アメリカの「奥の院」とは
2021年09月11日
欲望の世界政治 / 使い捨ての大統領バイデン
資金の糸を辿ると意外な光景が・・・
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68870513.html
Deep State 001Deep State 3323
現在、我々は武漢ウイルスの蔓延に怯え、新型ワクチンの接種に躍起となっているが、この騒動の裏で巨大な利益を得ている組織や富豪が存在する。近頃の保守界隈では、「ディープ・ステイト(Deep State)」なる言葉が流行し、アメリカの政治を実質的に動かしている別の政府があると言われている。だが、これは昔から囁かれている「影の政府」とか、「目に見えない政府」の21世紀バージョンである。おそらく、アメリカには裏の権力構造があって、馬渕睦夫大使が伝えるような「ディープ・ステイト」があるのかも知れない。日本の出版界では以前、『None Dare to Call It Conspiracy』を書いたゲイリー・アレン(Frederick Gary Allen)とか、『The Shadow of Power』のジェイムズ・パーロフ(James Perloff)、『Invisible Government』のダン・スムート(Howard Drummond Smoot)などが紹介されていた。政治学部の大学教授は馬鹿にしていたが、やはりアメリカ合衆国には何となく非正規の「奥の院」がありそうだ。
ただし、単なる平民である筆者には、誰が「ディープ・ステイト」の構成員で、如何なる人物が主導的役割を担っていのるか、なんて判らない。基本的に、「黒幕」といった中心人物は表に出てこないし、その取り巻き連中だって謎めいている。共和党のブッシュ家や民衆党のクリントン家、ビル・ゲイツ、ジョージ・ソロスなどは、確かに政界を動かす有力者なのかも知れないが、表舞台の出演者といった感じが否めない。それでも、彼らと水面下で繋がり、財界や政界で巨額の資金を動かしている大富豪には注目すべきだろう。なぜなら、資金の出所を遡ったり、莫大な利益が何処に消えるのかを知ることは、支配層の正体を探る“手掛かり”になるからだ。
Laurence Fink 033(左 / ラリー・フィンク )
前々から筆者が気になっている富豪の一人に、「ブラックロック(BlackRock)」を創設したラリー・フィンク(Laurence Fink)という最高経営者がいる。日本の一般人にはあまり知られていないが、この「ブラックロック」というのは、投資顧問の他に国際金融も扱う巨大企業だ。このフィンクは中流階級のユダヤ人家庭に生まれたビジネスマンである。カルフォルニア大学の大学院でMBAを取った後、投資会社の「First Boston」に勤め、31歳という若さでマネージメント部門を率いていたというから凄い。(Peter Phillips, Giants : The Global Power Elite, New York : Seven Stories Press, 2018, p.56.)
しかし、「First Boston」で経験を積んだフィンクは、1988年、勤め先を辞めてしまう。次に彼がしたことは、自分の会社となる「BlackRock」を設立したことだ。ここで刮目すべきは、「ブラックロック」社が政財界の大御所が集う「ブラックストーン(Blackstone)グループ」の傘下にあったことである。やはり、のし上がる奴は目の付け所が違う。2006年、フィンクは「メリル・リンチ」の投資部門を買収し、「ブラックロック」社の資産を1兆ドルにまで押し上げた。もう目玉が飛び出るくらいの金額だが、普通のアメリカ人には「trillion」という単位なんて想像がつかない。さらに、2009年になるとフィンクは国際金融業界でトップを走る英国の「バークレイズ(Barclays)」社に食指を伸ばし、そこの投資部門である「Barclays Global Investors」を135億ドルで買収したという。
金融界で成功したフィンクは、政界にも興味があったようで、もしヒラリー・クリントンが大統領に選ばれていたら、彼女の政権で財務長官になる予定の人物であった。民衆党で幅を利かすフィテンクは、オバマ政権でも存在感を示していたので、2015年に習近平が米国にやって来た時、ホワイトハウスの晩餐会に招かれたそうだ。アメリカのビジネス・エリートは有名なシンクタンクに属する場合が多く、フィンクも「CFR(外交問題評議会)」や「ビジネス円卓会議(Business Roundtable)」のメンバーとなり、ニューヨーク大学の理事にまで就任していた。アメリカの大富豪というのは異業種にも参入することが多く、フィンクの「ブラックロック」社は刑務所の運営にまで手を広げていたのだ。そして、彼の会社と一緒に牢獄経営をしていたのは、「J.P.モルガン・チェイス」と「ウェルズ・ファーゴ(Wells Fargo / 資産価値で全米第3位を誇る銀行)」であった。(Rachel Cohen, "Larry Fink should not be on the Board of Trustees", Washington Square News, May 5, 2021.)
