●『ツイッター社買収のマスク氏に、感謝。』
トランプ氏は、大統領選挙の演説で、『mRNA新型コロナワクチンの安全性を確認して、使用するか否かを決める』と公約していたが、バイデンは、選挙に勝利したと宣言するや否や、即座に『mRNA新型コロナワクチンの使用を開始する』と発表したのであります。そうです。保険局に圧力をかけて、『緊急承認』をさせたのです。
かくして、安全性は無視して、世界中にワクチン接種が始まったのです。
マスク氏のツイッター社買収は、トランプ氏のツイッター追放に激怒したからです。
バイデンが選挙に勝利したのは、ツイッター社や報道機関が見方についたからです。
私は、小沢一郎の陸山会事件・裁判のデジャブを見たような気になりました。
マスク氏の『言論の自由を、政治的な思惑で奪ったツイッター社は、許せない』との勇気ある行動に、感謝すると共に、尊敬し、強く支持いたします。
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『恐ろしい事です。mRNAがんワクチンも2030年には、発売するようです。』
『世界初の『がん治療ワクチン』近く実現へ mRNAで・・・』
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/190569
※『薬を作ってこれをみんな使いなさいではなく、1人1人の患者さんのがん細胞に合わせたワクチンを作ることができる。そこがメッセンジャーRNAの一番の特徴』
■と、言えば聞こえはいいが、逆に言えば『STAP幹細胞【不老長寿の薬】』を使えば『1人1人の患者さんのがん細胞に合わせたワクチンを作る』手間も、お金も、治療期間も、最小にできるというのに、ワザワザ、訳の分からない高度な技術のためとして、とんでもない高額な治療費【うん千万円とか】を、せしめようとする悪質な詐欺だ。
【キムリアとかオプジーボの3千万円とかも、そうでしょ。】
『2人に1人は、がんになる』というのなら、世界37億人の治療費って、いくらだ?
またまた、製薬会社や大病院は、『笑いが止まらない。って、か〜〜!』【激怒】
mRNA新型コロナワクチンもインフルエンザワクチンも、『Triton X-100』という劇薬が含まれており、本来は製造承認さえも、許可してはならないものでした。
ところが、審議会委員のバカ共は、ファイザー等の製薬会社から利益相反【お金を受け取っている】をしており、最近の新薬は、ほいほい『緊急承認』しております。
◆【何を言っているのか、解らない?と言う方は、こちら。】
『1日感染者75万人?それって、死者数でしょ?政府は、ワクチンによる死者数増加を見込んで、また、国民を騙そうとしている。』_ 2022.10.14_阿修羅投稿
http://www.asyura2.com/22/senkyo288/msg/522.html
■『新型コロナワクチンは、まったく、役には立ちませんでした。と、心得よ!』
ウイルスは、細胞に入り込まないと増殖出来ません。
ですから、ワクチンを接種した人が感染【細胞内に入り込んだ】したということは、その時点で、そのワクチンによってできた抗体は、有効性ゼロだったということです。
ワクチンの生存期間は約半年です。ワクチンによる抗体の生存期間も約半年です。
そして、ワクチンも、抗体も、けっして、増殖などしません。
新型コロナウイルスの増殖力は、数時間毎に数万個の子ウイルスを増殖します。
なので、1個のウイルスが、1日で、8兆個とか、数十兆個とかに増殖するのです。
なので、ウイルスの生存期間も約半年ですが、増殖したウイルスが生き続けます。
つまり、バカ医者が言う『抗体価』などという言葉は、まったく、意味が無いのです。
じゃあ、何故、感染者の8割以上が、無症状で完治してしまうのでしょうか?
