http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/397.html#c4

アルバニアのセルビア民族主義ナチの亡霊宣伝はアメリカの広告会社の目くらましで世界はだまされたわけだが、アルバニアはモスレム復興に入り混じったサウジのワッハーブとエジプトから逃げてきたジハード団の残党たちがセルビア住民地区に残忍な人狩りに詣でて誘拐、殺人の限りを働いていたことはスルーされてしまった。

アルカイダ撲滅と勇ましいことを言ってもアルバニアにはアルカイダが王手を振って闊歩していたことも。
セルビア民族主義、とくに頑迷な民族主義は悪い、敵だ。そのとおりだ。だがそれをいうならユーゴの全共和国民族と名がつく偏狭な民族主義は敵であり悪のはずだ。
宗教もそうだ。
なぜだかユーゴで一番多いセルビア人とセルビア民族主義だけがユーゴ内戦の悪の象徴のように報じられアルバニアの一件でそれは決定的になった。

フランスよ、リビアに落とす爆弾をイスラエルにこそ落とせ。
おまえたちの人権概念は腐っている。臭気で鼻がもげそうなくらいに。

http://www.asyura2.com/10/warb7/msg/415.html#c1

�Aメイ国防省日本代表のゆすりコメント事件を日本人の頭からさっさと忘れさせるため

�B地震対策への管内閣の活躍ぶりをテレビで放映しつづけて支持率を少し回復するため

�C菅への脅し、「アメリカ様の命令に逆らったら今度は東京がターゲットだぞ」

間違いなく、この４つの目的だろう。
もちろん最大の狙いは�C
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/397.html#c5

問題はただ一点。彼らは公務員なのに、都教委の方針に従わないこと。そして、
それを正当化していること。言い換えれば、組織に寄生しながら、宿主に反抗し
ていること。それを正義と勘違いしていること。

彼らが出資しあって学校を作り、彼らが理想とする教育を行うことを、日本の
法律は禁止していない。その教育の実を上げ、世に問えばいいのだ。そこでは、
日の丸を掲げる必要も、君が代を歌う必要もない。

本当は、それだけの問題なのだ。

http://www.asyura2.com/09/dispute30/msg/386.html#c2

これほど大きくなるとは予測できなかったのだろうが
もし適切な理論予測が可能なら
今後、報告が予想される被害の拡大も防げたかもしれないな

三陸沖で２〜３センチの地殻変動　宮城県北部の地震

2011年3月10日 18時18分

　９日に三陸沖を震源に発生し、宮城県北部で震度５弱を記録したマグニチュード（Ｍ）７・３の地震に伴い、岩手、宮城両県の沿岸部で２〜３センチの地殻変動が起きたとする衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の観測データを、国土地理院（茨城県つくば市）が１０日、発表した。

　沖合の方向に当たる東や東南東への水平の変動が中心で、「大船渡」（岩手県大船渡市）で２・７センチ、「気仙沼」（宮城県気仙沼市）で２・２センチ、「石巻北上」（同県石巻市）で２センチ、「牡鹿」（同）で１・６センチなど。震源が陸地から離れているため、内陸部で観測された変動は大きくないとしている。

　海側のプレート（岩板）が陸側のプレートの下にゆっくりと沈み込み、プレート境界でひずみが蓄積、陸側プレートが跳ね上がって起きる「逆断層型」の地震であったことを裏付ける結果だという。
（共同）
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/396.html#c4

しかし、既に150年以上起きていない東海地震は震源が静岡県の御前崎市の真下に想定されていて、しかも、その位置には浜岡原発がある。

問題は主に3つある。

１．大きな地震に原発が直撃された事例が世界的にも今までないこと。そのため、実際にどんな被害が出るか分からず、耐震設計も想定でしか行われていないため、もし、Ｍ８クラスの地震に直撃されたら、浜岡原発がどんな被害を被るか全く予想できないこと。原子炉が究極的な事故、つまり、メルトダウンして水蒸気爆発し、大規模に放射性物質が漏れ出す可能性もかなり大きいとされている。

２．上と関連しているが、縦波の評価が実際にはできていず、縦波は横波とは全く性質が異なり、粗密波であり、衝撃波であるので、一定以上の強さの縦波が来たとき、原発などの建物は基礎部分がそもそも簡単に破壊されてしまう可能性があること。コンクリートの基礎部分だけでなく、原子炉そのものの基礎部分や支持しているいろいろな部分で破壊が起こる可能性が大変高いこと。

３．津波により、浜岡原発が大きな被害を受ける可能性があること。引き波によって、冷却水の取り込みができなくなることや、押し波によって砂が多量に運ばれて、取水口自体が詰まってしまったり、または、地震の揺れや津波によって取水施設自体が壊れることです。

ともかく、大きな地震が原発の直下で起こった事例はいままで一例もなく、耐震設計も単なる予測、想定でしかないのです。

茨城の海で渦ができていると言う。そういった現象もよく分かっていないはずで、ともかく、浜岡原発、伊方原発（中央構造線の真上）、川内原発（中央構造線の末端）の3原発は危険極まりなく、一刻も早く廃止するべき。廃止には数十年かかるので、30年で８０％以上の発生確率の東海原発は、このままだと、廃止が間に合わない。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/396.html#c5

17:22更新 東北の大地震、Ｍ8.8に修正

日銀「流動性の供給含め、万全期す」　東北の大地震で

2011/3/11 15:44　

　東北地方の大規模な地震を受け、日銀は11日午後に「金融市場の安定および資金決済の円滑を確保するため、流動性の供給を含め、万全を期していく方針である」との声明を公表した。日銀の本支店に大きな被害はなく、窓口業務などを続けている。国内の決済システムの中核を担う日銀ネットも通常通り稼働している。日銀は白川方明総裁を本部長とする「災害対策本部」を設置し、金融市場などへの影響把握を急いでいる。
http://www.asyura2.com/11/hasan71/msg/240.html#c5

オバマの鼻の穴めがけて核をぶち込むしか日本防衛はできない

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/397.html#c7

2011年03月11日
〔地震〕福島第１原発の原子炉冷却設備（非常用）が使用できない状態

チャンドラ
http://twitter.com/#!/chan_dora/status/46115282112102400
福島第１原子力発電所。原子炉を安全に冷やすための非常用のディーゼル発電機が使えなくなっている模様。

haruka_nyaa
http://twitter.com/#!/haruka_izumi/status/46115331319660545
福島第一原発 停電と冷却用非常用ディーゼル電源使えず 外部への影響はなしとのこと #NHK

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/751.html

福島第一原発で緊急事態通報
3月11日 17時47分

福島県にある東京電力の福島第一原子力発電所では、地震で停止した２基の原発で、原子炉を安全に冷やすために必要な「非常用のディーゼル発電機」のすべてが使えなくなり、冷却を継続して行う能力が十分にないと判断したということです。このため東京電力は、原子力災害対策特別措置法に基づいて、午後４時に行った「異常事態」の通報に続き、午後５時に「緊急事態」を知らせる通報を経済産業省の原子力安全・保安院に行いました。原子力安全・保安院は、情報を確認を進め、今後の対応について検討しています。福島第一原発では、今のところ放射性物質が漏れるなどの外部への影響はないということです。原子力安全・保安院は引き続き監視を続けています。原子力災害対策特別措置法に基づいて、「緊急事態」を知らせる通報が行われたのは、平成１２年に、この法律が施行されてから初めてです。

＜関連＞ＮＨＫ
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110311/k10014603541000.html

福島第一原発で原災法の通報
3月11日 17時23分

経済産業省の原子力安全・保安院によりますと、福島県にある東京電力の福島第一原子力発電所では、地震で停止した５基の原発で、原子炉を安全に冷やすために必要な「非常用のディーゼル発電機」の一部が使えなくなったということです。東京電力は、直ちに安全上の問題はないとしていますが、原子力災害対策特別措置法に基づいて「異常事態」を知らせる通報を国に行いました。

原子力安全・保安院によりますと、福島第一原発では、周辺地域が停電になり、外部からの電気が使用できない状況となったうえに、原子炉を安全に冷やすために必要な「非常用のディーゼル発電機」の一部が使えなくなったということです。東京電力は、直ちに安全上の問題はないとしていますが、１１日午後４時、原子力災害対策特別措置法に基づいて、「異常事態」を知らせるいわゆる「１０条通報」を原子力安全・保安院に行いました。福島第一原発では、今のところ放射性物質が漏れるなどの外部への影響はないということです。原子力安全・保安院は、引き続き監視を続けています。原子力災害対策特別措置法に基づいて、「異常事態」を知らせる「１０条通報」が行われたのは、平成１２年にこの法律が施行されてから初めてです。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/752.html

日韓中の、一連の動きの結果、石原都知事が四選出馬を決めている。

>リビア

今回、リビアに関して、フランスの役割りが大きい。

フランスのサルコジ政権が、親米型であり、日本の小泉政権がイラク戦争を支持したように、あるいは更に積極的に、米国防総省と歩調を合わせてきた。この政権は、イラン攻撃の意図を支持しているほどである。

中東・北アフリカの騒乱の前触れは、ローマの混乱であり、バチカンの混乱であった。バチカンは、イスラエルと反目している。ということは、アメリカの親イスラエル派とも反目していることになり、アメリカの親イスラエル派は、サルコジ政権を日本のメディアでも最大に持ち上げてきた。

またEUは、宗教やイデオロギーを脱した近未来のカオス化戦略を先取りしており、将来に備え、北アフリカ・中東の石油資源や穀倉を必要としている。

黙示録に着想を借りた計画は、イラク戦争で強制終了させられた、との風聞がある。現在、続いて見えるのは、目晦ましとの説が、既に★阿修羅♪に提出されている。同じように考えると、アメリカ支配の終焉と宣伝されていることは、フリーメーソンによる自作自演の可能性がある。
http://www.asyura2.com/09/china02/msg/753.html#c14

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110311/k10014604391000.html

福島県にある東京電力の福島第一原子力発電所では、地震で停止した２基の原発で、原子炉を安全に冷やすために必要な「非常用のディーゼル発電機」のすべてが使えなくなり、冷却を継続して行う能力が十分にないと判断したということです。このため東京電力は、原子力災害対策特別措置法に基づいて、午後４時に行った「異常事態」の通報に続き、午後５時に「緊急事態」を知らせる通報を経済産業省の原子力安全・保安院に行いました。原子力安全・保安院は、情報を確認を進め、今後の対応について検討しています。福島第一原発では、今のところ放射性物質が漏れるなどの外部への影響はないということです。原子力安全・保安院は引き続き監視を続けています。原子力災害対策特別措置法に基づいて、「緊急事態」を知らせる通報が行われたのは、平成１２年に、この法律が施行されてから初めてです。

http://www.asyura2.com/10/lunchbreak44/msg/827.html

今心配なのは福島第一原発。
万一の時に動かすべき、一番大切なディーゼル発電機が現在故障してる。
早急に発電機が復旧しないと、冷却水がなくなり福島第一原発がメルトダウンの可能性もある。

ーーーー引用開始ーーーー
原子力の本質的な弱点として、人工放射能が出す崩壊熱があります。
原子炉の燃料は、崩壊熱のため、停止後も大量に発熱し続けます。
そのため、原子炉が地震で止まっても、崩壊熱を取り除くため、冷却し
続けなければなりません。

アメリカや日本の原子炉では、大量の冷却水を回しています。
配管が地震などで破損し、冷却水が大量に失われると、
メルトダウン（炉心溶融）という、致命的な事故になります。
（地震に弱い原子力:崩壊熱　より）

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/396.html#c7

ただ、崩壊熱と呼ぶ熱は出続けており、原子炉の温度を下げるための冷却
水をまわす電源が必要になる。

　７〜８時間は蒸気で動くタービン用の蓄電池が動くため、冷却水をまわす
ことができる。この間に施設外部からの電源の確保を急ぐ。

　冷却機能を保つための電源が全く使えない状態になったのは初めて。保安
院は警戒本部を立ち上げた。
http://www.nikkei.com/news/category/article/g=96958A9C93819595E3E3E2E3838DE3E3E2E1E0E2E3E3E2E2E2E2E2E2;at=DGXZZO0195583008122009000000
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/396.html#c8