ユダヤ人というのは札束の匂いに敏感で、同胞からの情報もたくさん入ってくる。だから、彼らは儲かりそうな商売を見つけるのが上手い。「ブラックロック」社は「ヴァンガード(Vanguard)」社と並んで、メディア会社を牛耳る巨大組織になっていた。この二社は「タイム・ワーナー(Time Warner)」、「コムキャスト(Comcast)」、「ディズニー(Disney)」、「ニューズ・コーポレーション(News Corporation)」を所有しているというから、米国メディアの90%以上を支配していることになる。一般の日本人は「ニューズ・コーポレーション」と聞いてもピンとこないが、このグループはメディア王のルパート・マードックが率いるメディア複合体の巨人だ。ここは「Dow Jones & Company」や「Wall Street Journal」「、New York Post」、英国の「The Times」、濠洲の「The Australian」、大手出版社の「Harper Perenial」など数多くの有名企業を抱える。
ちなみに、「ザ・ヴァンガード・グループ(The Vanhuard Group)」というのは、投資家のジョン・ボーグル(John Bogle)が創設した企業で、現在のCEOはモーティマ・ティム・バックリー(Mortimer J. Buckley)である。我々にとって重要なのは、「ヴァンガード」が「ブラックロック」の筆頭株主であることだ。そして、この「ヴァンガード」を所有する大株主というのは、「ロスチャイルド投資会社(Rothschild Investment Corp)」と「エドモンド・デ・ロスチャイルド・ホールディングス(Edmond De Rothschild Holdings)」である。経営者のベンジャミン・ド・ロスチャイルド(Benjamin de Rothschild)は、今年の1月、57歳の若さで亡くなっている。ちなみに、アメリカ人セレブのニッキー・ヒルトンが結婚した相手は、ジェイムズ・ロスチャイルド(James Amschel Victor Rothschild)で、彼の父親は「ロスチャイルド・アセット・マネイジメント」の会長を務めていたパリのアムシェル・マイヤー・ロスチャイルド(Amschel Mayer James Rothschild)である。
John Bogle 44Tim Buckley 2James Rothschild & Nikki Hilton 1
(左 : ジョン・ボーグル / 中央 : モーティマ・ティム・バックリー / 右 : ジェイムズ・ロスチャイルドとニッキー・ヒルトン )
ついでに言えば、ベンジャミンの父親というのは、フランス分家のエドモンド・ロスチャイルド(Edmond Adolphe de Rothschild)」で、「Edmond de Rothschild Group」の創設者。彼はモーリス・ド・ロスチャイルド男爵(Baron Maurice de Rothschild)の息子で、モーリスの父親はアブラム・エドモンド・ロスチャイルド卿(Baron Abraham Edmond Benjamin James de Rothschild)である。祖父はジェイムズ・マイヤー・ド・ロスチャイルド(James Mayer de Rothschild)というから、まさにユダヤ人のサラブレッド。もう目眩がするような資本構造と権力ヒエラルキーである。まさか、お金の源流を遡って行くと、あのロスチャイルド家に辿り着くなんて・・・。ホント溜息が出るというか、鳥肌が立ってしまうじゃないか。どうして大学の教師や地上波テレビは、こうした人脈図を我々に教えないのか?
