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失われた臓器をもう一度元に戻せたら……。そんな夢が現実になる時代が、すぐそこだ。米国では、細胞を材料に組織や臓器の再生をめざすベンチャー企業が、関連産業も含めて世界で４８兆円ともいわれるビジネスチャンスをねらって、技術開発を急ピッチで進める。皮膚はすでに実用化され、神経、血管、肝臓、心臓などに向けて研究が続いている。日本でも厚生省が指針を策定中で、本格的な取り組みが始まろうとしている。
生きた「細胞商品」が毎日出荷される光景はすでに現実となっている。米マサチューセッツ州ボストン郊外のオルガノジェネシス社は、ピンク色の液体に浮かぶ人工皮膚を、全米に出荷している。
原材料はユダヤ教の割礼儀式の手術で採取された男の子の皮膚＝B切手サイズの大きさの皮膚があれば、培養でシャーレ２０万枚分にすることもできる。
「ピンク色の液体は、細胞の食物。生きているので栄養が必要です」とナンシー・パレントー副社長。
生きた細胞を材料にするこのような商品では、ウイルスなどに感染していないか、がん細胞は混ざっていないかなど、米食品医薬品局（ＦＤＡ）は厳しい規制を設けている。
米マサチューセッツ州ケンブリッジ市のリプロジェネシス社。二重ドアの向こうではガウン、帽子、マスクに身を固めて作業中だ。まるで半導体工場のクリーンルームだ。「培養中の細胞が汚染されないよう厳重な管理が必要」とダニエル・オムステド社長。
同社は細胞から人工ぼうこうをつくる技術の独占権をもつ。体内吸収される高分子で袋をつくり、ぼうこうから取った細胞をはりつけ体内に戻す。数カ月後には高分子が消え、細胞は増えて本物のぼうこうができている。イヌを使った実験で成功し次は人をねらう。
これまで、失った臓器を復活させる代表的な方法は他人からの臓器移植だった。しかし提供臓器の不足、拒絶反応など難問が残る。人から提供されたわずかな細胞から、臓器や組織に育てられれば、数量不足は解決できる。さらに患者自身の臓器を生き返らせることができたら、拒絶反応もなく、臓器移植にとってかわるのは間違いない。再生医学の究極の目標だ。
組織を再生する試みは１９８０年代から盛んになった。培養皮膚による治療が報告され、高分子などでつくった「足場」に細胞を植えて望む形にする研究も進んだ。神経、気管、血管、消化管など次々と広がった。より複雑な構造の心臓や肝臓も研究されている。
今年６月までにリプロジェネシス社は、骨の再生を促すたんぱく質の特許をもつ企業、髪の毛やすい臓の形成を進める別の企業と合併し、総合的臓器再生企業を目指す。
昨年４月、米メリーランド州ボルティモアにあるオシリス社の研究者が、大人の骨髄中の特定の細胞を取り出し、培養して骨、軟骨、脂肪にできたという論文を米科学誌サイエンスに発表した。同社は、この細胞が商品だ。がんの治療後の血液の再生薬として臨床試験中で、将来は心臓の筋肉再生用にも期待される。
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再生医学については、日本でも、研究レベルでさまざまな試みがある。たとえば、奈良県立医科大学の整形外科グループは骨髄の細胞を培養して骨の再生をめざす治療計画を倫理委員会に提出し、３月に承認を得た。また、東京女子医大の心臓血圧研究所などのグループも、患者の細胞から人工血管をつくる治療計画を進めている。
しかし、米国に比べ、細胞を使った製品の商業化では遅れが目立つ。厚生省の外郭団体の援助を受けて、培養皮膚や培養軟骨の製品化をめざすベンチャー企業であるジャパン・ティッシュ・エンジニアリングが昨年２月に設立されるなど、ようやく本格的な動きが出てきたところだ。細胞や組織からうつる可能性のある感染症のチェックなど細胞利用にあたってのガイドラインについて、厚生省が策定を進めている。
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