより、憲法で保障されているプライバシーの権利を侵害したとして、現在、同社に対して訴訟を起こしている。
一方ヤフー社は、こうした召喚状に関する方針を変更した。今では、訴訟を起こした企業に個人情報を渡す前にユーザーに通知し、ユーザーが法的な助力を求められるよう2週間の猶予期間を設けている。
アクアクール氏が勝訴するのは難しいと専門家は指摘する。ネット企業が政府機関ではない原告による召喚状にどう応じなければならないかを定める特定の法律はないからだ。
アクアクール氏が勝訴するかどうかにかかわらず、くだらない訴訟と召喚状という、より規模の大きい暴挙はなくならないだろうと、言論の自由およびプライバシーの擁護活動家たちは言う。
ほとんどの場合、弁護士の署名がありさえすれば法的に有効な召喚状を発行できる。裁判官は、召喚状の元となっている訴訟について吟味する必要はない。「訴訟のための書類としてチョコレートチップ・クッキーのレシピを提出してから、事務所に戻って召喚状を発行しはじめることだって可能だ」と電子プライバシー情報センター(EPIC)の顧問、デビッド・ソベル氏は語る。
召喚状が発行される前に、匿名ネットユーザーが被告になっている訴訟を吟味するよう裁判官に義務づける新しい法律が必要だと、ソベル氏とACLUのハンセン氏は口を揃える。
「その召喚状が正当なものであることを確実にするため、吟味の過程を作らなければならない」とソベル氏。
一方、自分の匿名性を守りたいオンライン発言者には自衛策もある。
まず、書き込みをする前に、そのネットフォーラムが召喚状に関してどのような方針をとっているかを知ることだと、プライバシー擁護運動家は言う。
たとえばAOL社の場合、召喚状を受け取るとユーザーに知らせて、召喚状のコピーを郵送する。AOL社は、召喚状に応じる前に、発言者が法的防衛策をとれるよう14日間の猶予期間を設ける。
ヤフー社は先月まで、召喚状を受け取ってもユーザーに知らせていなかった。召喚状を発行した相手に個人情報をただ引き渡すだけだった。
同社も今では召喚状を受け取ったらユーザーに知らせるが、コピーの郵送はしないだろう。ユーザーが召喚状を見たければ、発行した企業からコピーをもらわなければならない。
プライバシー擁護活動家の反応は冷ややかだ。< p> 「召喚状を発行した相手のところに行かないと何が起きているか知ることができないなんて、どうやって匿名性を守れというのか?」とソベル氏。
召喚状を受け取ったとネット企業から通知をもらったら、弁護士を雇うべきだ、それもすぐに、とプライバシー擁護活動家は勧める。
弁護士は召喚状を無効にするよう申請するか、訴えの却下を求める特別な申請を行なうことができる。
一方、ソベル氏やハンセン氏のようなプライバシー擁護活動家たちは、この件を考えるべきだと議員たちに説得するため、連邦議会まで行く予定だ。
「重大なプライバシー問題だと理解するところまで人々を教育するのが、われわれの課題だ」
[日本語版:矢倉美登里/柳沢圭子]
日本語版関連記事
・ネットワーク・コンピューティングは危険?
WIRED NEWS原文(English)
http://www.wired.com/news/business/0,1367,36338,00.html
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ネットワーク・コンピューティングは危険?
Declan McCullagh
http://www.hotwired.co.jp/news/news/culture/story/20000413206.html
2000年4月8日 3:00am PDT カナダ、トロント発――ある専門家が7日(現地時間)に語ったところによると、ネットワーク・コンピューティングの普及は、プライバシーの権利を危険にさらす恐れがあるという。
ネットワーク上で保管される情報の量が増え、リモートのサーバーでの情報処理が増えている今、こうしたネットワーク・サーバーを管理する企業は不正な監視を行なえるようになっていると、現代の暗号技術の開発者の1人、ホイット・ディフィー氏は指摘した。
「今では中央集中型の管理が行なわれている。テクノロジーは、企業の所有権意識と再び結びついてしまった」。米サン・マイクロシステムズ社のエンジニアであるディフィー氏は、『コンピューター・自由・プライバシー』会議の7日の昼食会でこのように述べた。
ディフィー氏によれば、自分が常々メインフレームとメインフレーム文化に不信感を抱いているのは、1つには、システム管理者が個人のアカウントをのぞき見する無制限の権限を持っているからだという。
「パソコンが登場したときには大いに安心した。1台のマシンを複数の人間で共同使用するより、パソコンの方が自由社会にはるかに合った技術だったからだ」とディフィー氏は言う。
たいていのパソコンやワークステーションでは、ユーザーは自分のローカル・ハードディスク上にファイルを保存できるので、システム管理者にのぞき見される心配がない。