衣食住・・・日本文化を見直そう

桃の節句、といえば甘酒・・・。

わたしの子どもの頃も、祖母がよく作ってくれた。お米の香りがして、熱い甘酒をフーフー吹きながら飲んだものだ。しかし、いつの間にか、日本人全体の食卓、暮らしから姿を消してしまった。

温泉地などで、ときおり「甘酒いかがですか？」とふるまわれると、なんとなくホッとする。 これもまた、滅びゆく（滅ぼされゆく？）日本の文化のひとつなのか・・・。

わたしは、最近日本人の衣食任すべてにおいて、その完成度、美的なること、深遠なることに驚き、これをいかにしても残さねば、という熱き思いにかられている。 たとえば、着物に代表される和衣の美しさ。世界の名だたるファッション・デザイナーたちは、こぞってこう言うそうだ。

「日本人よ、キモノだけは滅ぼさないで！」。

着物（KIMONO）の美を、より深く理解しているのは海外のアーティストたちなのだ。

日本民家の美しさに驚嘆したのは来日、滞在する青い目の芸術家たちだ。

彼らは民家を修復、改修して、住みつき、さらに民家保存を訴え続けた。それが昨
今の古民家ブームにつながったのだ。

食もしかり。かつてアメリカ上院栄養問題特別委員会リポートは、日本の伝統的料理こそが、もっとも理想的な食事である・・・と断定、アメリカ国民に推奨した。

アメリカに”餌づけ”された食生活

日本人は、洋風、洋食狂い、カタカナ志向から、そろそろ目覚めるときではないか。誤解を恐れずにいえば、敗戦後の熱にうかされたような欧米志向、模倣こそは、アメリカの巧妙な占領政策に端を発すると確信する。

コカ・コーラ、マクドナルドをはじめとするファストフード、肉食・・・などの流行こそは、まさにアメリカによる敗戦国、日本人の”餌づけ戦略”だったのだ。 さてさて・・・日本人というか、わたし自身が忘れかけている甘酒のはなし・・・に戻そう。

専門書『発酵食品』（中野政肇光琳全書21）には

「・・・甘酒は、米飯もしくはカユに米こうじを加えて糖化したカユ状の食品」

とある。

「名前は酒であるがアルコールを含まないので酒としては取り扱われていない」

「その起源は、清酒のばあいと同様非常に古いことは確か・・・」

といいながら

「でんぷんがアミラーゼ（糖化酵素）で糖化した段階であるから酒以前のものであった、とも考えられるが、これを証明する適当な史実が見当たらない・・・」

とは太古からあったのではないか。なにはともあれ

「砂糖が甘味料として普及する以前の食生活において、重要な甘味食品」

であったことは、まちがいない。

臓強化、髪ふさふさ・・・飲む”若返り薬”

日本の発酵食品の研究では、右に出るものがない学者。それが小泉武夫氏（東京農業大学教授）だ。彼は、甘酒の効用についても造詣が深い。 健康雑誌『壮快』（1996年3月号）に寄せた一文にこうある。

「甘酒は、肝臓を強化し、髪をふさふさにして肌まで美しくする、飲む”若返り薬”だ」

これは、なんと・・・！ふつうのお酒は、そのアルコール作用で、飲み過ぎると肝臓を弱めてしまうことは、誰でも知っている。しかし、甘酒は肝臓を強くする効能がある・・・とは呑ん兵衛には嬉しいではないか。

しかし、江戸時代に暑気払いに売り歩いた、というからには、夏バテつまり体の弱ったとき効果があることを、江戸庶民は知っていたのだろう。 小泉教授によれば、甘酒が”若返りの妙薬”であることが判明したのは「酒粕成分」を研究する過程でわかったという。

日本酒と甘酒の違いは、次のとおり。

日本酒は、米と米こうじ、水を仕込み容器に入れて、さらに酵母を加えて増殖発酵させる。米こうじはカビ菌の一種で、米でんぷんを分解糖化させるはたらきをする。酵母は、さらに、その糖分をアルコール発酵させる。

だから、日本酒は、この2段階のバイオ発酵で醸し出されるのだ。酵母が増殖したものを”もろみ”と呼ぶ。さらに20日ほど発酵させて、袋に入れて加圧すると芳香鮮烈な原酒が垂れほとばしる。これぞ初搾り原酒で、これがじつに旨い！さて、この袋のなかに残ったものが酒粕である。

甘酒は酒粕をいただくのと同じ

甘酒の作り方は、まずドロドロのおかゆに米こうじを加える。その、こうじ菌作用で米でんぷんを糖化させてできあがり。だから、ほんのり甘い。「酒になる一歩手前の状態といえる」（小泉教授）。

酵母菌でアルコール発酵していないので、むろんアルコール分はなく、子どもでも飲めるわけだ。

どちらにせよ、酒粕と甘酒は、同一成分といってよい。つまり甘酒を飲むということは、酒粕をいただくことと同じなのだ。『壮快』（前出）でも小泉教授は「酒粕と甘酒は栄養的に同じものと考えてかまいません」と述べている。

では、甘酒（酒粕）が、肝臓に効能がある・・・とは、どういう理由からだろう？

ポイントはこうじ菌である。酒づくりに使われる米こうじは、蒸した米にこうじ菌というカビを繁殖させたもの。蒸米にこうじ菌胞子をまき、一定温度を保つと48時間後には、蒸米表面から内部にかけて、びっしり菌糸が覆い米こうじができあがる。この米こうじは日本酒の原料だけでなく、味噌やお酢、そして甘酒づくりにも欠かせない。

ペチプドによる細胞活性化作用

小泉教授によれば「そのこうじ菌の中に、わたしたちの体にとって重要な機能をもつ物質が次々と発見されて注目を浴びている」という。

つまり

「こうじ菌が、人体の健康維持や老化防止に役立つ”機能性物質を生産している」

のだ。その代表がペプチドである。これはたんぱく質が分解されてアミノ酸に変わる中間過程で生成される物賃酵母菌は、酒粕中で一部、自らの菌体も分解する”自己消化”と呼ばれる作用を起こす。そのようにして菌体を構成するたんぱく質を分解してアミノ酸を増やしていく。

さまざまな研究によって、この酒粕に含まれるペプチドには、人間の細胞強化作用が発見された。たとえば、弱った肝細胞もペプチドで活性化される。夏バテも、体全体の細胞がグッタリ弱った状態。それに”酒粕ペプチド”は活を入れてくれるのだ。江戸庶民の暑気当たりに甘酒・・・という知恵は、じつに医学的根拠があったのだ。

”こうじ酸”の老化防止、若返り効果

『壮快』誌から、小泉教授の甘酒礼讃を、少し引用してみよう。

「・・・酒粕や甘酒は、アルコール濃度のきわめて低い食品です。これを適量摂取することは、肝臓を健康にすると考えられるでしょう」。

その他、甘酒に含まれる機能性物質として”こうじ酸”を挙げる。この物質にも「老化防止や若返りの効果が期待できる」

という。

「地球上には、何千、何万というおびただしい数の微生物（菌類）が存在していますが、この”こうじ酸”という物質は、こうじ菌だけが生成することのできるきわめて特殊な物質です。

この”こうじ酵”が、最近、養毛剤や育毛剤に入れられていることは、知っている人も少なくないでしょう。これは、”こうじ酸”の特殊な還元作用によって、老化して弱った頭皮や毛穴を矯正し、活力をとりもどす効果があるためです」

「”こうじ酸”を含んだ甘酒を適量飲むことでも。老化した部位に作用して、育毛や美肌の効果が得られるのではないかと思います」

甘酒には、その他、ビタミンB1、B2など重要なビタミンやミネラル類も多く含んでいる。以上述べた栄養素は、すべて肝臓機能を健康に保つためには不可欠のものばかり。小泉教授はこう締めくくる。

「肝機能が弱っている人、アルコールで肝臓を酷使している人に、ぜひ甘酒をおすすめしたい・・・」

発酵飲料ヨーグルトの落とし穴

甘酒と似た発酵飲料に、ヨーグルトがある。東の甘酒、西のヨーグルト・・・といえるだろう。

東欧諸国などに古くから伝わる発酵乳の一種。「生きた乳酸菌が腸内有害菌を抑える」というふれこみで、日本でも大変なブームだ。日本でも愛飲している人は多いだろう。それよりも多いのは、その大衆版ともいえるヤクルトだ。これも”生きた乳酸菌”が売り物。しかし、これに異を唱える学者も多い。たとえば母乳育児の推奨で知られる小児科医の真弓定夫医師は

「ヨーグルトは飲まないはうがよい」

と指導している。

その理由の第一は乳製品自体がもつ問題点。

なるほどヨーロッパ民族は酪農とともに生きてきた。その理由は

「寒冷気候が厳しく穀物が育ちにくい風土だったので、乳製品を代替食として摂取するうちに2000〜3000年かけて乳糖分解酵素（ラクターゼ）が大人になっても生成される特異な体質へ適応している」から・・・

という。あらゆる哺乳類は、乳離れとともにラクターゼ分泌はピタリと止まる。それ以降は乳を受け付けなくなる。自然の摂理である。

それに逆らって乳製品をとり続けると、体はそれを異物と認識してアレルギーなどさまざまな異常反応を起こす。

牛乳を世界で最も飲むノルウェー人の骨折率は日本人の5倍という。

牛乳の過飲が骨カルシウム脱落を促進しているのだ。

牛乳を飲む人ほどガン、精神的不安定、暴力行為さらに白内障などが多いとは、その異常反応の現れだろう。

ヨーグルト、ヤクルトなど”生きた乳酸”が豊富・・・と謳うのも滑稽・・・

と真弓医師は指摘する。

「生きた乳酸菌ならお漬物を食べればいいのです。乳酸菌がたっぷりです。

カルシウムなら昆布でダシを取った味噌汁で十分です」

つまりは甘酒は、ヨーグルトに勝る。

発酵飲料も、カタカナから、ひらがなへ・・・このキーワードを胸に刻みたい。

http://blog.livedoor.jp/macrobi/archives/25020044.html

月桂冠総合研究所 2007-05-10

植物性乳酸菌で発酵した融米造り酒粕は、肥満・脂肪や健忘、脱毛を抑制する


　脂質代謝を改善して体重や腹腔内白色脂肪組織の増加を抑制し、血清中性脂肪の上昇を抑制する効果が高まるとともに、健忘症や抗がん剤による脱毛を抑制する──。

月桂冠総合研究所は、耐熱性αアミラーゼを用いた液化仕込みで生産される酒粕（液化粕）を、植物性乳酸菌GKS-KN2株（Lactobacillus brevis）で発酵した素材が、数々の健康効果を発揮することを見いだした。京都市で開かれる日本栄養・食糧学会第61回大会で、2007年5月19日に発表する。

http://www.gekkeikan.co.jp/RD/research/new006.html
http://www.gekkeikan.co.jp/RD/research/product005.html
http://www.gekkeikan.co.jp/company/news/201005_01.html

ホンマかいな…酒かすが肝臓保護、月桂冠が研究 （2010/6/4、読売新聞）

かす汁など冬の家庭料理で親しまれている酒かすに含まれる成分が、肝臓を保護する効果があるという研究結果を、月桂冠総合研究所（京都府伏見区）がマウスを使った実験で明らかにした。

記事によれば、酒粕に含まれている成分が、肝臓を保護する効果があるそうです。どのようなものが肝臓を保護してくれるのでしょうか。

強い酸化力をもつ「活性酸素」が体内で増えると、臓器が傷つくなどして、様々な病気を引き起こす。特に肝臓は血液にのって活性酸素や過酸化脂質が集まりやすく、酸化を防ぐことが重要だと考えられている。

同研究所の堤浩子・副主任研究員、大浦新・副主任研究員は、日本酒を製造する過程で副産物としてできる酒かすの約６割を占めるたんぱく質に注目。 これを酵素で分解してペプチドと呼ばれる断片にし、その働きを調べたところ、肝臓内で活性酸素を防御する働きがあるグルタチオンという物質と同様の酸化抑制作用があることを確認した。

さらに、マウスの腹部に肝障害を引き起こす薬剤を一定期間、注射し続け、その間、グループごとに様々な餌をやる実験を実施。その結果、肝障害の指標となるＧＯＴとＧＰＴの数値について、普通の餌を食べさせた場合を１００とすると、断片の入った餌をやったグループでは、それぞれ３９と２６だった。