Benjamin de Rothschild 001Edmond Adolphe Maurice de Rothschild 111Edmond James de Rothschild of France 033James Mayer de Rothschild 001
(左 : ベンジャミン・ド・ロスチャイルド / エドモンド・ロスチャイルド / アブラム・エドモンド・ロスチャイルド / 右 : ジェイムズ・マイヤー・ド・ロスチャイルド )
驚くのはこれだけじゃない。「ブラックロック」と「ヴァンガード」は、以前、当ブログで紹介した製薬会社、「グラクソ・スミス・クライン(GlaxoSmithKlein / GSK)」の大株主である。(このGSKは、ビル・ゲイツの財団「Bill & Melinda Gates Foundation」と組んでワクチンの開発をしてきたことで有名だ。)「ブラックロック」社は7%、「ヴァンガード」社は3.5%の株式を持っているそうだ。(Joseph Mercola,"Who Owns Big Pharma + Big Media? You'll Never Guess", The Defender, June 18, 2021.) また、両社は「ファイザー」社の大株主でもあり、「ヴァンガード」社が筆頭株主で7.65%を占め、「ブラックロック」社が三番目となり、全体の4.90%を占めている。(二番目の大株主は、長い伝統を誇る「State Street Global Advisors Funds Management, Inc」で、4.93%を占めているそうだ。)
Bill Gates vaccine 1Emma Walmsley 22
( 左 : 後進国の子供にワクチンを与えるビル・ゲイツ / 右 : GSKの最高経営責任者であるエマ・ウォルムズリー<Emma Walmsley>)
両社は他にも優良企業を抱えており、「マイクロソフト」や「アップル」、「アマゾン」、「フェイスブック」にも資金を流している。「ブラックロック」と「ヴァンガード」は合計で約1,600ものアメリカ企業を所有しており、2015年における両社の収入は、9兆1千億ドルにもなっていたそうだ。こんな金額を示されても、普通のアメリカ人には理解できないし、札束を積み上げたらどれくらいの高さになるのかも判らない。
アフガニスタンに注ぎ込まれた巨額な軍事費用
ワクチンの販売でボロ儲けする連中に加えて、我々が注目すべき点は、合衆国政府がアフガニスタンに注ぎ込んだ公金の額である。ジョー・バイデンを大統領に祭り上げた組織は、新たな「イベント」で儲けるために、この老人を徹底的に利用するつもりなんだろう。アメリカ軍は矢鱈と急いでアフガニスタンから撤退したが、ワシントン・ポスト紙などの報道によると、タリバン側からの残留要請があったにもかかわらず、それを振り切って帰還すると決めたらしい。当然、派遣軍の撤退はホワイトハウスの命令である。しかし、あの老いぼれバイデンが独自に決めたとは到底思えない。おそらく、バイデンは誰かの「代理」として命令を下したのであろう。もしそうなら、本当に胡散臭い。一般人といえども、「やがて何かが起きるんじゃないのか?」という予感がしてくる。だいたい、アメリカの闇組織が、戦略的に重要で、稀少金属と阿片の宝庫であるアフガニスタンを簡単に手放すのか?
日本の地上波テレビは脳天気で、アフガニスタンの裏事情を“形式的”にしか伝えないが、具体的な項目を探って行くとビックリするような構図が見えてくる。例えば、合衆国政府が派遣軍に与えた装備品に加え、アフガニスタンの治安維持や軍事作戦で使った金額は途轍もなく多い。もし、アメリカ人の会計士が知ったら、目が点になるほど愕然とするだろう。「アメリカ行政監査院(Government Accountability Office)」や「アフガニスタン再建特別検査局(SIGAR / Special Inspector General For Afghanistan Reconstruction)」の報告書によれば、2003年から2016年までに注ぎ込んだ費用は、月に届くほどの天文学的数字である。(Adam Andrzejewski, "Staggering Costs U.S.Military Equipment Left Behind In Afghanistan", Forbes, August 23, 2021.を参照。)
