2019年04月07日
カップ麺や袋めんが年間6000億円 麺市場は1兆円に拡大
麺食品で圧倒的な売り上げはカップ麺で、全体の4割以上を占める
画像引用:即席麺市場は過去最高を更新へ チキンラーメン60周年施策などが奏功(日本食糧新聞) - Yahoo!ニュースhttps://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181226-00010001-nissyoku-ind&pos=4
麺食品が1兆円市場に成長
健康志向でインスタント麺の売り上げは減少しているかと思いきや、意外にも2018年は過去最高の売り上げに沸いていました。
2018年の即席麺生産量は57億7857万食で、前年比1億1725万食(2%)増加しました。
生産量は袋麺が1.0%増、カップ麺が2.5%増と特にカップ麺の売り上げが全体をけん引しました。
出荷金額では袋麺が約1302億円で前年比1.2%増、カップ麺が4688億円で3.3%増、合計金額では2.8%増と過去最高になった。
即席めん業界は悲願の年間6000億円を目前にしているが、若者の袋めん離れという悩みもある。
1958年に世界初のチキンラーメンが発売され、1971年には世界初のカップヌードルが発売されている。
現在60代以下は生まれた時から袋めんがあり、40代以下は生まれた時からカップ麺があった事になります。
即席めんに含まれる冷凍めんも伸びていて、冷凍めんは2017年に約17億食、1262億円を売り上げていました。
減少しているのがチルド麺で、2017年は約2130億円と5年間で1割ほど減少している。
これらに生めんや乾麺を足した麺食品市場の売り上げ2017年に9250億円になり、今年か来年にも1兆円越えの予想が出ています。
全体のトレンドとしては袋めんやチルド麺は調理の手間が敬遠され、カップ麺や冷凍めんに移行している。
お湯を注ぐだけ、レンジで温めたり火にかけるだけという簡単さが評価されている。
世界で米やパンにつぐ食べ物に
袋麺はシニア層やファミリー層が中心、カップ麺は若者や個食の独身者が中心とファン層が分かれている。
袋麺の人気ブランドはほぼ固定していて、出前一丁・サッポロ一番・チキンラーメンなど50年物のブランド麺が多い。
最近の新参者は日清ラ王やマルちゃん正麺くらいで、固定ファンはお気に入りの袋めんを購入している。
対してカップ麺は激戦区で、有名なラーメン屋と提携したブランド麺を次々に新発売し、コンビニなどで大きな場所を占めている。
冷凍めんも登場したのが最近なのでファン層は若い人が多く、有名ラーメン店の名を冠した商品が人気です。
値段は袋めんが100円前後に対してカップ麺は200円前後、冷凍めんは300円前後とかなりの差がある。
しかも袋めんは5個入り等をディスカウント店で購入すればさらに安くなるのだが、値段より簡単さを求める人が多いようです。
ところで即席めんは日本で誕生したが今やグローバル商品になり、アジアはもちろんアメリカやメキシコでも人気です。
海外での即席めんの価格は日本の半額程度で、現地ブランドの袋めんとかは本当に安いので、庶民の日常フードになっています。
袋めんに適当な野菜と卵などを入れれば日本で食べるのと同じ味になる訳で、お金が無い人にも優しい食べ物と言えます。
即席麺は世界で年間1000億食も販売されていて、最近日本では災害時の非常食としても注目されている。
即席めんは火やお湯がなくても水に浸けると20分ほどで柔らかくなるので、とりえず空腹をまぎらわせる。
http://www.thutmosev.com/archives/79494158.html
日清食品HD/2020年度の時価総額1兆円目指す 2016年05月12日
日清食品ホールディングスは5月12日、2016年度から5か年を対象とする「中期経営計画2020」を策定した、と発表した。
本中計では、「グローバルカンパニーとしての評価獲得」の要件として、「本業で稼ぐ力」と「資本市場での価値」を重視した数値目標を設定した。
計画最終年度の2020年度には、売上高5500億円、営業利益475億円、時価総額(=株価×期末発行済株式数 (自己株式控除後))1兆円、ROE8%以上を目指す。
海外販売食数において1.5倍の成長を目指しグローバルブランディングを促進。
海外重点地域 (ブラジル、ロシア、インド、中国) への集中を進める。
中国では成長する収益率の高いカップヌードルの販売エリア拡大をさらに進める
インドでは都市部での袋めんの成長に加え、急増する中間富裕層に向けてカップヌードルの強化も推進。ブラジル、ロシアに関し、ともにNo.1シェアの確固たる基盤を活かし、高付加価値商品のカップめん市場拡大を図る。
また、国内収益基盤の磐石化、菓子・シリアル事業を第2の収益の柱へと成長させるため、国内外での取り組みを強化する。
各社のさらなるブランド成長に加え、技術シナジーによる連携強化、海外事業展開、M&Aの活用を行い、持分法適用会社である提携先も含めて売上高1000億円規模を目指す。
設備投資は、国内の持続的成長のための即席めん事業の省人化、海外生産体制の強化など5年間合計1500億円規模を想定。
事業投資(M&A)は、5年間合計1000億円規模を想定している。
https://www.ryutsuu.biz/topix/mn6480-7.html
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/326.html