一方、酒かすをそのまま食べさせた場合は、普通の餌より両方の数値とも低かったが、断片入りの餌ほどには効果が出なかった。 このことから堤研究員らは、酒かすに含まれる成分に肝機能保護や肝障害予防の効果があると結論づけた。

http://kanzoo.wordpress.com/2010/06/04/%E9%85%92%E7%B2%95%E3%81%8C%E8%82%9D%E8%87%93%E4%BF%9D%E8%AD%B7%EF%BC%8D%E6%9C%88%E6%A1%82%E5%86%A0%E7%A0%94%E7%A9%B6/

酒粕の効能

酒粕とは日本酒の製造過程でできる濾過残存物です。近頃は発酵食品が注目されていますが、酒粕もその一種類の中に含まれます。

最近、愛媛大学医学部奥田教授、秋田大学医学部滝沢教授、国立ガンセンター平山博士、倉敷芸術大学須見教授、京都大学吉川教授、月桂冠（株）総合研究所、等の研究により、日本酒や酒粕には健康面できわめて期待の持てる、様々な発酵による生成物質が含まれている事が明らかになってきました。

�@ 糖尿病予防

食物中の澱粉質は、体の中のアミラーゼという消化酵素によって、ぶどう糖に変ります。 血糖（血液中のぶどう糖）は、膵臓で造られるインスリンの作用で脂肪細胞に取り込まれ、脂肪に変ってエネルギー源となります。糖尿病は、インスリンの作用が妨げられ、血糖が脂肪細胞に取り込まれずに増えてしまう病気です。
結果として、血糖は筋肉に入っていかず、尿にぶどう糖として出てしまい、いくら食べてもエネルギー源が確保できないと言う、大変なことになります。

一方、体内にはインスリンとは逆の作用をするホルモンがあり、そのあるものは脂肪細胞の脂肪を分解します。（糖尿病になると患者が急に痩せるのはこの為です。）しかし、正常時はインスリンとこのホルモンはバランスをとって存在しています。

このホルモンの働きを弱めてやれば、インスリンは作用しやすくなります。

愛媛大学医学部奥田教授は、酒粕中に、インスリンに似た働きをする物質があり、このホルモンの働きを弱めて、脂肪の分解を抑制する事を発見しました。
この事から、酒粕が、糖尿病予防に役立つのではないかと期待されます。

�Aガン抑制

私たちの体の中には、ガン細胞と正常な細胞を見分けて、ガン細胞だけを殺すリンパ球があります。その代表がNK（ナチュラルキラー）細胞と言われております。
愛媛大学医学部奥田教授は、酒粕中の生理活性物質とその医学的効果の研究において、酒粕はリンパ球のガン細胞を殺す作用（NK活性）を強める、すなわち、 NK細胞の活性促進物質がある事を明らかにしました。また、（株）月桂冠総合研究所は、清酒や酒粕中に、ガンを予防する物質（αーハイドロオキシ酸）を見つけました。

この他、秋田大学医学部の滝沢教授は、清酒中にガン抑制物質が含まれることを発見し、国立ガンセンターの平山博士は、長期の疫学調査の結果、日本酒を飲む人の方が飲まない人より、大腸、胃ガンにかかる危険性が少ないと報告しています。

これらのことから、酒粕が、ガン抑制に役立つのではないかと期待されます。

�Bガン患者の激ヤセ防止

ガンにかかると、お腹が空かない為に、あまり食べられず、その結果、痩せるといった症状がでます。
これは、ガン細胞から出るトキソホルモンLという物質が、体内の脂肪を溜めている脂肪細胞に作用して、中の脂肪をドンドン分解したり、また、脳の満腹中枢を刺激して、何時も満腹感を覚えさせて食欲を低下させるからと言われております。愛媛大学医学部奥田教授は、マウスを使った実験で、酒粕にはこのトキソホルモンＬの働きを妨害するグルコサミンなどの物質が含まれている事を明らかにしました。

この事から、酒粕が、ガン患者の急激な痩せを防ぐと共に、食欲も増すので、ガン患者の闘病体力の維持に役立つのではないかと期待されます。

�C高血圧の抑制

生活習慣病の中で、高血圧は、狭心症、心筋梗塞といった心臓疾患や、脳溢血などの脳疾患を引き起こす恐ろしい因子です。

血圧は、色々なシステムによってバランスよく制御されています。中でも、重要な調節系に、腎臓から分泌されるレニン及びカリクレインという物質があります。血圧を上げる仕組みは、レニンが血中のタンパク質を分解してアンジオテンシンなる物質を作り、これが血管を収縮させたり、交換神経を刺激して、血圧を上げます。血圧を下げる仕組みは、カリクレインが、肝臓から分泌されるキノーゲンに作用してキニンという物質を作り、これが血管を拡張させて、血圧を下げます。これらがバランスを取りながら血圧を調整しているといわれています。

ところが、ここにアンジオテンシン変換酵素（ＡＣＥ）なる迷惑な物質があって、これが血圧を上げるアンジオテンシンの働きを強め、血圧を下げるキニンの働きを弱めます。 高血圧の患者は、この酵素の活性が強くなりすぎているので、これを阻害してやると血圧が下がります。

（株）月桂冠総合研究所の川戸博士は、この酵素を阻害するペプチドという物質を日本酒から3種類、酒粕から６種類発見し、実験用高血圧ラットに与えて血圧の降下を確認しました。中には、市販の血圧降下剤に匹敵する降下を示すものもありました。

この事から、酒粕が、高血圧症の予防に役立つのではないかと期待されます。

�D肥満予防

人間の体は、食べた物が脂肪細胞の中に脂肪として蓄えられ、これが運動エネルギーとして消費されます。この時に、消費よりも、蓄積される脂肪のほうが多いと太ることになります。

先ず、食べた澱粉は溶け、これが消化酵素αアミラーゼによって分解され、グルコース（ぶとう糖）になります。このグルコースは小腸から吸収され血液に入って血糖になります。しかし、これだけでは、ただ血糖として存在するだけで、脂肪細胞に取り込まれません。ここで、澱粉がふどう糖に変る速さ、即ち血糖の上昇に刺激されて、その上昇の速さ以上の速さで膵臓からインシュリンが分泌されます。このインシュリンが血糖を効率よく脂肪細胞内の脂肪に変えていきます。

つまり、太るという事は、血糖とインシュリンの両方が揃った時に初めて生じます。愛媛大学医学部奥田教授は、酒粕中に、αアミラーゼの作用を妨げる、即ち澱粉の分解を抑制する物質が含まれている事を発見しました。この物質により、澱粉の分解が遅くなる為、インシュリンはあまり上昇せず、したがって、血糖も脂肪細胞に取り込まれないことになり、脂肪の蓄積が少なくなります。

この事から、酒粕が、肥満防止に役立つのではないかと期待されます。

�E健忘症予防

老年になって起こる痴呆の主なものに、脳血管性痴呆と老年痴呆（アルツハイマー型 老年痴呆）があります。この老年痴呆は、原因も治療方法も現在は不明で、医学界も全力で取り組んでいるよう です。その中で、パソプレッシンというタンパク質が注目されているそうです。

パソプレッシンは大脳にある、記憶の保持・学習機能・神経伝達に関与しているホルモンで、 プロリルエンドペプチターゼ（ＰＥＰ）という酵素によって分解されます。本来、この二つはバランスが取れて、正常なシステムとして働いていますが、何らかの 原因でバランス調節がくずれ、例えばＰＥＰがパソプレッシンを異常に分解する事により、記憶や学習能力を低下させ、これが痴呆症状の発現に関係があるのでは？・・と考えられているそうです。

（株）月桂冠総合研究所のグループは、ＰＥＰの働きを阻害する物質が、 日本酒の中に3種類、酒粕中にも3種類含まれている事を発見しました。 そして、マウスによる実験でその効果を確認しました。
この事から、酒粕が健忘症の予防に役立つのではないかと、 期待されます。

�F脳梗塞予防への期待

脳には多くの脳細胞があり、血液によって大量の酸素・ 栄養物がその脳細胞に供給されています。従って、血液の流れに障害が起こると大変な事になります。

脳梗塞は脳内の血管が詰まる為に起こり、これには心臓など他から血栓が 飛んできて脳内血管を詰まらせる脳塞栓、脳内の血管自体に動脈硬化が起きて血栓が出来る脳血栓があります、（血栓は血液が凝固したものです。）
私たちの血液は、必要な時は固まり、必要がなくなるとそれが溶けるようにできています。つまり、血液の固まりを溶かすウロキナーゼという酵素が分泌され、血液がスムースに流れる様にな っています。この他にも、血栓を溶かす物質にプラスミノーゲンがあります。

日本酒や酒粕の中には、体内でこのウロキナーゼの合成を促進させる酵素やプラスミノ ーゲンに働いて血栓を溶かす物質も含まれている事が分かってきました。

これらの事から、酒粕が、脳梗塞の予防に役立つのではないかと期待されます。

�G骨粗しょう症予防

私達の骨は、分解と合成を繰り返しています。 古くなった骨は血液中に溶け出し（骨吸収）、新たに骨になる細胞が作られます（骨形成）。骨吸収と骨形成のバランスが崩れ、骨吸収の方が早くなると、骨はスカスカになり、骨粗しょう症となります。

私達は年を重ねると、骨の組織（骨コラーゲン）を壊すカテプシンＬという物質を分泌すようになります。 その為に、骨形成より骨吸収の方が早くなります。

（株）月桂冠総合研究所は、日本酒を造る麹の中から、カテプシンＬの働きを阻害する物質を3種類も見つけ、しかもその働きは強く、それは酒粕でも見られました。

このことから、酒粕が骨粗しょう症の予防に役立つのではないかと期待されます。

�Hアレルギー体質改善

現代病の1つにアレルギーがあります。

本来、体は外敵の侵入に対し、これに対抗する抗体（と呼ばれるタンパク質）を作り、リンパ球（白血球）を増やして外敵を退治し、次に同じ外敵が侵入してきた時には、既に作られている抗体や増えているリンパ球で直ちに外敵を排除し、病気を防ぐ免疫という仕組みを持っています。

この仕組みが敏感に働きすぎて、自己の組織にまでも影響を及ぼすのがアレルギーと 言われています。アトピー性皮膚炎や花粉アレルギーは、カテプシンＢという酵素によって作られる免疫グロブリンが原因で引き起こされるアレルギーと言われております。

（株）月桂冠総合研究所のグループは、日本酒や麹の中に、このカテプシンＢの働き を阻害する物質が含まれている事を発見しました。
この事から、酒粕がアレルギー体質の改善に役立つのではないかと、期待されます。

�I狭心症、心筋梗塞、動脈硬化予防

心臓は血液ポンプですから、他の臓器より多くの酸素・エネルギーが必要です。

この心臓を動かす筋肉（心筋）に、酸素・エネルギーを供給する血管が狭くなって、血流が低下し、心筋の動きが悪くなったり（狭心症）、血液が流れなくなり、心筋への酸素・栄養補給が阻害されると、心臓の収縮力・リズムが乱れ。大変なことになります（心筋梗塞）。血流を悪くさせるものに、血液自体に血栓がある事や悪玉コレステロールによって血管の内膜が厚く・固くなる事（動脈硬化）がありますが、最近は動脈硬化によるものが多くなっていると言われています。

（株）月桂冠総合研究所の川戸博士らは、ラットによる実験で、酒粕には、血清や肝臓中の総コレステロールの上昇を著しく抑え、善玉コレステロールを増やす働きがある事を明らかにしました。これは悪玉コレステロールが減っていることも意味します。また、倉敷芸術科学大学須見教授は、日本酒は、動脈硬化、脳卒中の予防に効果があることを報告しています。