報告書には様々な項目があるけれど、例えば、政府および米軍が購入した車輌は、合計で7万5千898台になるという。これらの中で兵員を輸送する装甲車を見てみると、「AM General」社製の「M113A2」は、1台の価格が17万ドルもする。「BAE Systems」社製の「M577A2」だと1台あたり、33万3千333ドルの価格であるという。地雷対応の装甲車だと1台41万2千ドルから76万7千ドルもするそうだ。日本人にも馴染みが深い「ハンヴィー(Humvee)」だと、価格は3万7千943ドルから14万2千918ドルの間で、汎用車輌だと1台で9万1千429ドルくらいするらしい。ちなみに、「ハンヴィー」というのは、「AM General」社が製造するジープ型の軍用車輌である。
M113 vehicle 2004Humvee 4443
(左 : 「M113」軍用車両 / 右 : 「ハンヴィー」 )
米軍の兵器や装備品を鹵獲(ろかく)したとはいえ、タリバンのアフガン兵が航空機を使いこなせるとは思えないが、一応、彼らは「A-29 スーパー・トゥッカーノ(Super Tucano)攻撃機」や「ブラック・ホーク(Black Hawk)・ヘリコプター」を手に入れたという。「スーパー・タッカーノ」は1機で約2千130万ドルもする代物で、「ブラック・ホーク」だと1機2千100万ドルくらいするらしい。他の特殊ヘリコプターは1機あたり3千700万ドル前後。アフガニスタン軍には2018年にC-208攻撃機が支給され、その価格は1機あたり1千210万ドルもしたそうだ。一般の軍事用ヘリコプターは装備や価格が様々で、9万2千ドルから92万2千ドルくらいの幅になるそうだ。米軍はドローンも使っていたが、作戦中に失ってしまったドローンもあったそうで、2017年には1億7千400万ドル相当のドローンを無くしてしまったという。
A-29 Super Tucano air craftBlack Hawk 001
(左 : 「A-29 スーパー・トゥッカーノ攻撃機」 / 右 : 「ブラック・ホーク」 )
Howitzer M777 US military(左 / 野戦榴弾砲 )
タリバンにとって攻撃機やヘリコプターよりも貴重なのは、歩兵が用いるライフル銃と弾薬の方である。アメリカ軍は2003年から2016年の間に、アフガニスタンの国防軍に59万9千690もの武器を与えたが、その中には歩兵銃も含まれており、M-16ライフルに加え、16万2千個に及ぶ通信機器、1万6千個の暗視装置ゴーグル(Night-vision goggle)があったらしい。M-16ライフルの価格は1丁あたり749ドルで、グルネード・ランチャーを装着すれば1万2千32ドルに跳ね上がるそうだ。M4カービン・ライフルだと、ちょっと値段が上がってしまい、1丁あたり1千278ドルになるという。狙撃銃に装着する暗視スコープは、だいたい5千ドルから1万ドルくらいなんだが、高級品になると3万5千ドルもするらしい。グルネネード・ランチャーは、1個あたり1千ドルから5千ドルくらいで、M240マシンガンは1丁あたり6千600ドルから9千ドルていど。もっと恐ろしいのは、野戦榴弾砲がタリバンに渡ったことで、1ユニットの価格は50万ドルである。
アメリカ軍はアフガニスタンの軍隊に武器や装備品を供給し、兵隊の訓練まで施したが、その費用は約830億ドルに上ったという。2021年度でも、約30億ドルも費やしたというから呆れてしまうじゃないか。もしかすると、バイデン政権の黒幕は、何らかの意図を以てアフガニスタンからの撤退を決めたのかも知れない。置いてきた兵器だって、タリバンへの「贈り物」になっている。退役したジョセフ・ヴォテル(Joseph Votel)陸軍大将によれば、アフガニスタンへ残してきたハイテク兵器には、敵に渡ってはマズい技術は無いそうだ。(idrees Ali, Patricia Zengerle and Jonathan Landay, "Planes, guns, night-vison goggles : Taliban's new U.S. made war chest", Reuters, August 20, 2021.) だが、そもそも、タリバン兵にはハイテク機器なんて必要ないだろう。一般の日本人でも分かると思うが、ゲリラ戦を仕掛ける山岳民族は、通信衛星を使った戦術なんて用いない。
米軍の中央司令部で指揮官を務めたケネス・マッケンジー(Kenneth F. McKenzie)将軍は、残してきた兵器は軍事用には使えないよう壊してきた、と言っているが、アフガン人は「置物」となったヘリコプターや攻撃機なんか最初から使う気は無かったし、扱える人材もほとんどいないだろう。それに、壊れた装甲車や航空機は解体して中古部品にすればいい。外国には、こうした舶来部品を欲しがる連中がいるので、中古部品の販売は結構いい収入源となる。(Ryan Pickrell, The U.S. military says it permanently disabled over 150 vehicles and aircraft before leaving Kabul so they could never be used again", Business Insider, August 31, 2021.) それよりも、米軍はアフガン人に大量のライフルや弾丸を与えていたが、それらはどうなったんだ? ゲリラ兵にとって有り難いのは、小隊や中隊で用いるM-16ライフルとかM4カービン銃だぞ。また、ゲリラ兵が暗視ゴーグルを装着すれば、夜間の襲撃がしやすくなる。
