62. 2011年3月13日 23:09:51: pKa7Ng6aLM
国連が禁止したにもかかわらず、米軍は現在も環境改変への関心を持ち続けている。ロナルド・R・フォーグルマン米空軍参謀長はアラバマ州マクスウェル空軍基地の空軍大学に21世紀に米国が航空宇宙分野の軍事的優位を保つために今後30年間に必要になる概念、能力、技術を明らかにすることを要請した。
10か月にわたる研究を行った結果は、「空軍2025」または単に「2025」と呼ばれており、1996年6月にフォーグルマン将軍、同年7月にシーラ・ウィドノール空軍長官に報告された。研究報告「2025」は後に、41編の論文と要旨からなる3,300ページを超える一連の白書の中で公開されている。
白書の一つ、「戦力増強要因としての気象:2025年に気象を掌握するために」を読むと、軍の計画立案者の中に、環境改変を軍事利用していくことを考えている者たちがいることがわかる。この論文はこんな書き出しで始まっている。
「先進技術に投資して、それらの技術を軍事利用する方法を精力的に開発することにより、2025年、我が国の航空宇宙軍は「気象を掌握」できるようになる。これにより、戦争当事国が従来は不可能だった方法で戦場をデザインすることが可能になる。これは紛争の作戦全般に大きな影響を及ぼす可能性があり、すべての未来にも関わってくることである。本稿の目的は、未来の気象改変システムを利用して軍事目的を達成するための戦略の概要を示すことにある。」
「2025」は米国の公式の政策ではなく、政策(および兵器システム)の叩き台にする目的で作成されたものである。