これらの事から、酒粕が狭心症、心筋梗塞などの心疾患や動脈硬化の予防に役立つ のではないかと期待されます。

�J美白効果への期待

シミ・ソバカスは、皮膚のメラニン色素の沈着により起こります。

このメラニン色素の発現は次のメカニズムによります。即ち、アミノ酸の一種のＬ−チロシンにチロシナーゼという酵素が作用して、ドーパクロムという メラニン色素になる前の物質ができます。このドーパクロムがメラニン色素に変わる事により、シミ・ソバカスができたり、日焼けして皮膚が黒くなったりします。
しかし、チロシナーゼの働きを阻害する酵素を加えると、ドーパクロムは生成できません。このチロシナーゼの働きを阻害する物質の代表の一つが、遊離リノール酸で、酒粕には大量に含まれています。

この事から、酒粕には美白効果があるものと、期待されます。

昔から、酒造りに携わる人の手は白くつやがあるといわれるのは、この為でしょうか。

http://www.sakekasu.com/nutrition.html

酒粕を用いた民間療法

（A）ヤケドの塗り薬

◆ヤケドしたところをよく冷やした後、板粕の表面をよくあぶって殺菌し、それをよく冷ました後、傷口の表面に貼る。（ヤケドによる熱を早くとることが出来、酒粕の成分により、治りも早い）

（B）喉が痛いとき

◆ガーゼに酒粕を延ばして置き、それをガーゼで包み、喉にしばらく乗せておく。（喉の痛みがすーっと消える）

（C）ひび・あかぎれに

◆ひびの場合は、酒粕を水でどろどろに練り溶かし、患部に塗る。しばらくして洗い流す。これを何日か続けることにより、ひびが治るだけでなく、手もつるつるになる。
◆あかぎれの場合は、柔らかめの酒粕を患部に塗って、バンソウコウで止めておく。（酒粕は、皮膚関係には万能薬のように使える）

（D）捻挫や腰痛の湿布に

◆酒粕をガーゼで包んで患部に貼る。（腫れがひき、痛みも和らぐ。）

http://www5.plala.or.jp/fmartkoyama/sakekasu.htm

酒粕をもっと食べよう

日本酒を絞ったあとの粕が酒粕だが、これは発酵食品であって、エンザイム（酵素）の宝庫であり、酵母に含まれるビタミン・ミネラルの宝庫でもあり、善玉微生物の宝庫でもある。食物繊維も多い。なにより安いのが魅力である。

　アルコールが含まれるので、長期保存に耐えられる。冷蔵庫に保管するとずっと腐らない。マイナス１８度以下なら３年も品質が劣化することはないそうだ。冬の初めに買って、「春過ぎて夏来にけらし酒粕の…」になっても食べられる。　もっと活用されていいと思う。

　酒粕には糖尿病治療、高血圧予防、美肌作用が認められ、ほかにも肥満や骨粗鬆症、ガン抑制作用等の生活習慣病予防などに関する研究がすすめられているのだそうだ。
　
　ただ固まっているので、溶かすのがやや面倒である。一晩水に漬けておけば溶解しているから、どうってことはないのだが、このひと手間を惜しむべきではない。 私はよく粕汁もつくるが、味噌汁に少量入れるのが手軽だ。

　寿司酢は、酒粕を原料に酢酸発酵させたもので、赤みを帯びることから「赤酢」と言われる。わさび漬けや粕漬けの床にもなる。

　酒粕料理の代表は、粕汁と甘酒であろうか。
　そのほかにも、クラムチャウダーやパンに混ぜ込んだり、味噌粕漬け物もいい。
　酒粕をラーメンに入れたり、シチューなどにも入れる。
　ホウレンソウの和え衣にも使える。
　そのまま火にあぶって食べるのもいい。

　レシピは以下を御覧いただきたい。

http://www.kyounoryouri.jp/recipe/tag_id/4978_酒かす/1/
http://www.shikisakura.co.jp/zatugaku/a015tyouri.htm
http://search.allabout.co.jp/s.php?qs=%8E%F0%94%94&x=13&y=8

　大事なことの一つは、酵母が生きているものでもあり、酵素の作用も大事なので、あまり熱を加えないことであろう。味噌汁の味噌もそうだが、ぐらぐらと煮てはいけない。酵母も酵素も死んでしまう。だから酒粕を油で揚げるのは、たとえおいしくても栄養的には不合格だ。

　シチューやラーメンに入れるときは、煮炊きして完成してから、仕上げにやや温度が下がったところで酒粕を入れるほうがいい。

新谷弘実医師によるエンザイム（enzyme 酵素）の説明を引用しよう。

　　　　　　＊　　　　　　＊　　　　　　＊

　酵素とは、簡単にいえば、いろいろな生命活動を司る「生命力」、もしくは「生命エネルギー」というべき存在です。生命あるところに必ず酵素があり、動物でも植物でも、酵素が土台となって生命エネルギーを生み出しているのです。植物の芽が出る、果実が実る、葉が紅葉するなどの一連の生命活動には、酵素が重要な働きを果たしています。

　私たちの体にとっても、同じことがいえます。人間の体のなかで酵素は、

１.体の恒常性（体温や血圧、神経などが意思とは無関係に常に同じように動くこと。ホメオスターシスともいう）を維持する。免疫力や自然治癒力を正常に保つ。

２.細胞の再生や修復をしたり、神経やホルモン系のバランスを調整する。

３.食べた食物を消化する。

４.体外から入ったり、体内でできた毒物を解毒する。

　などの働きをします。

　このような大事な働きをするにもかかわらず、医学や栄養学の分野でこれまで酵素の働きについて重要視されることはありませんでした。それは酵素の分析や合成が可能でないことから、研究が遅れたためだといわれます。（『ニューヨーク式腸の掃除法』主婦の友社）

　　　　　　＊　　　　　　＊　　　　　　＊

酵素には、生まれながらに持っている体内酵素のほかに、大きく分けると、体内でつくられるもの、食物から摂取するものがある。

　働きで分けると、消化酵素（食べ物が消化吸収される過程に担う）、代謝酵素（栄養素が細胞で働けるよう手助けする、毒素や化学物質を解毒する）、それに食物酵素（動植物の生きた食べ物に含まれる）になる。

　ビタミン・ミネラルは補酵素であって、肝心の酵素をうまく働かせるために必要なものなのだ。肝臓は５００種以上の酵素を使っているが、酵素が働くためにビタミン・ミネラルが必要だし、逆に、酵素が十分でないと、ビタミン・ミネラルやほかの栄養素が利用されない。

　消化酵素と代謝酵素は、生まれながらの酵素（潜在酵素）から体内でつくられるもので、片方に多くの酵素が使われると、片方の働きがおろそかになるそうだ。「その結果、欠乏や消耗が多くなると、ガンや生活習慣病をはじめとするさまざまな病気を招く原因になると考えられ」それゆえに「体内酵素が欠乏したときが寿命の尽きるとき」と新谷医師は説く。
　
　健康を保つためには、酵素を減らさない生活習慣や食事が大事だというのである。　酵素は高分子タンパク質で、体内である物質をほかの物質に変える触媒の役目を果たす。その数は３０００種以上はあるとか。

　ちなみに、花王とかライオンとか、洗剤や歯磨き剤を作っている会社の研究所では、全国の土を集めては、その中から新たな酵素を発見しようと地道な研究をやっている。で、歯を白くする酵素を見つけた、と言っては製品化する。

Unknown (奈々氏) 2010-05-13 10:46:58

私も酒粕ファンですので、ブログ主様が酒粕を取り上げてくださって嬉しいです。
酒粕は冷凍すれば持ちますので、私は冷凍庫で酒粕を計２キロほど常時保存しています。
酒粕を太陽石で作った水に数時間つけて、ミキサーなどでかき混ぜると、ヨーグルトのようなものができ、これにジュースや梅酒などと混ぜてカクテルのようにして毎日飲んでいます。また、魚の切り身が余ると粕漬けにして保存します。溶かさなくても、そのままグリルなどで焼いて、お好みでおしょうゆや、ハチミツなどをつけて食べるのもなかなかおつなものです。

私の健康法というか日々の食事はお米とお豆につきておりまして、特にお米は、米ぬか（玄米、ぬか漬け）、酒粕、日本酒、と日本人と切っても切れない食そのものなのですね。だから、日本人は、玄米、味噌汁、ぬか漬けを基本に日々食べていれば、それ以上のものはいらないと思います。

http://blog.goo.ne.jp/hienkouhou/e/a539663c06154f8bc723fc095af2027e#comment-list
http://blog.goo.ne.jp/hienkouhou/e/c32f0356a40c03fea6fd8bd7f81f4e4c

幸霊 奇霊 祓へ給へ 清め給へ 守り給へ
幸はへ給へ　照らし給へ　導き給へ

掛けまくも畏き 伊邪那岐の大神　　◇　　　　　　 ミ ◇ 　 　　祓へ給ひ清め給へと
筑紫の日向の橘の　　　 　　　　 　◇◇　　　/￣|　◇◇.　　　まをすことを聞こし召せと
小戸の阿波岐原に　　　　　　　 ◇◇　＼　　|＿_|　◇ ◇ 　 　恐み恐みもまをす。
禊ぎ祓へ給ひし時に　　　　　　　　 　 彡　O(,,ﾟДﾟ) /. 　 　 　　
なりませる祓へ戸の大神たち　　　　　　　(　　Ｐ `O 　　　　　
諸々の禍事・罪・穢れあらむをば　　　　／彡#＿|ミ＼　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　 　 　 　

http://www.asyura2.com/09/reki02/msg/357.html#c18

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110311/t10014605561000.html

福島県にある東京電力の福島第一原子力発電所の１号機と２号機で、原子炉を安全に冷やすために必要な「非常用の発電機」すべてが使えなくなり、東京電力は冷却を継続して行う能力が十分にないと判断したということです。このため東京電力は、原子力災害対策特別措置法に基づいて、午後５時に「緊急事態」を知らせる「１５条通報」を国に行いました。このあと、午後６時半から総理大臣が法律に基づいて「原子力緊急事態」を宣言し、「原子力災害対策本部」を設置して、住民の安全に必要な防護対策を取ることにしています。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/753.html

【3月11日 AFP】国連環境計画（UNEP）は10日、ハチの激減に関する初の報告書を発表し、野菜や果物の受粉に欠かせないハチを保護する国際的な対策が必要だと警告を発した。

　ハチが激減しているのは主に北半球で、欧州ではミツバチの10〜30％、米国では30％、中東では85％が死に絶えてしまったという。

　原因は複合的だとされ、農薬や大気汚染、寄生虫、環境破壊、花の咲く植物の減少、欧州で養蜂家が減ってしまったことなどが挙げられている。
　
　UNEPのアヒム・シュタイナー（Achim Steiner）事務局長は「この自然の財産の扱い方次第で、21世紀の人類の未来の一部が決まってくる。世界の食料の9割を占める100種類の作物種のうち、7割はハチが受粉を媒介している」と訴えた。

　報告書の著者の1人、スイス国立ハチ研究センターのペーター・ノイマン（Peter Neumann）氏は、「多くの原因が相互作用を起こしている。1国では対処不可能なことは明らかで、国際的なネットワークによる世界的な対策が必要だ」と主張している。

　ハチの減少は過去40年にわたって観察されているが、激減し始めたのは90年代後半から。理由は解明されていない。(c)AFP

http://www.asyura2.com/09/nature4/msg/594.html

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110311-00000818-yom-soci

　福島県災害対策本部では１１日午後、福島第１原発１、２号機について、放射能漏れの恐れがあることが報告された。

　地震のため、両機とも運転を停止したが、原子炉を冷却するシステムが復旧しないという。同本部によると、２〜３日は問題ない見通し。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/754.html

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110311/k10014606291000.html

福島県対策本部の午後６時の発表によりますと、福島第一原子力発電所の１号機と２号機で、原子炉を安全に冷やすための非常用の発電機がすべて使えなくなり、東京電力の電源車８台が福島第一原発に向かっているということです。また、陸上自衛隊の福島駐屯地からも電源車１台が福島第一原発に向かっているということです。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/755.html

警戒しよう。

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/399.html#c1

http://www.asahi.com/special/10005/TKY201103110525.html

　経済産業省の原子力安全・保安院によると、１１日午後４時すぎ、東京電力から福島第一原子力発電所の１、２号機で、炉心を冷やす緊急炉心冷却システム（ＥＣＣＳ）が動かなくなった可能性があるという連絡が入った。炉心が十分に冷却できない状態が続くと、炉心溶融など極めて危険な状態になる恐れがある。

