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日経サイエンス(SCIENTIFIC AMERICAN日本語版) 2002年1月号
「インターネット上の雑談を分析するソフトウェアの可能性」から。
Opion社なる会社が、ネット上のチャットや掲示板の動向を定量的に分析するソフトウェアを作成。
社長は米国海軍の語学専門家を経て、IBM、ネットワークソリューションズに勤務。会社所在地は、ニクソン元大統領の側近が設立した伝道団体の元事務所。
チャットルームや掲示板からオピニオンリーダー的な存在を見つけ出し、その人物の発言を追跡することで人々の全体的な考えをつかみ、それがどう推移していくか予測、とのこと。リーダー候補の選別には、その人物の発言が正しいかどうかではなく、どれだけの影響力があるかということだけに着目。
証券会社向けのシステムが2000年11月にすでに稼動しており、結果十分な有用性が確認されたそう。現在有名映画スタジオ3社のためのシステムを組み上げ中、さらには(もちろん!)政治家のためにも応用する予定。
またほかにも同様なシステムを運営している会社があり、バンクーバーにあるMindfulEye社は、掲示板に書き込まれる言葉のパターンを分析して動向を定量化するシステムを運営中。
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今月号のサイエンスはテロ技術を特集しており、ネットの安全性についての記事によると、ニムダウイルス(W32/Nimda)の名前を逆に、「Admin(政府)」「2(to)」「3W(第三次世界大戦)」と読んだ人もいたよう。
コードレッドなどの一連の強力なネット破壊用ウイルスは、インターネット網をすばやく壊してしまう必要が生じたときのために(時が到れば謀略者達はそうするつもりでしょう)、そのためのテストとして放たれたのではないかと思いますが、、、彼らは専用回線を持っているでしょうから。