地上波テレビをボケ～と観ている日本人は気づかないが、アフガニスタンで使った830億ドル(約9兆1,300億円)もの税金は、アフガン人が貰った訳じゃなく、軍需産業やエネルギー会社、大手ゼネコン、ケイタリング・サービス企業、現地施設の管理会社へ渡った代金である。(この他にも、別項目で公金を注ぎ込んだんじゃないか?) とにかく、膨大な費用を注ぎ込んだアフガン戦争は、あの9/11テロが原因で、アメリカの輿論が賛成したこともあるが、その報復を煽ったブッシュ大統領とネオコンには、もっと大きな責任がある。そもそも、9/11テロ自体が胡散臭く、「自作自演じゃないか?」という容疑さえあるのだ。もしかすると、テロ事件を仕組んだ組織は、どうしてもジョー・W・ブッシュを大統領にしたかったんじゃないか? それゆえ、ブッシュ陣営の工作員は、電子投票機を使って票の水増しを行ったし、フロリダ州での数え直しが起これば、弁護士軍団を派遣した。当時の政界では、ブッシュ陣営が不都合な票を秘密裏に廃棄した、という噂まで流れていた。
George Bush & Cheney 2( 左 / ジョー・W・ブッシュ とディック・チェイニー )
2001年の同時多発テロというのは、極めて緻密な軍事作戦であったから、ムスリムのチンピラどもが知恵を出し合っても、そう簡単に実行できる犯罪じゃない。おそらく、周到な根回しと事後処理計画が準備されたに違いない。しかも、想像できないほどの資金が投入されていた可能性もある。となれば、テロ計画に資金を流した有力者は、それなりの報酬を手にしたはず。我々が注目すべきは、米国で有名な保守系団体、「Judicial Watch」が暴露したFBIの資料である。この監視グループは、合衆国政府に情報公開を求め、2007年6月にFBIの極秘資料を公開した。その中でアッと驚くのは、9/11テロの前にオサマ・ビン・ラディンがアメリカ国内に居たことだ。しかし、オサマ・ビン・ラディンは事件の数日後、ちゃっかりと豪華なチャーター機で米国を去っていた。
でも、これは奇妙な話だ。9/11テロの激震が走った後のアメリカでは、厳格な航空規制が敷かれており、単なる民間人が勝手に飛行機で移動することは出来なかったはず。なのに、このアラブ人大富豪は悠々とアメリカから脱出することができた。なぜか? それはブッシュ大統領が裏で働きかけたからである。彼は親しいオサマを助けるために、大統領の権力を使ってチャーター機を飛ばせるよう手配したのだ。いくら何でも、テロ事件の首謀者を手助けするなんておかしいじゃないか!! いったい、二人はどんな関係にあったんだ? ブッシュ元大統領はちゃんと答えるべきだろう。また、副大統領のディック・チェイニーは、防諜組織から何の報告も受けず、オサマの存在を知らなかったのか? 9/11テロに関しては、たくさんの疑惑があるけど、ここでは触れないことにする。
別の意味で「大成功」だったアフガン撤退
Biden 99213( 左 / 痴呆症が進んだジョー・バイデン)
8月末、ジョー・バイデンは公の場で「アフガニスタンからの撤退は大成功(extraordinary success)だった」と語り、アメリカ国民から非難囂々の罵声を浴びてしまった。でも、ひょっとしたら、この老いぼれは、つい“本当の事”を喋ってしまったのかも知れないぞ。つまり、痴呆症が進んだバイデンは、うかつにも口が滑ってしまい、内緒にすべき話を暴露した、という可能性もあるのだ。バイデンを操る闇組織は、アフガニスタンで何かをするために、わざと大量の武器を残し、「紛争の種」をバラ撒いた、とも考えられる。武闘派のタリバンが豊富な武器弾薬を手にすれば、いずれ、何らかのトラブルを引き起こすだろう。
