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2001年からバーコード体系変更・通産省
通産省は商品についているバーコードの体系を2001年1月から改める。バーコードを採用するメーカーが増えてメーカーを識別するコード番号が不足し、来世紀初頭には今までの法則に基づく新しいコードが割り当てられなくなる見通しとなったためだ。バーコードが付いた商品は全国約142万の小売業（97年商業統計）の大半で扱われている。新コードの導入で、全国の消費財メーカーやスーパー、コンビニエンスストアなどは、商品を管理するコンピューターやレジなどのソフトウエアを変更しなければならない。“もうひとつのコンピューター2000年問題”として迅速な対応をとる必要がでてきた。
通産省が見直すのは、食料品や日用雑貨など消費財のほぼすべてで採用されているＪＡＮコード（日本の共通商品コード）。通常13ケタで、国コード（最初の2ケタ、日本は49と45）のほか5ケタで各メーカー、5ケタで商品を表してきた。現在ＪＡＮコードを使用しているメーカーは10万社余りだが、今後、生鮮食品分野への普及、海外の消費財メーカーの参入といった事態が予想され、メーカーコードが不足することが確実になった。
http://www.nikkei.co.jp/business/industry/
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