それは、人の持つ自然免疫のおかげです。【ワクチンのおかげではありませんよ!】
ここで活躍する免疫担当細胞は、主に『好中球』や『マクロファージ:大食細胞』、『樹状細胞』といった食細胞です。
日常的に体内をパトロールしているリンパ球の一種である『NK細胞【ナチュラル・キラー】細胞』は、ウイルス感染細胞を見つけて殺します。
■『ワクチン接種で、重症化しない。これも、大嘘です。』
●【新型コロナウイルス感染症が重症化するメカニズム】
https://www.city.kishiwada.osaka.jp/uploaded/attachment/111511.pdf
※8頁目の文末の日付は、2020年9月28日です。
これは、中和抗体理論が発見された2020年12月より、ずっと以前に書かれたものですから、文中の『抗体』とは、普通の抗体であり、『中和抗体』ではありません。
次に、mRNAワクチン接種開始日は、2021年2月17日ですから、文中のワクチンとは、生ワクチンだけを指します。
これを踏まえて、お読み下さい。
■『だいたい、mRNA系ワクチンなんて愚の骨頂なんですよ!』
そもそも、IPS細胞等と同じく、遺伝子に依存するような薬は、もう、古いのです。
アビガン・IPS細胞等の研究者や厚労省からの天下り先の製薬会社等の暗躍により、STAP細胞は亡き者にされてしまいました。
Muse細胞と名前を変えて、研究してきましたが、自己増殖して新種のウイルス等にも勝てる『STAP幹細胞【不老長寿の薬】』を製造することは出来ませんでした。
≪ちょっと、余談≫
最近、老化と死は、全く関係ない事が明らかとなりました。それを証明する、ハダカデバネズミは、老化しないのです。でも、環境が変わると、すぐ死にます。
ですから、昔よく言われた『不老不死』という言葉はなくなりました。
また、がんも老化も、病気であることが解りました。つまり、直せるということです。
その薬が、『STAP幹細胞【不老長寿の薬】』ということです。
■『人類滅亡を阻止できる薬は、『STAP幹細胞【不老長寿の薬】』だけ。と、心得よ!』
政府が、これを認めない限り、日本在住者は、まもなく、絶滅危惧種となります。
でも、とても、認めるような雰囲気は、微塵もありませんよね。残念です。
私のブログは、引っ越しします。【うまく行くか?自信は有りません。】
私のブログは、『事の真相』をお話ししているだけです。
ですから、反論や、ご意見は、まったく、ムダです。【応援は、大歓迎です。】
もしも、控えておきたい情報があれば、今月中にコピー等しておいてください。
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『私のブログ名:陸山会事件の真相布教』_2022年10月28日_全面書替
http://ajari-rikuzankai.at.webry.info/
★【尚、このブログは、2023年1月31日にサービス中止となるそうです。】★
★【さらに、2022年12月1日昼頃に閲覧終了となるそうです。】★
★【なので、『Seesaa』へ引っ越し準備に入ります。】★
●≪【通報】の要旨【ちょっとだけ】を以下に記載。≫
★通報1:『陸山会裁判・小沢裁判は、冤罪裁判【天下りの暗躍の始まり】』
※日本滅亡を招いたのは、全て『天下りの暗躍』が元凶である。
★通報2:『裁判官弾劾法第5条4の条文の間違い【裁判官訴追委員会は、幻】』
※司法組織【裁判所・検察・警察等】の全てを再構築しなくてはなりません。
★通報3:『憲法第九条改正の真相【核戦争勃発のトリガー】』
※『憲法第九条』を改正した途端、日本に核ミサイルが降ってくるでしょう。
※【習近平国家主席と、バイデンとの、そうゆう固いお約束ですから。】
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『【第40回:最終回】国民の皆様、これを読んで洗脳から醒めて下さい。』
https://ajari-rikuzankai.at.webry.info/201908/article_1.html?1566530120
★通報4:『アビガン・ワクチンの承認・促進は人殺し【人類滅亡の真相】』
※IPS細胞・アビガン・ワクチン等の研究者、製薬会社、病院経営者等は、天下りを暗躍させて、安価に提供できるSTAP細胞を亡き者にし、莫大な利益を得ました。
『催奇形性』があろうが、『Triton X-100【劇薬】』が含まれていようが、審議会委員を抱き込んで、『緊急承認』させていたのです。【激怒】
※30年後、『催奇形性』が発病し、日本は、ゾンビ【奇形児】だらけの国となります。
★通報5:『STAP細胞・Muse細胞【不老長寿の薬】を、アビガンの為に、抹殺』