アメリカの闇組織は、もう一度アフガニスタンを混乱に陥れるつもりなのかも知れない。統治能力の無いタリバンがアフガラスタンを支配するとなれば、人々の自由を抑圧した独裁しかないから、庶民の不満が募ってくるだろう。不安定な政権は紛争を誘発しやすい。そこに色々な外国勢力が雪崩れ込めば、国内は滅茶苦茶になり、僅かな火種で部族対立の大爆発だ。もし、隣国のイランに飛び火すれば、米国の軍需産業とシオニストは大喜び。イスラエルの右派勢力は、イラクのアラブ人をやっつけたから、次はイランのペルシャ人を叩き潰そうと考えている。以前、当ブログで紹介したが、イスラエルには「大イスラエル構想」という野望がある。アメリカにはイスラエルの膨張主義を支援する勢力も存在するから、いつペルシアが標的になってもおかしくはない。エジプトやイラク、シリアといったイスラム国家は、イスラエルの秘密工作で散々な目に遭ってきた。バイデンの背後に控える闇組織は、きっとイスラエルとも連携するし、戦乱で儲けるためなら何でもするだろう。
8月26日、カブールの国際空港近くで自爆テロが起こり、大勢の死傷者を出してしまったが、この惨劇だって、どんな意図が隠されているのか分かったもんじゃない。もちろん、自爆したISのテロリストは「聖戦」のつもりで決行したんだろうが、この実行犯2名を唆(そそのか)し、彼らの組織に資金を流したのは、一体どんな人物だったのか? テロ事件を立案した者は、アフガニスタンに取り残された外国人が脱出できないよう、わざと空港附近で自爆させたのかも知れないぞ。それに、アフガニスタンの支配をタリバンに譲ったのも、厄介なアフガン人を利用して、別の戦争へと導く「火種」を作るため、とも考えられるのだ。
suicide bomb near Afghan airportBagram airbase 3
(左 : 自爆テロを受けたカブールの空港 / 右 : バグラムの空軍基地)
地上波テレビに招かれる「専門家」や局の論説委員というのは、アメリカの主要メディアが垂れ流す衝撃ニュースを翻訳するだけで、独自のルートで情報を集めたり、自分の頭で分析することはない。そもそも、どうして合衆国政府は7月にバグラムの空軍基地を閉鎖してしまったのか? この空軍基地から人々を脱出させれば、もっと簡単で効率的だったはず。ところが、ホワイトハウスはタリバンの勢力を知っていたのに、なぜかバグラム基地を諦めてしまったのだ。しかも、米軍は現地のアフガン人司令官に撤退を内緒にしていたというから驚く。(Richard Engel, Courtney Kube, Marc Smith and Adela Suliman, "U.S. military leaves Bagram Airfield in major step in Biden's Afghan withdrawal", NBC News, July 2, 2021.および "US forces abandon Afghanistan's Bagram Airfield at night without telling the new Afghan commander", ABC.au, 6 July 2021.) もちろん、撤退を命じたのはバイデンだから、ペンタゴンはホワイトハウスに従ったまでだろう。これは筆者の単なる邪推であるが、バイデンの背後にいる連中は、何か別の目的を持っていたんじゃないか?
アメリカ国民は対テロ戦争で膨大な戦費を支払ったが、異民族を歓迎するバイデンは、アフガン難民約9万5千名を米国へ呼び寄せるそうだ。この売国奴は議会に対して64億ドルもの予算を要求したという。(Rebecca Beitsch, "Biden asks for funding to help bring 95,000 Afghans to US", The Hill, September 7, 2021.) アメリカの一般国民は、いったい幾ら税金をむしり取られるのか? 毎年毎年、何億ドルもの公金を中東アジアに注ぎ込み、アフガニスタンの再建プランが失敗すれば、今度はアフガン難民を受け容れるんだから、穏健な中流階級の白人だって、ホワイトハウスにRPG(ロッケット推進型の榴弾)を撃ち込みたくなる。バイデンはアフガニスタンから遺体になって帰還した兵士を迎えた時、あまりにも退屈だったので、ちらっと腕時計を見てしまった。これを知った戦没者の遺族は大激怒。でも、ボケ老人にしたら、お昼寝の時間や夕飯のメニューの方が気になる。そもそも、バイデンは知らない兵卒の棺桶なんかには興味が無い。在日米軍の将兵は、こうした無礼な最高指揮官と膨大な税金の無駄遣いを目にして、何と思っているのか? ただし、良い子のみんなは、アメリカの兵隊さんに尋ねちゃいけないよ。勇敢な人にだって、訊かれたくない事はあるんだから。
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68870513.html
http://www.asyura2.com/20/reki5/msg/1118.html
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。