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▼千年後の世界言語 日本語消滅？〜ネット普及で英語が席巻〜立ち遅れる政府の取り組み
《アングリッシュ(白系英語)がいま世界言語であるのはその点ありがたかったが、フランス語、ロシア語、中国語もまだ勢力を保っていた》
「２００１年宇宙の旅」で知られる英国ＳＦ界の巨匠、アーサー・Ｃ・クラークは、その続編ともいうべき小説「３００１年終局への旅」でこう書いている。未来世界では英米系のアングロサクソンが使う英語、アングリッシュが世界言語となり、日本語などは消滅してしまう。そんな可能性を示唆した一節である。千年も先の未来世界がどうなるかはともかく、西暦二〇〇〇年の現実をみても、インターネットの普及に乗って英語の拡張傾向は顕著になっており、日本語の未来が気になるところだ。
英国の調査会社「イングリッシュ・カンパニー」は主要言語の世界での影響力を人口、経済、政治などのデータをもとに指標化している。それによると一九九五年時点で英語が最高点の百。以下ベスト10はドイツ語四十二、フランス語三十三、日本語三十二、スペイン語三十一、中国語二十二、アラビア語八、ポルトガル語五、マレー語四、ロシア語三となっている。
また、世界のインターネット上のホームページでの使用言語では英語が八四・三％とトップで、ドイツ語四・五％、日本語三・一％、フランス語一・八％、スペイン語一・二％、スウェーデン語一・一％の順だった。
◇
問題は今後である。二十一世紀における英語の地位を不動のものとすべく、英米両国はすでに本格的な取り組みを開始している。
英政府の国際文化交流機関「ブリティッシュ・カウンシル」が進める世界での英語の使用状況や学習法などを調査研究するプロジェクトである「英語２０００」の委託で出版された「英語の未来」(デイヴィット・グラッドル著)では
(１)二十一世紀における英語の競争相手になる言語
(２)消滅する言語と優位に立つ言語
(３)ある言語が世界語になる要因
(４)インターネットが英語に与える影響−
などを分析。二十一世紀の言語状況が変化する中で英語の優位をいかに保持していくかを考察するためだ。
ブリティッシュ・カウンシル駐日副代表、アンドリュー・ミルバーン氏は「一つの言語が世界を支配するような状況にはならないと考えているが、地域ごとに強い言語とそうでない言語にわかれていくのではないか。そうした中で自国の言語普及は非常に重要なことだと考えている」と言語の将来像について語る。
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多民族国家である米国は移民などへの英語教育のために「ＥＳＬ(第二言語としての英語)」のための教育機関を広範に開設し、国語としての英語維持を国策として重要視している。
中南米やアジアからの移民人口が特に多いカリフォルニア州では九八年から、公立小中学校などで英語以外の言語での一般授業を取りやめることが九八年に決まり、スペイン語などでの授業がなくなったことに教育現場や家庭から強い不満の声があがった。同様に英語以外での別の言語も授業で認める「バイリンガル(二カ国語)教育」の廃止はワシントン州などでも実施され、米国の大きな流れとなっている。
大統領選のカリフォルニア州予備選では、共和党ブッシュ、民主党ゴア両候補が演説で盛んにスペイン語を織り込み、大手銀行のＡＴＭ(現金自動預払機)もほとんどが英語とスペイン語、場合によっては中国語にも対応しているなど、マルチリンガル(多言語)社会化が進行している現実が逆に、教育現場の英語化の動きに拍車をかけることにもなったようだ。
◇
外務省の外郭団体である事実上の日米三極委員会の日本支部″総ﾛ交流基金は平成十年の年報で、同基金など日英独三カ国の文化交流や言語普及のための政府系機関の比較を行っている。
比較の対象は英国のブリティッシュ・カウンシルとドイツのゲーテ・インスティトゥート、日本語国際センターなどがある国際交流基金。
それによると、職員数は英国五千二百八人、ドイツ二千五百八十六人、日本三百三十三人。国内外の事務所数は英国二百五十二、ドイツ百五十三、日本二十二(いずれも九八年度)。予算では英国約五百三十九億円(九七年度)、ドイツ約二百三十三億円、日本約百九十四億円(いずれも九八年度)。
年報は「今後、これらの機関(英独両国)に最低限匹敵しうる定員などの確保が重要な課題」と結論付けている。
世界の日本語学習数はアジアやオーストラリアを中心に急増しており、日本の大学に入学する際の指標となる日本語能力検定試験の受験者も増加している。こうした流れがあるにもかかわらず支援態勢は遅れているといわれ、海外の日本語教育に詳しいお茶の水女子大学の長友和彦教授は「日本の官庁は戦前の歴史などを理由にアジアでの日本語教育に神経質になりすぎなのでは」と指摘している。
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「ＨＰのコンテンツをビジネスのストラテジーとしてデベロップする」−。最近、Ｅコマースやコンピューター関連などに従事する人たちの中にこんな話し方をする人を最近よくみかける。“日本語訳”すると、「ホームページの内容を戦略にして商売を発展させる」といったところだろうか。
関西学院大学の陣内正敬教授(社会言語学)は「一部の集団の間でだけ通用する『集団語』が一般語にしみだしている状況がある。米国発の情報が多くスピードが速いことも大きな理由で、日本語で翻訳するのに適当な言葉が追いつかないのも現実」という。日本語はどこにいくのだろうか。
(近藤豊和)
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