だがインターネットの登場で、状況は以前に逆戻りした。多くのウェブサイトが無料電子メールサービスを提供しているが、このメールは集中型のサーバー上で保管される。米マイクロソフト社の『ホットメール』のセキュリティーホールが示したように、この点が攻撃に対する脆さの一因となっている。
「不幸なことに、ネットワーク・コンピューターは蘇ってしまった」とディフィー氏は言う。
1976年、ディフィー氏とスタンフォード大学の電気工学教授マーティン・ヘルマン氏はプライバシーを守る新しい方法を発見したと発表した。公開鍵暗号方式と呼ばれる技術だ。この技術は、データスクランブルの方法を変えた。歴史家のデビッド・カーン氏は、この技術を「ルネッサンス以来、この分野でもっとも画期的な新しい概念」と呼んでいる。
以来、ディフィー氏は有名な暗号技術推進者となり、議会の委員会で証言を行なったり、輸出規制を撤廃するよう議員に進言したりしている。
ディフィー氏によると、部屋にメインフレームが詰め込まれていた時代から、彼にとって最もおぞましい状況は、「米国の全国民がデンバーにある1台きりのコンピューターを使わなければならず、秘密警察がこのコンピューターを管理しているような状況」だという。
[日本語版:矢倉美登里/柳沢圭子]
日本語版関連記事
・サンが再び軽量クライアントに挑戦
・人間のOSをアップグレードする
WIRED NEWS原文(English)
http://www.wired.com/news/politics/0,1283,35518,00.html
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人間のOSをアップグレードする
Steve Silberman
http://www.hotwired.co.jp/news/news/Culture/story/1756.html
1998年12月10日 8:05am PST カリフォルニア州パロアルト発――コンピューター技術のパイオニア、ダグラス・エンゲルバート氏をたたえるため、スタンフォード大学で行われた1日間のイベントは、社会におけるテクノロジーの倫理的側面を考察する内省的なイベントとなった。
9日(米国時間)に開かれたシンポジウム『エンゲルバート氏の終わらない革命』には、同氏がその誕生を助けた業界の数多くの分野の有名人たちが集まった。――米ネットスケープ・コミュニケーションズ社の設立者マーク・アンドリーセン氏、米IBM社の研究主任ポール・ホーン氏、バーチャル・リアリティーの先駆者ジャロン・ラニア氏、グローバル・ビジネス・ネットワーク社のスチュアート・ブランド氏、ナノテクノロジストのエリック・ドレクスラー氏などだ。
エンゲルバート氏はよく「マウスの父」と呼ばれる。いまや至るところにあるこの装置を、1968年に初めて発表したのがエンゲルバート氏だ。このときのデモンストレーションは、ベイエリアの歴史上もっとも有名なものとなった。サンフランシスコの市民センターで開かれた立ち見席のみのデモは、まさにそれ自体がハイテクの大傑作だった。テクノロジー予見者ポール・サッフォ氏によって組織された、スタンフォード大学で開催された今回の会議は、このデモの30周年を祝うものだ。
1968年、パロアルトからマイクロ波で発信されたビデオ映像を使いながら、エンゲルバート氏はスタンフォード大学研究所(SRI)における自分の研 究について語った。このとき聴衆は初めて、情報化時代の土台となった発明の多くを、初めて見たのだった。双方向コンピューティング、ワープロ、ハイパーリンク、文書の共有、テレビ会議、バーチャル空間におけるナビゲーションなどだ。
同氏の業績をたたえる9日のイベントでは、1968年のデモの映像が流された。初期のカーソルが灰色の画面の上を回転しながら動き、エンゲルバート氏が当時の観客に向かってこう語りかけていた。「なぜこれをマウスと呼ぶようになったかはわかりません。気が付くとそんな名前になっていて、われわれはその名を変えなかったのです」
エンゲルバート氏の穏やかな口調のプレゼンテーションを聞いていた人々は、強い啓示を受けた。当時は、単なる強力な数字専用の処理機械だったコンピューターが、人間の知性を拡張し、共同で問題を解決するために役立つようになるかもしれない、という啓示だ。
SRIにあったエンゲルバート氏の研究所は「オーグメンテーション・リサーチ・センター」、略して「オーグメント」と呼ばれ、9日には白髪になったオーグメント卒業生たちが数多くスタンフォード大学記念会館に集まった。
エンゲルバート氏の名前はマウスなどのハードウェアと永久に結びつけられるかもしれないが、このイベントのパネリストたちは、エンゲルバート氏のビジョンはマウスよりはるかに先へ向かっていたと明言した。同氏の真の遺産は、コンピューターを単なる演算の道具ではなく、コミュニケーションを容易にするための道具だと認識したことだと、スタンフォード大学で歴史を教えるティム・レノアー教授は語る。