　保安院によると、地震で原子炉は停止し、核反応は停止した。だが、核燃料の熱が出続けているため、炉心に水を入れて冷やす必要がある。炉心に残る蒸気で注水する隔離時冷却装置は動いているが、本来なら、炉心を冷やす最後の手段であるＥＣＣＳも作動するはずだった。

　だが、停電に加え、非常用発電機の停止も重なり、ＥＣＣＳが作動しない状態が続いている。隔離時冷却装置が確実に働けば炉心は冷却されるはずだが、東電は緊急事態に備え、電源車による電源復活を急いでいる。

　東電は原子力災害対策特措法に基づく「特定事象」を適用、経産省と福島県、地元自治体に通報した。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/756.html

それでは本題に戻りますが、地震という巨大なパワーで
一瞬にして人間の作り上げた物を破壊してしまう
恐ろしい現象も、
現代では人工的に起こす事が可能なのです。
根拠としては、１９９５年に公開された映画で、
スティーブン・セガール主演の「暴走特急」を
レンタルして見てください。

その映画のクライマックスに悪役のリーダーが言った
「人工衛星で地震を誘発する事ができる」というシーンが
数秒のカットであります。
このセリフは単に作り話ではなく、
軍事目的によって打ち上げられた人工衛星から
強いエネルギーを地上に送る事で
実際に地震を発生させる事が可能である最新兵器の裏事情を、
映画をよりリアルに演出する為に
取り入れたシーンだったのです。
この他にも、ハリケーンや竜巻、
ゲリラ豪雨などが現在人工衛星によって
人工的におこされているのではないかと言われています。
（次回に続く）

http://www.asyura2.com/10/warb7/msg/416.html

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110311-00000715-san-pol

　経済産業省原子力安全・保安院関係者は１１日午後６時４０分、首相官邸で記者団に対し、国内の原子力発電所について「冷却装置は動いている。異常はあるが、ただちに危険はない」と述べた。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/757.html

ECCSが作動しないということが実際に起きてしまった。

この異常事態について世界中の原子力関係者が注目しているだろう。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/756.html#c1

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110311/k10014608021000.html

福島県にある東京電力の福島第二原子力発電所では、地震で停止した１号機で、原子炉を安全に冷やすための非常用炉心冷却装置が作動し、東京電力は、原子力災害対策特別措置法に基づいて、国に「異常事態」を知らせる、いわゆる「１０条通報」をしました。１号機では、原子炉が入っている建物の内部で圧力が高まる値が出て、非常用炉心冷却装置が作動したということです。経済産業省の原子力安全・保安院によりますと、福島第二原発１号機では外部に放射性物質が漏れるといった影響はなく、直ちに安全上の問題はないとしています。東京電力は、福島県にある東京電力の福島第一原子力発電所でも、２基の原発で、原子炉を安全に冷やすための非常用の発電機がすべて使えなくなり、原子力災害対策特別措置法に基づいて国に「緊急事態」を知らせる、いわゆる１５条通報をしています。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/758.html

なぜ「ECCSが動作しなかった」とはっきり言わないのだ。

最後の安全弁であるはずだったECCSが動作しなかったという事実は極めて重大な事態だ。

原子力発電の安全神話は今回の事態で完全に吹っ飛んだ。

　

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/756.html#c2

メルトダウンについては政府からの発表ではなく、コメンテイターの話です。なお、官房長の会見はＮＨＫやフジ以外の民放では流れていなかった様子です。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/400.html

環境に追いつめられると叡智が発揮されるのですな。
http://www.asyura2.com/09/news8/msg/508.html#c3

〔リビアの主要な部族〕
カダフィ大佐の出身部族
●カッダーファ部族（中部海岸地域）
　治安部隊、空軍を押さえる

反カダフィ
●ワルファッラ部族（西部）
　最大部族。元はカダフィ体制を支えたが1993年のクーデター計画を主導し失脚
●オベイダ部族（東部）
　民主派のベンガジ制圧時に体制から離反したオベイデ前公安書記（内相兼軍幹部）の出身部族
●ズワイヤ部族（東部）
　大部族。攻撃をやめなければ石油輸出を停止するとカダフィ体制側に警告
●ジンタン部族（西部）
　93年のクーデター計画を主導し、失脚
●ミスラタ部族（西部）
　トリポリ、ミスタラで最大部族
●トゥアレグ部族（南部）
　南部砂漠の大部族

（地震お見舞い！）
http://www.asyura2.com/10/kokusai5/msg/566.html#c2

（地震お見舞い！）
http://www.asyura2.com/10/kokusai5/msg/596.html#c3

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110311/t10014606291000.html
福島第一原発へ電源車が出発
3月11日 19時5分

福島県対策本部の午後６時の発表によりますと、福島第一原子力発電所の１号機と２号機で、原子炉を安全に冷やすための非常用の発電機がすべて使えなくなり、東京電力の電源車８台が福島第一原発に向かっているということです。また、陸上自衛隊の福島駐屯地からも電源車１台が福島第一原発に向かっているということです。

それにしても心配だ！

フジテレビは藤田裕幸氏の話を放映した（２０時台）。

原発を止めても冷却し続けなければならない。
藤田氏はメルトダウンの状態にあるだろうという。
これが続けば、水上爆発する。
そこでＮＨＫのニュースのような電源車が福島へ向かっているのだろう。
しかし心配な状況である。
大きな災害にならなければよいのですが…。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/759.html

安全装置が働いた停止らしいが、その後の報道で冷却系が完全停止してるらしい。
原子炉は冷却不能になると数日でメルトダウン起こす。
何らかの方法で冷却回復できなければ未曾有の放射能災害が起きる
http://twitter.com/tokaiama/status/46137879239471104

原発は止めれば安全というもんもじゃない。核反応止めてから莫大な熱が安全レベルに収束するまで一ヶ月かかる。止めて２０日間は運転時と同じレベルで冷却を続けなければ凄まじい熱で機器が溶融する。これをメルトダウンといい熱によって原発が溶融金属塊になり沈降、水脈に触れて大爆発
http://twitter.com/tokaiama/status/46131415959613440

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/400.html#c1

　会の責任者が不明、はっきりしていない。

　小沢一郎氏を支持する団体の参加の是非を問わずにデモへの参加を無断掲載。

　（強引な事後承諾を試みるも失敗）

　小沢支持者から集めた署名の管理や提出先があいまい。

　現役創価信者。元極左。元薬物使用者。元中核派。６０年安保メンバーが多数参加。

　（参加者は、ご高齢な方が多数を占める。ツイッターの呼びかけで参加？）
　　作成日時 ： 2011/03/11 11:50リチャード・コシミズ・ブログ

　二重投稿防止のため引用はここまで
http://www.asyura2.com/10/nametoroku6/msg/1296.html

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110311-00000860-yom-soci

　東京電力福島第一原子力発電所（福島県大熊町、双葉町）１〜３号機で、地震によって運転が自動停止した後、緊急時に水を注入して、炉心を冷やす「緊急炉心冷却装置（ＥＣＣＳ）」を稼働させる非常用電源（ディーゼル発電機）が故障するトラブルが発生した。

　蒸気を使う別系統のポンプで水を循環させ、冷却を続けている。１１日午後８時現在、放射能漏れは報告されていない。

　政府は、同日午後７時５０分、事態に万全の態勢で臨みたいとして、原子力災害対策特別措置法に基づき、原子力緊急事態を宣言した。

　保安院によると、ＥＣＣＳが動かない事態は国内初めて。ＥＣＣＳは、制御棒を挿入し核分裂を止めて緊急停止した後に、原子炉が壊れたり、炉心の温度が上がった時に水を入れて冷やす装置。ＥＣＣＳが作動しない場合は、最悪、炉内の水が蒸発し、炉心が露出、放射線が外部に漏れる可能性もある。

　保安院によると、稼働している別系統のポンプは、７〜８時間炉心を冷やす能力があり、当面は炉内を安全に保てるという。東電は、この別系統のポンプを最大限活用するとともに、ディーゼル発電機の復旧作業を進めている。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/761.html

2011年3月11日20時30分
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　東京電力は１１日、宮城沖地震の影響で、福島県の福島第一原発の１号機と２号機が自動制止して高温になっている原子炉の炉心を、水を循環させて冷やせない状態になっている可能性がある、と発表した。外部からの電力供給や非常用のディーゼル発電機が稼働しなかったことから、電力を使わないで水を循環させる方法などで冷却を試みているが、現在、正常に温度が下がっているか確認できない状態になっているという。温度が下がらないと、放射性物質を閉じこめている五つの壁が壊れて、外部に放射性物質が漏れ出す危険性もあるという。現時点では外部に漏れていることは確認できていないという。

　東電は、原子力災害対策特別措置法に基づく第１次緊急避難態勢を発令した。これにより、福島県と、地元の大熊町、双葉町長など関係機関の関係者が、大熊町にある監視施設に集まり、原子炉の冷却状況を監視をするという。同法に基づく発令は初めて。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
テレビでは何もやっていない。なぜ、テレビで報道しないのか？それとも、福島県だけで報道しているのか？
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/752.html#c1

自動停止で、核分裂による発熱は止まっているの？

余熱により炉内圧が上がり、高放射能の水蒸気が放出されるの？

外部には影響しないが、炉内が損傷を受け、再稼働が困難（不可能）になるだけなの？

どなたか教えてください。　バカ官房長官の話では何もわかりません。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/756.html#c3

2011年3月11日20時30分
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　東京電力は１１日、宮城沖地震の影響で、福島県の福島第一原発の１号機と２号機が自動制止して高温になっている原子炉の炉心を、水を循環させて冷やせない状態になっている可能性がある、と発表した。外部からの電力供給や非常用のディーゼル発電機が稼働しなかったことから、電力を使わないで水を循環させる方法などで冷却を試みているが、現在、正常に温度が下がっているか確認できない状態になっているという。温度が下がらないと、放射性物質を閉じこめている五つの壁が壊れて、外部に放射性物質が漏れ出す危険性もあるという。現時点では外部に漏れていることは確認できていないという。

　東電は、原子力災害対策特別措置法に基づく第１次緊急避難態勢を発令した。これにより、福島県と、地元の大熊町、双葉町長など関係機関の関係者が、大熊町にある監視施設に集まり、原子炉の冷却状況を監視をするという。同法に基づく発令は初めて。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
テレビでは何もやっていない。なぜ、テレビで報道しないのか？それとも、福島県だけで報道しているのか？
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/400.html#c3

　１１日午後２時４６分ごろ、宮城県沖で起きた地震について、気象庁は地震のマグニチュードを８．８と修正した。国内最大規模とみられる。同庁は当初７．９と発表、その後マグニチュード８．４に修正していた。　

　Ｍ８．８の地震のエネルギーは、６０００人以上が犠牲になった阪神大震災（Ｍ７．３）の約１８０倍に当たる。

　関東から近畿にかけて大きな被害をもたらした１８５４年の安政東海地震と安政南海地震では、いずれもＭ８．４を記録した。

　一方、米地質調査所の解析では、今回の地震はＭ８．９。１９００年以降に発生した世界の大地震は、１９６０年にチリで発生したＭ９．５が最大で、今回のＭ８．９は５番目の規模。　

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最終更新:3月11日(金)18時45分

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/401.html

とうとう出ました。

非難指示です。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/762.html

http://www.asahi.com/special/10005/TKY201103110615.html

　東京電力は１１日、宮城沖地震の影響で、福島県の福島第一原発の１号機と２号機が自動制止して高温になっている原子炉の炉心を、水を循環させて冷やせない状態になっている可能性がある、と発表した。外部からの電力供給や非常用のディーゼル発電機が稼働しなかったことから、電力を使わないで水を循環させる方法などで冷却を試みているが、現在、正常に温度が下がっているか確認できない状態になっているという。温度が下がらないと、放射性物質を閉じこめている五つの壁が壊れて、外部に放射性物質が漏れ出す危険性もあるという。現時点では外部に漏れていることは確認できていないという。

　東電は、原子力災害対策特別措置法に基づく第１次緊急避難態勢を発令した。これにより、福島県と、地元の大熊町、双葉町長など関係機関の関係者が、大熊町にある監視施設に集まり、原子炉の冷却状況を監視をするという。同法に基づく発令は初めて。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/763.html