2014年から『STAP幹細胞』を研究していたら、新型コロナウイルス感染症等の新種のウイルスの拡大など、そもそも、起きなかったと、私は思いますよ。
★通報6:『一時所得の条文の間違い』
『正義の弁護士を募集。浜松市に対し行政不服審査法【審査請求】違反で訴訟を提起。内容は、人類滅亡・日本再構築に発展します。』_ 2022.07.01_阿修羅投稿
http://www.asyura2.com/22/senkyo287/msg/118.html
※なんともはや、全国の税理士等が、誰も気が付かないでいるとは・・・。【情けない】
※ここに登場する浜松市職員の言動は、官僚共と同じです。【これが、諸悪の元凶】
★通報7:『ゴーン氏裁判は、冤罪裁判【日産の西川元社長らの横領】』
※『天下りの暗躍』の最たる例示。
★通報8:『相撲協会の理事らの横領【貴乃花親方追放の真相】』
※貴乃花親方を追放した理由:理事らの82億円の横領。
★通報9:『消費税還付金を不当に横領【法人は1円も消費税を納付していない】』
※国庫補助金で建てた時に支払った消費税を、還付請求している。
※【キャッシュフロー計算書に記載が無いことは、理事長等の横領の証拠。】
★通報10:『国庫補助金を不当に横領【同額を財政投融資で二重に受け取っている】』
※『国立大学の施設費等の国庫補助金等は、総工費の3倍になっています。』
※【財政投融資を行う行政法人の天下り3人の役員の年俸1人当たり1,572万円。】
※【2〜3年勤めて、退職金764万円。】【激怒】
http://www.asyura2.com/22/senkyo288/msg/715.html
グローバルウォークアウトムーブメントのアレンジ。四国村コミュニティ通貨イニシアティブとローカルフード条例制定運動! https://t.co/bar4AAsqJt
— ChangeTheWorld ◆「アンネの法則」語る、書く、読む、聴くこと、ドリームマップを描くこと (@providacostaric) September 11, 2022
部分書き起こし
デジタル通貨に移行しようしている、グレートリセットに抗うために、現金での生活を始めるというものですが、…地域通貨、ローカルの自治から、通貨発行権を取り戻して、地域通貨を発行していくという具体的な取り組みが、グローバル企業家たち、グローバル金融マフィアたちの野望を打ち砕くことになると思います。
これこそが本物のムーブメントです。
四国村コミュニティ通貨イニシアティブで世界を変える。
…具体的に私たちは自分たちの力で種を保全し、地域の土地を保全し、森林を保全し、地域が食と安全を分かち合うというしくみを持って、通貨発行権を取り戻すのです。
通貨発行権は、地方自治が生産している商品、経済価値と等しい部分に関しては、自らが発行することができます。
自らが地域の資源を商品化した価値と等しい通貨を発行することができます。
それは地域のお金です。私たちのお金です。
私たちが私たちのお金を自ら発行するのです。
マネークリエイトといいます。
今現在のお金のしくみは、グローバル金融マフィアが通貨を発行しており、その通貨が彼らの手に握られているがために、戦争が起こっています。ですからこれを、自らの手に取り戻すという運動が、この地球全体に広がることによって、具体的に、今の状況や条件のすべてを変えることができるのです。
私たちが自ら立ち上がることによって、本当に私たちの命の糧である食の安全を守り抜くことができるのです。私たちは、具体的に動くことによってできるのですという、具体案について、お伝えします。
今国会の川田議員たちグループが、ローカルフード法案運動をしております。東京大学の鈴木教授が、食の安全保障という観点から、全国を講演して回ってくださっています。ですから、これを実現するのです。
そしてこの実現の中身似ついてわたくしは平和学研究者として具体的に2つの提案をいたします。
ひとつは、私たちのローカルの土地、農地及び森林がグローバル企業に狙われております。
日本は私有財産制度という制度をとっておりますので、お金を持ってる人が自由に地域の土地、農地や森林を買い取ることができる仕組みになっているのです。
日本の法律や仕組みがそのようになってる中、地域の農地と森林を守る、もう一つの手段があります。それが、地方自治法に則った、法律の制定です。
ローカルフード条例の中に、地域の森林と農地は、地域の人しか買えない、購入できない、という法案を盛り込むことによって、グローバル企業に手渡さなくて済むという歯止めがかかるということです。
今現在の日本の法律では、徳島県の法律では、届出制度というものをとっております。
(以下略しますが有意義なコメントなので続きも聴くべきものです。成功した例もあるそうです。)
http://www.asyura2.com/22/senkyo288/msg/716.html