レノアー教授はあるメモを読み上げた。これは1964年に行なわれた『ARPAネット』――政府の資金提供によって開発されたインターネットの前身――のためのブレインストーミング会議のあと、エンゲルバート氏が自分のために書いたもので、ネットワーク・コンピューティングの出現は、「文字の発明や、印刷機の発明(が一緒になったような)革命」の前兆となるだろうと、熱狂的に述べられていた。
エンゲルバート氏の支援のもと、スタンフォード大学の1台のコンピューターは、萌芽期のインターネットに組み込まれた2台目のマシンとなった。
エンゲルバート氏のビジョンを理解する鍵は、「ブートスラッピング」という概念だ。これは同氏の言い方によると、コンピューターやコンピューター化された通信機器を使って「集合的なIQを押し上げ」「さらに良いものを手に入れる」という考え方だ。
午後の部でエンゲルバート氏は「ブートストラップ協会」について説明した。これは同氏が娘のクリスティーナ氏と一緒に始めた協会で、「人間のシステムをアップグレードする」のが目標だ。つまり、言語、手続、習慣、思考の傾向などで、われわれが使っているハードウェアよりも、人間の努力や組織に対して大きな影響を与えるシステムのアップグレードだ。
しかし、このような著しい社会のパラダイムシフトでは、新しい種類の信頼感を育み、著作権の概念を改良していくことが必要だ、と何人かのパネリストが指摘した。これには、画面上をポイントしたりクリックしたりするツールの普及よりも、長い時間がかかりそうだ。
このイベントは、表舞台に立ちたがらないエンゲルバート氏に対して惜しみない愛を贈るお祭だった。同氏は午後の最初、観衆が総立ちとなって拍手を送った際、感激で涙ぐんだ。
「68年のデモでは、観衆の惜しみない愛情がはっきりと感じ取れた。ここにも同じような愛情が溢れている」と、当時のデモを映写するためにオーグメント研究所のカメラの1つを操作していたスチュアート・ブランド氏は語った。
エンゲルバート氏は今でも、大胆で、かつ社会的意識が高いイマジネーションで、友人たちを刺激している。その例がブランド氏で、同氏は、「西暦1万年になっても狂わない最初のコンピューター」である1万年時計を製作している、ロング・ナウ協会での仕事について講演した。
だがほとんどの共同事業がそうであるように、「エンゲルバート氏の終わらない革命」でも意見の一致しない場面があった。
アンドリーセン氏がテクノロジーは「価値中立的な、何も書かれていない石板」のようなものだと宣言すると、作家のハワード・ラインゴールド氏や『ニューヨーク・タイムズ』紙のコラムニスト、デニス・カルーソ氏から激しい反対の声が挙がった。
数人の参加者によれば、会場にはオーグメントの女性の卒業生も数人いたが、ステージに上がった女性はカルーソ氏だけで、その彼女も当日のパンフレットには名前が挙げられていなかった、とのこと。
パネリストらは、オープン・ソース・ソフトウェアは、エンゲルバート氏が支持する共同プロセスの中でも非常に前途有望な事業の1つだと述べたが、彼らから、予想通り悪玉として挙げられたのが、ビル・ゲイツ会長と米マイクロソフト社だった。だが、聴衆の1人が、なぜ『Windows』はソフトウェアの「進化」の例ではないのかと訊ねると、イベントの議長を務めたサッフォ氏はにべもなく回答を拒否した。
ステージで緊張をほぐす役目を果たしたのは、ハイパーテキストのビジョンを提唱したテッド・ネルソン氏だ。同氏はゲイツ会長、Windowsベースのインターフェース、そしてウェブに対して毒づいてみせた(ウェブは、ネルソン氏が1960年に「プロジェクト・ザナドゥ」のために考案したハイパーテキスト的要素の、すべてでなく一部を採用している)。
「なぜビデオゲームはオフィス用ソフトよりも、ずっと良く設計されているのだろうか。ビデオゲームは、それらを愛する人々が作っているからだ。オフィス用ソフトを作る人々は、週末には何か別のことをしたいと思っている」とネルソン氏は語った。
舞台裏でエンゲルバート氏は次のような話をした――協同作業による問題解決を助けるテクノロジーの開発において、ウェブは「真の進歩を示す素晴らしい例」だ。すでにARPAネットの頃に、多くの研究者は「真の可能性を知っていた」。だが、オーグメント・チームが開発した優れたアイデアのいくつかは、まだ広く受け入れられていない。そのような現状に苛立ちを感じる、と。
エンゲルバート氏はマウスメーカーのロジテック社に会社の顔兼黒幕として雇われている。そのいっぽうでラインゴールド氏は、エンゲルバート氏の業績をたたえるこの日のイベントについて、「非常に大きな盲点に光を当てるものだ。政府も、学術団体も、市場も、この盲点を埋める体制が整っていないように思える」との意見を述べた。
「ダグの研究から生まれたものは、引退生活でもないし、大学での終身在職コースでもなかった。単なるハードウェアでもない。だが今シリコンバレーでみんなが話題にしているのは、誰が大金をつかんだかということだけだ」と、ラインゴールド氏は付け加えた。
WIRED NEWS原文(English)
http://www.wired.com/news/news/culture/story/16752.html