また代表選の時、生徒が小沢支持者と菅支持者に分かれた。
わが子が担任に
「小沢さんと菅さんのどちらを支持するか？」
と訊ねた。担任は
「菅さん。」
と答え、わが子が理由を訊ねると
「小沢さんには政治と金の問題がある
と答え、わが子が
「政治と金とは何か具体的に言って！」
と担任に詰め寄ったらしい。
担任は答えられず、その後自分で調べて真実を知ったと担任に面談の時に言われました！

http://www.asyura2.com/10/bd59/msg/386.html#c25

東京電力福島第一原子力発電所（福島県大熊町、双葉町）１〜３号機で、地震によって運転が自動停止した後、緊急時に水を注入して、炉心を冷やす「緊急炉心冷却装置（ＥＣＣＳ）」を稼働させる非常用電源（ディーゼル発電機）が故障するトラブルが発生した。

　蒸気を使う別系統のポンプで水を循環させ、冷却を続けている。１１日午後８時現在、放射能漏れは報告されていない。政府は、同日午後７時５０分、事態に万全の態勢で臨みたいとして、原子力災害対策特別措置法に基づき、原子力緊急事態を宣言した。

　保安院によると、ＥＣＣＳが動かない事態は国内初めて。ＥＣＣＳは、制御棒を挿入し核分裂を止めて緊急停止した後に、原子炉が壊れたり、炉心の温度や圧力が上昇したりした時に水を入れて冷やす装置。ＥＣＣＳが作動しない場合は、最悪、炉内の水が蒸発し、炉心が露出、放射線が外部に漏れる可能性もある。

　保安院によると、稼働している別系統のポンプは、７〜８時間炉心を冷やす能力があり、当面は炉内を安全に保てるという。東電は、この別系統のポンプを最大限活用するとともに、ディーゼル発電機の復旧作業を進めている。

（2011年3月11日20時14分 読売新聞）
緊急炉心冷却装置の故障、大失態。予備のディーゼル発電機は、ないの？
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/400.html#c4

参考：
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で、あなたは私に何をしてほしいか、書いてみてください。簡潔に。

あなたが何をしたいのか、私にはまだわからないのです。
あなたが私に何かをしてほしいなら、それをわかりやすく書くと良いと思います。
http://www.asyura2.com/09/kanri18/msg/744.html#c29

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか？」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす３３％以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして２００７年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が２回も連続してマグニチュード６．８の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

　その後、稲川会の幹部が僕を「ＵＦＯ会議」に連れ出し、新潟県中越沖地震が起きる直前に見られたＵＦＯの映像（※１：この映像はインターネットで「ＦＵＬＦＯＲＤ　ＶＳ．ＨＡＡＲＰ」と検索すると見ることができる）を見せてくれた。
ＵＦＯというよりプラズマのように僕には見えた。

　それで、早速、地震兵器の存在について調べ始めた。まず見つけたのはアメリカ政府が公開した過去の秘密文書ＮＯ８５７１３９。それによると第二次世界大戦のとき、アメリカが日本を地震兵器での攻撃を検討していたことがわかった。その当時の計画では、日本近海の海底で爆弾を爆発させ、地震と津波を起こそうとしていたのだ。結局、原子爆弾が先に完成したため、その時は地震兵器が使われなかった。
　
次に見つけたのはＨＡＡＲＰという地震・天候兵器だ。一般的には、高周波活性オーロラ調査プログラムということになっている。ＨＡＡＲＰは１９７０年代のソ連とアメリカで共同開発され、最初に使われたのは１９７６年だ。当時、ソ連とアメリカはＨＡＡＲＰを使って地球を温暖化させるつもりだった。そうして１９９４年の夏に「５００年に１回しかない」（ニューヨークタイムズ・７月９日付）ようなハリケーンがアメリカに上陸した。ミシシッピ川は溢れ、そのハリケーンは不自然にずっと同じ場所に停滞した。

　この兵器についての情報は、バーナード・イーストランド博士（※２：物理学者・ＨＡＡＲＰのコンセプト開発者）が１９８７年にその特許（※３：ＵＳ特許４，６８６，６０５号「地球の大気圏、電離層、および磁気圏に変化をもたらす方法とその装置」）を取ったときに、一時期アメリカの複数のマスコミがＨＡＡＲＰについて報道した。ＨＡＡＲＰというのは、大きな電子レンジと基本的に似ていて、電子レンジが６００Ｗに対して、ＨＡＡＲＰは１７億Ｗになっている。常識的に考えると１７億Ｗの電子レンジがあれば、大量の水を熱くできる。ハリケーンにその電磁波を飛ばせば、それは熱くなるだろうし、激しくなる。ちなみに２００５年８月にメキシコ湾からニューオリンズに上陸したハリケーン・カトリーナも「５００年に１回しかない」とアメリカ政府などが発表し、２００８年５月にミャンマーを直撃した大型サイクロンも月刊誌『ナショナル　ジオグラフィック』によると「５００年に１回しかない」ものだった。それらのハリケーンやサイクロンに関する共通点は、異常に激しく、ずっと同じ場所に停滞するので、天気の専門家は不自然さを感じて「５００年に１回しかない」と言うのだろう。

　ＨＡＡＲＰはまた、地震を起こすこともできる。例えば、オペラ歌手がある音を出すとグラスが割れるのと同じように、地面にある周波数の電波を発信すると石が割れるのだ。同様に電磁波が地下水を熱くすることによって地震を引き起こすこと
ができる。ＨＡＡＲＰの地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空でプラズマの塊（かたまり）が目撃されることだ。なぜならＨＡＡＲＰは超高周波の強力な放射
ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。１９７６年に起きた中国の唐山地震では、約２４万人（非公式には６５万人ともいわれる）の死者が出た時も、すごい光が目撃された。２００７年７月の新潟県中越沖地震の前にも、２００８年５月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

　またこれらの災害が起きるタイミングも怪しい。まず、２００４年１２月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波の前に、アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒み、さらに、偽テロ戦争にも参加したくないと拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。また先のミャンマーのサイクロンの後も、アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。中国の四川大地震も反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後に起きている（転載ここまで）。

　この文章を読んで実は私もびっくりしました。その後、フルフォードさんは同じような文章を『中国が目論む世界支配の正体』 （２００８年７月３０日、扶桑社刊）にも書いています。　彼は信念を持って、まちがいないと確信して自分の責任で書いているのだと思います。
　私は副島さんやフルフォードさんとは親しい仲です。彼らの情報力、分析力を高く評価しています。それゆえ『ザ・フナイ』誌に連載を依頼したのです。（後略）【転載終了】
　

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/403.html

何かがおかしいです!しばらく経ってから、再度、お試しください。×
http://www.asyura2.com/09/it11/msg/608.html

横浜アリーナも受け入れてるみたいです

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/404.html

今日の地震被害は、神戸地震の非ではない。大災害だ。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/400.html#c5

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110311-00000910-yom-soci

　福島県は１１日、福島第一原発２号機の半径２キロ以内に住んでいる大熊町と双葉町の住民に対し、避難するよう要請した。

　対象は大熊町が１２０６人、双葉町が６５８人。県によると、２号機の原子炉内の水位低下が認められ、このまま低下が続くと、放射能漏れの恐れもあるためという。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/764.html

ダンボールをつなぎ合わせて一人用の寝袋みたいなのを
作ると暖かく眠れる
「TOKYO　０円ハウス生活」坂口恭平って人の本にあった

ホームレスの人は東京で真冬でも布団ナシで眠れるくらい温かくなると言っていたな

こんな緊急事態はそんな技術が役に立つ
ダンボールはコンビニやスーパーなんかの商店には沢山ある

ダンボールをつなぎ合わせて一人用の寝袋みたいなのを
作ると暖かく眠れる
「TOKYO　０円ハウス生活」坂口恭平って人の本にあった

ホームレスの人は東京で真冬でも布団ナシで眠れるくらい温かくなると言っていたな
まだ寒ければ、新聞紙とかの紙を丸めたのを服の下に沢山詰めれば防寒具になる
停電で大変な人が何百万人もいるだろうけど、これを参考に今夜をなんとかがんばって過ごしてほしい
こんな緊急事態はそんな技術が役に立つ
ダンボールはコンビニやスーパーなんかの商店には沢山ある

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/405.html

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/406.html

これは不正確だ。　正しくは「炉心溶融」につながるということだ。

非常に危険な事態だ。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/764.html#c1

福島原発２号機半径２キロメートル以内非難要請！

テレビを通して福島県知事要請！？
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/765.html

解説

★この記事（左）は、オランダの投資銀行、Rabobankが、そのホームページに掲載したものです。　右は Rabobankのホームページです。

人口爆発する人類にとって最重要な物資は当然、食品であり、根幹は農産物です。
殆どの農作物の結実には蜂等の虫媒昆虫が必要ですが、それが、絶滅寸前である事は、これまでに紹介してきました。

下記のバックナンバーを参照下さい。
[熊蜂が消えた]　 ２０１１年１月１２日　水曜日　配信
この記事のURL: http://blogs.yahoo.co.jp/goldrush21japanbranch/33937859.html

[米国養蜂検査協会の中間集計発表]　 ２０１０年５月２１日　　金曜日配信
この記事のURL: http://blogs.yahoo.co.jp/goldrush21japanbranch/32052315.html

この記事の重要な部分を概説しますと：

★加州のアーモンド農園では、受粉率が減少を続けたままです。世界中で、この現象が広がっているようです。

★Wageningen 大学のTjeerd Blacquiere教授の研究では、コーヒー豆、果樹、ナッツ農園の大規模化も大きな問題であることが判明してきました。
経済的効果、利益の最大化を追求すれば、大きな面積の農園が望ましいのですが、蜂は巣から遠く離れた場所まで飛翔して採蜜するのは
体力的に不可能なのです。

コーヒーの場合、一種類だけの蜂では駄目で何種類もの蜂が必要です。　その為には、農園の周囲に森が残されて居なければならず、
コーヒー以外の花も咲いている必要があるのです。

将来の農業で重要なのは小規模農園だと言うのです。これはブラジル等で起きている事態と反対の方向性なのです。

メロン、スイカ農園でも同様なのですが、大規模農園になると、周辺部での結実は問題無いのですが、中央部では虫媒結実されていません。
元々虫媒昆虫の飛行距離は余り長くありませんし行動範囲は狭いので、大規模農園は不可能なのです。

又　大規模農園では各種の薬剤の使用量が多いのも問題です。　欧州の蜂で問題が無くても、アフリカの蜂では、一体どうなのかも全く不明なのです。

記事の内容は以上です。

☆いずれにせよ、蜂の絶滅カーブは、このまま進むでしょうから、食糧難はＳＦ世界の仮想ではなく、現実世界の実話となるでしょう。
どなたか全世界の蜂の生息数を、直ぐに５０倍に飛躍的な増殖させる技術をお持ちの方が居れば助かるのですが。
http://www.asyura2.com/09/nature4/msg/594.html#c1

東京メトロ銀座線全線と半蔵門線の一部で運転再開
朝日新聞 2011年3月11日20時49分配信

全路線で運転を見合わせていた東京メトロは、午後８時４０分、
銀座線の全線と半蔵門線の九段下―押上で運転再開した。

▽朝日新聞
http://www.asahi.com/national/update/0311/TKY201103110637.html

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/408.html

解説

☆イリノイ州立大学の昆虫学　Sydney Cameron教授率いる研究チームの米国科学アカデミーでの調査報告についての報道記事です。

★その内容を一言で言うと「全米の至るところに棲息していた四種類の熊蜂が絶滅寸前状態である事が判明。」　
この熊蜂は農業生産にとって非常に重要な虫媒昆虫です。

★この四種類の熊蜂の生息数が９６％も減少しているそうです。棲息面積で言えば２３％縮小して８７％へと減ったそうです。
蜜蜂の場合と同様に熊蜂も病原体による伝染病も原因の一部ですが、それ以外に生息地域の縮小による近親交配も
一因になっている事が判明したそうです。

熊蜂は蜜蜂と同様に最も重要な虫媒昆虫の一つですが、研究は殆どされていないのが実態です。

★この熊蜂によって受粉交配される植物はトマト、ブルーベリー、クランベリー、ブロッコリー等などだそうです。
全米で約５０種類の熊蜂が棲息しているが、その殆どは全く調査研究がなされていないのが現状です。

★これまで　欧州、アジア地域での熊蜂の消滅が報告されているそうですが、全米調査は今回が初めてで、
全米の中から４０の州の３８２地域で３年間の追跡調査をした結果です。

★熊蜂の特徴は他の蜂等と比較して冷たい天候でも飛行が出来るので、ツンドラ地帯や高山地帯でも活動が出来る事だそうです。

☆蜜蜂の大量死については下記のバックナンバーを参照して下さい。
[米国養蜂検査協会の中間集計発表]　２０１０年５月２１日　　金曜日配信
この記事のURL: http://blogs.yahoo.co.jp/goldrush21japanbranch/32052315.html

☆これが物価上昇にどのように影響してくるのか？　そのレベルと時期は何時ごろになるのか？　それは不明ですが、
蜜蜂の大量死と共に非常に心配される状況、傾向です。

http://www.asyura2.com/09/nature4/msg/594.html#c2

解説

☆蜜蜂の群れが、行方不明になっている現象は、既に御存知だと思います。　この現象を　面白がって蜜蜂集団脱走現象と呼んで、
その原因は養蜂家の過酷な搾取であると云う解説も以前はありました。
さて　その真偽は別にして、この現象が毎年毎年繰り返し発生しており、即ち　全世界の蜜蜂の数が　どんどん減少しているのは
間違いないようです。　

（１）は農務省の「蜜蜂集団崩壊」のニュース発表です。

（２）が　その報告書です。
★米国の養蜂群は全部で推定２４６万群。　その内の２２．４％に対して調査を実施した所、　２００９年の冬期
（２００９年から２０１０年の冬季）の損失率は３３．８％の高率であった。

このデータを元にグラフを作ってみました。　（６）です。
★青い棒グラフは　この四年間の損失率の比率の変動を示しています。　毎年３割減少しているのです。　
（私見ですが、繁殖率以上の損失率(即ち死亡率)ですから、今後　回復すると期待するのは、あまりにも楽観的かもしれません）

★緑色の棒グラフは、調査した養蜂家のサンプル数です。　サンプル数が２００９年/２０１０年冬季では４２３１軒の養蜂家ですから、
前年の７７８軒より大幅に増えて、調査結果の精度が上がっているはずです。

★認容できる養蜂群の損失率は１４．４％との回答であるので、その３倍もの失踪率になっています。

★専門的にはＣＣＤ，集団崩壊症候群と呼ばれている、全くミツバチの死骸が見つからないケース、死骸が確認されているケースの
区別はしていない。

さて　もう少し見ていきます。

集団崩壊症候群の原因は特定出来ておらず、寄生虫、病原菌、バクテリア、殺虫剤、栄養失調が挙げられています。　
（栄養失調とは、温暖化で花の咲く時期と女王蜂の産卵期が、ずれる事によって起きます）

★米国農務省の調査では　花粉、蜜蝋の分析結果では１２１種類の殺虫剤が含まれているそうです。
複合汚染の可能性が高いと見ているようです。

★又　遺伝子を検査すると　遺伝子異常が見られるそうです。これでは、繁殖も難しくなってきます。
（３）がそれを伝える農務省の報告です。

★（４）は農務省の委託を受けて、この問題を調査している米国養蜂検査協会のウェッブサイトです。

★（５）を見て下さい。　世界的機関である　世界動物健康機関の調査では、単一原因ではなく、複合汚染で、殺虫剤の無責任な
大量使用がミツバチの健康を阻害し、病気に掛かり易くしていると指摘しています。
その報告書では「ミツバチは全世界の食糧供給の基本であり、ミツバチの絶滅は震撼すべき生物的大災害を招く」としています。　
赤枠は　日本でも発生している事を示しています。

★最初にこの集団崩壊症候群を報告したペンシルﾊﾞﾆｱ州の養蜂家の　Dave Hackenberg氏によりば、２００９年５月から２０１０年４月
の一年間の損失率は６２％にも上るそうで、事態はドンドン悪化しているとの事です。
何故なら、米国養蜂検査協会の調査は冬季のみの調査であり、夏の時期が、殺虫剤を多く巻く時期なので、通年での調査が必要だ
と語っています。

★昆虫媒介による穀物、果物、野菜、飼料用の草、農作物は非常に多く、一番効果的な昆虫はミツバチであり、約９０種類の商業農作物に
必要であり、その代表的なものは林檎、オレンジ、蜜柑、イチゴ、人参、玉葱、ナッツ類、向日葵、菜種、コーヒー豆、大豆、
クローバー（家畜用）、綿花など　非常に重要なものが多いのです。

☆伝染病とネズミ講は酷似しています。　一定以上の人口密度と人口数が必要です。人口が少ないと宿主を滅亡させ、自体が
死滅するからです。過剰人口と成れば為るほど、そのリスクが高まります。人口を抑制させる必要があるのですが、全員が
満足する方法は残念ながら見つかりません。独裁は許してはなりません。　民主主義は人間の理想の象徴ですが、それを構成する
人民自身が愚かでは、役に立ちません。
人民自身が　しっかりと常に学び、考える事しか　生き延びる方法は無いと思います。

http://www.asyura2.com/09/nature4/msg/594.html#c3

災害・事故・事件ニュース 国際ニュース : AFPBB News via kwout

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http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031119070144-n1.htm

東京タワーのアンテナ曲がる　一部地域で映りにくい状態
2011.3.11 19:38

　東北地方太平洋沖地震の影響で、東京都港区の東京タワー頂上部のアンテナが曲がったことが１１日、分かった。日本電波塔企画部が明らかにした。

　これに絡み、ＮＨＫは同日夕、テレビのアナログ放送の映像に乱れが生じたと発表した。その後、アンテナの電波出力を落とすことで映像の乱れはほぼ解消。しかし、出力を落としたため、南関東の東京タワー電波カバーエリアの境目部分では、映像が映りにくい状態は続いているという。

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/409.html

炉をとめったって言っても。制御棒の燃料を抜いただけだろ。高温になれば側にあるのだろうから、再び臨界に達するのではないの。連鎖して反応して。

東北が住めなくなる可能性はないのか。心配だ。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/764.html#c2

地震 : 福島第一原発で緊急事態宣言
投稿者： 原子力資料情報室 投稿日時： 2011/3/11 21:13:34 (263 ヒット)

3月11日午後2時46分頃に発生したマグニチュード8.8（暫定値）の巨大地震で緊急停止した11基の原発のうち，東京電力の福島第一原発（1・2・3号炉）で，すべての非常用ディーゼル発電機が使用不能になったことが明らかになり，日本政府は原子力災害特別措置法に基づき原子力緊急事態宣言を出した．

福島第一原発では，原子炉への水の補給など冷却がうまくいっていない可能性があり，いわゆる冷温停止状態に落ち着いたかどうか確認されていない．外部電源の供給が停止している模様．ディーゼル発電機のバックアップとして，電源供給車が発電所に向かっている，と報じられている．

また，東北電力では女川原発の1・2・3号炉が緊急停止した．女川原発では基礎版上で567ガルの加速度を観測している．

■■関連情報■■

共同通信
自動停止原子炉の冷却機能に異常　福島第１原発の２基
http://www.47news.jp/CN/201103/CN2011031101000461.html

朝日新聞
福島第一原発に緊急事態宣言　枝野官房長官
http://www.asahi.com/national/update/0311/TKY201103110584.html

毎日新聞
地震：福島第１原発「原子力緊急事態宣言」発令
http://mainichi.jp/news/20110311urgitr090010000c.html

読売新聞
福島第一原発で冷却トラブル、緊急事態宣言
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110311-OYT1T00860.htm?from=top

原子力安全・保安院（緊急情報）
http://kinkyu.nisa.go.jp/kinkyu/2011/03/2000-5.html

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/767.html

東京23区避難リスト
　　　　http://cgi.mobile.metro.tokyo.jp/aps/tosei/bousai/hinan.html

東京23区避難リスト
　　　　http://cgi.mobile.metro.tokyo.jp/aps/tosei/bousai/hinan.html

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/410.html

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110311-00000778-san-pol

　防衛省は、福島第１原発の放射能漏れに備え、除染作業などの専門部隊である陸上自衛隊「中央特殊武器防護隊」の派遣に向け、準備に入った。防衛省幹部は「いつでも出動できる態勢だ」と話している。

　これに先立ち、福島駐屯地の第４４連隊の約８０人が福島県双葉町に向かっており、情報収集にあたっている。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/768.html

　　　　　　　　　　ファイト。！！！　　　　　　　　　　

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/396.html#c11

３キロ〜１０キロ内は屋内で待機！
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/769.html

空襲前（左）と空襲後（右）の航空写真
焦土と化した東京東京大空襲（とうきょうだいくうしゅう、英語：Bombing of Tokyo in World War II）は、第二次世界大戦中にアメリカ軍により行われた、東京に対する焼夷弾を用いた大規模爆撃の総称。通常の戦略爆撃は軍需産業を主に狙うものであるが、この空襲は、軍需産業のみならず女性と子供を含む非戦闘員も狙っていた点が最大の特徴である。これはまぎれもなく人類史上最大級の虐殺行為である。

東京は、1944年11月14日以降に106回の空爆を受けたが、特に1945年3月10日、4月13日、4月15日、5月25日の空襲は大規模であった。通常「東京大空襲」と言った場合、特に規模が大きかった1945年3月10日に行われた空襲を指すことが多い。

目次
1 空襲の経緯
1.1 1945年3月9日以前の空襲
1.2 3月10日の空襲
1.2.1 被害規模
1.3 その後の空襲
2 大規模な実験
3 日本軍による迎撃
4 米軍にとっての空襲
5 その後
5.1 戦争犯罪
5.2 記録
5.3 慰霊
6 空襲を免れた地区
7 東京大空襲で落命した著名人
8 東京大空襲訴訟
9 毒ガス散布計画
10 関連項目
11 参考文献
12 脚注
13 外部リンク

[編集] 空襲の経緯
[編集] 1945年3月9日以前の空襲

空襲を行ったB-29戦略爆撃機1942年4月18日にアメリカ軍によるドーリットル空襲が行われ、東京にも初の空襲があった。1944年7月、サイパン島などマリアナ群島をアメリカ軍が制圧し、ここが日本本土空襲の基地となった。同年11月24日、軍需工場である北多摩郡武蔵野町（現在の武蔵野市）の中島飛行機工場に対する初の戦略爆撃による空襲が行われた。それ以降、空襲が続き、1945年1月27日には有楽町・銀座地区が標的になり、有楽町駅は民間人の死体であふれた。

この頃の爆撃はレーダー照準を用いた高度精密爆撃であったが、爆撃失敗も多かったため、後に夜間低空爆撃へと変化していった。

[編集] 3月10日の空襲

焼け焦げた遺体の山。死者・行方不明者は8万人（民間の調査では10万人）以上といわれている。（石川光陽撮影）
母子と思われる二つの遺体。子供を背負って逃げていたらしく、母親の背中が焦げていない（石川光陽撮影）
鎮火後の街の風景（石川光陽撮影）
それまでの爆撃とは異なり、3月10日の大空襲は低高度・夜間・焼夷弾攻撃であった。その目的は、市民の生活の場である木造家屋が多数密集する下町の市街地を、そこに散在する町工場もろとも焼き払うことにあった。この攻撃についてアメリカ軍は、日本の中小企業が軍需産業の生産拠点となっているためと理由付けしていた。アメリカ軍の参加部隊は第73、第313、第314の三個航空団であった。

1945年3月9日夜、アメリカ軍編隊が首都圏上空に飛来した。22時30分（日本時間）にはラジオ放送が中断され警戒警報が発令された。ところが、その警戒警報は一旦解除される。同編隊が房総半島沖に退去して行ったためである。これにより生じた軍民双方の油断を突くかのように、3月9日から3月10日へと日付が変わった直後の0時7分、爆撃が開始された。爆撃は325機ものB-29爆撃機（うち爆弾投下機279機）によるもので、0時7分に深川地区へ初弾が投下されたのを皮切りにその後城東地区にも爆撃が開始された。0時20分には浅草地区や芝地区（現・港区）に対する爆撃も開始された。爆撃による火災の煙は高度15000mの成層圏にまで達し、秒速50m以上という竜巻並みの暴風が吹き荒れたことは、爆撃による火災被害のすごさを物語っている。

アメリカ軍が東京大空襲の実施を3月10日に選んだ理由は、延焼効果の高い風の強い日であることと、3月10日が日本の陸軍記念日である事に因んでいるという説が有力である。ただしこのことがアメリカ側の資料で確認されているわけではない。

東京大空襲の爆撃のために各B-29には通常の約2倍の搭載量である6tもの高性能焼夷弾が搭載されていた。ほぼ全ての機銃および弾薬を爆弾投下機の多くから降ろしてまで、焼夷弾の搭載量が最優先されたのである。その背景には、その時点で日本には貧弱な防空能力しか残されていないことが見抜かれていたことが挙げられる。この空襲での爆弾の制御投下弾量は38万1300発、1783tにものぼった。 午前2時37分にはアメリカ軍機の退去により空襲警報は解除された。

当夜の被害が拡大した原因は、以下の各要因が複合したものであった。とりわけ強い冬型の気圧配置という気象条件による強い季節風（季節風（空っ風））は直接・間接に大きな影響を及ぼした。

もともと精度に劣る防空警戒用レーダーの精度がますます低下していた。強い季節風によってレーダーのアンテナが揺さぶられたためである。これにより、編隊の確実な捕捉、編隊の企図の把握に支障が生じ、空襲警報の発令が極端に遅れた（発令されたのは初弾投下8分後の3月10日午前0時15分）。なお、アメリカ軍機はウインドウを大量に散布するなどしてレーダーによる捕捉に対抗した。
「低空進入」と呼ばれる飛行法が初めて大規模に実戦導入された。この飛行法ではまず、先行するパス・ファインダー機（投下誘導機）によって超低空からエレクトロン焼夷弾が投弾された。その閃光は、攻撃区域を後続する本隊に伝える役割を果たした。その本隊の爆撃機編隊も通常より低空で侵入した上、発火点によって囲まれた領域に向けて集束焼夷弾E46を集中的に投弾した。この爆撃の着弾精度は、高空からの爆撃にくらべて高いものであった。
さらに後続する編隊が爆撃範囲を非炎上地域にまで徐々に広げた。当初の投下予定地域ではなかった荒川(当時は荒川放水路)周辺やその外側の足立区や葛飾区、江戸川区の一部にまで焼夷弾の実際の投下範囲が広げられたことにより、被害が一層拡大した。これは、早い段階で大火災が発生した投下予定地域の上空では、火災に伴う強風が生じたため、低空での操縦が困難になったためでもあった。
投下された爆弾（焼夷弾）が当時の日本家屋を焼き払うために最適化されたものであった。
強い北西の季節風によって火勢が煽られ延焼が助長された。
これら複数の要因が重なり被害が拡大した。

なお、この爆撃において投下された爆弾の種類は、この作戦で威力を発揮した新型の集束焼夷弾E46（M69）を中心とする油脂焼夷弾、黄燐焼夷弾やエレクトロン焼夷弾などである。有名なのはゼリー状のガソリンを長さ約50cmの筒状の容器に詰めたナパーム弾である。この焼夷弾は、投下時には各容器が一つの束にまとめられており、投下後に空中で散弾のように各容器が分散するようにされていたため、「束ねる」という意味を込めて「クラスター焼夷弾」と呼ばれた。

使用された焼夷弾は当時の平均的な爆弾とは異なる構造のものであった。つまり、通常の航空爆弾では、瞬発または0.02〜0.05秒の遅発信管が取り付けられており、破壊力は主に爆発のエネルギーによって得られる。しかし木造の日本家屋を標的にそのような爆弾を用いても、破壊できる家屋が爆風が及ぶ範囲のものに限られ、それを免れた家屋は破壊されず散発的な被害にとどまってしまう。そこでアメリカ軍は、市街地を火災により壊滅させるため、爆発力の代わりに燃焼力を主体とした焼夷弾を用いることとし、その焼夷弾も日本家屋に火災を発生させるために新たに開発した。

より詳細には、まず、投下時に確実に日本家屋の瓦屋根を貫通させるため、上述した形状が選ばれるとともに、空中での向きを制御する吹流し状のものも個々の容器に取り付けられた。これにより、各容器が家屋の内部に到達して内部から火災を発生させる確率が高められた。なお、都内では当時すでに燃えにくい素材で建物を補強するなどの対策がなされていた（関東大震災を教訓にしたものであった）。しかし、防火性のある瓦屋根を貫いて建物の内部で着火剤を飛散させる仕組みのこれらの焼夷弾の前ではその対策は無力であった。この焼夷弾の開発の参考にされたのは、ドイツによるロンドン空襲において回収された不発弾であった。

爆撃の際には火炎から逃れようとして、隅田川に架かる多くの橋や、燃えないと思われていた鉄筋コンクリート造の学校などに避難した人も多かった。しかし、火災の規模が常識を遥かに超えるものであったため、至る所で巨大な火災旋風が発生し、あらゆる場所に竜の如く炎が流れ込んだ。そのため、避難をしながらもこれらの炎に巻かれて焼死してしまった人々や、炎に酸素を奪われて窒息（ちっそく）によって命を奪われた人々も多かった。また、川に逃げ込んだものの冬期の低い水温のために凍死する人々も多く、翌朝の隅田川・荒川放水路等は凍死・溺死者で川面が溢れていたという。これら水を求めて隅田川から都心や東京湾・江戸川方面へ避難した集団の死傷率は高かった一方、内陸部、日光街道・東武伊勢崎線沿いに春日部・古河方面へ脱出した人々には生存者が多かった。

この爆撃に先だってアメリカ軍は関東大震災（1923年）における被害実態を事前に徹底的に検証しており、木造住宅の密集する東京の下町が火災被害に遭いやすいことをつきとめていた。この成果を上述の爆弾の選定や攻撃目標の決定に反映させたため、東京大空襲の被害地域は関東大震災の延焼地域とほぼ一致し、かつ大震災時を上回っている。

[編集] 被害規模
当時の警視庁の調査での被害数は以下の通り。

死亡：8万3793人
負傷者：4万918人
被災者：100万8005人
被災家屋：26万8358戸
なお人的被害の実数はこれよりも多い。上記の被害数の死者数は、早期に遺体が引き取られた者を含んでおらず、またそれ以外にも行方不明者が数万人規模で存在するためである。民間団体や新聞社の調査では死亡・行方不明者は10万人以上と言われる。

わずか一回の空襲で東京市街地の東半分、実に東京35区の3分の1以上の面積（約41km²）が焼失した。

ちなみにアメリカ側の損害は、撃墜・墜落が12機、撃破が42機であった。

[編集] その後の空襲

空襲をうける東京市街（1945年5月25日のもの。画面中央は現在の東京女学館・日赤医療センター付近、画面下から画面右上に伸びるのは渋谷川、画面下に山手線と東横線の交差と思しきものが見えることから広尾上空と推定される。なお、北方向は写真左側となる）その後も東京への空襲は続けられた。4月13日には王子・赤羽地区を中心とした城北地域が、翌15日には大森・蒲田地区を中心とした城南地域が空襲・機銃掃射を受け死傷者4004人、約22万戸もの家屋が焼失した。さらに5月25日には、それまで空襲を受けていなかった山の手に470機ものB29が来襲した。皇居も被災し宮殿が焼失した。これにより死傷者は7415人、被害家屋は約22万戸と3月10日に次ぐ被害となった。 また当時、東京陸軍刑務所に収容されていた62人のアメリカ人捕虜が焼死している（東京陸軍刑務所飛行士焼死事件）。

3月-5月にかけての空襲で東京市街の50%が焼失した。また、多摩地区の立川、八王子なども空襲の被害を受けている。その後、空襲の矛先は各地方都市に向けられていく。

[編集] 大規模な実験
アメリカ軍は日本家屋を再現した実験場を作り、大規模な延焼実験を行っている。実験用に立てられた日本家屋は、室内の畳を日系人の多いハワイからわざわざ取り寄せるなどして精巧に作り上げられた。これらの実験によってクラスター焼夷弾開発の参考にされるなど、東京大空襲を初めとする日本本土への無差別爆撃の際、効果的被害を与えることに成功している。

[編集] 日本軍による迎撃

防空戦に出撃した機体の一つ三式戦闘機 飛燕八丈島のレーダーは機影を捉えていたが、日本列島では猛烈な風のために本土防空隊は迎撃に出撃することができずにいた。その後爆撃隊がサイパンへの帰還中に迎撃可能となり爆撃隊を迎撃した。その際の戦果と陸軍の高射砲部隊の戦果を合わせて12機を撃墜、42機を撃破する戦果を挙げた[1]。5月25日に464機のB-29が来襲した際は、26機撃墜、86機撃破と本土空襲の中で最も大きな損害を与えた[2]。なお、この時墜落機の搭乗員の一人が逃亡途中で警防団員を射殺、逮捕された後に処刑されている（東京上野憲兵隊事件）。

[編集] 米軍にとっての空襲

東京大空襲を指揮したカーチス・E・ルメイ少将当初1944年11月24日にヘイウッド・S・ハンセル准将の指揮により始められた日本本土空襲は、軍需工場、製油所などの目標地点のみを攻撃する計画であった。なぜならハンセルは非戦闘員である一般市民を巻き込む無差別爆撃に対して非人道的だという感情を抱いていたからであった。

しかし、元々米軍による日本本土空襲は、戦闘員同士の通常の戦闘では米軍側の被害も多く出るので、それを回避しつつ日本の降伏を早めることが狙いであった。そのためには「軍需工場のみならず、軍需工場の労働者の家や使用する道路、鉄道を破壊することが効果的だ」というヘンリー・H・アーノルド大将の意を受けて、翌年の1945年1月21日にカーチス・E・ルメイ少将と交代した。ルメイは大規模な無差別攻撃を立案、その手始めに東京を選んだ。 ただし、かなりのリスクを背負っていた。それは、

燃料節約のためB-29は編隊を組まないで、単独飛行にしたこと。コースを外れる危険性があった。
低高度（高度7000〜8000ft,）からの焼夷弾を投下する。日本上空の強い風を避け、目標を絞りやすいが、対空砲火や日本の戦闘機の標的になりやすい。
爆撃の効果を上げるために搭乗員を減らしてまで、焼夷弾や燃料の搭載量を増やした。迎撃に遭遇しても反撃できなかった。
というものであった。

このルメイの立案の低空飛行に兵士が難色を示すと、ルメイは葉巻を噛み切って「なんでもいいから低く飛ぶんだ」と言ったという。空襲時の東京を空から一定の時間おきにスケッチするため高度1万mに留まっていた飛行機もあり、帰還後ルメイはそのスケッチを満足げに受け取ったという。

「この空襲が成功すれば戦争は間もなく終結する。これは天皇すら予想できぬ」、「我々は日本降伏を促す手段として火災しかなかったのである」とルメイは証言している。一方で、「もし、我々が負けていたら、私は戦争犯罪人として裁かれていただろう。幸い、私は勝者の方に属していた」とも語っている[3]。

[編集] その後
[編集] 戦争犯罪
これ以降も、日本側の産業基盤を破壊し、また戦意を挫くため、全国各地で空襲が行なわれ、その結果多くの一般市民が犠牲となった。建前では軍施設や軍需産業に対する攻撃であるが、実際には多数の民間人（非戦闘員）が犠牲になっており、戦争犯罪ではないかとの指摘も強い。しかし、日本国政府は、サンフランシスコ平和条約により賠償請求権を放棄している。

ところが、東京オリンピックから2ヶ月後の1964年12月7日に、日本国政府は、日本本土爆撃を含む対日無差別爆撃を指揮したルメイに対し、航空自衛隊の育成に貢献したとの理由で勲一等旭日章を授与した。これには、遺族からは勿論、左右両陣営からも批判の声が出た。しかし、真珠湾攻撃に大きく関わった参議院議員で元航空幕僚長の源田実は、当時この勲章授与を賞讃した。なお、源田はこれに先立ち、アメリカ合衆国政府から勲功章を受けている。これを以って、日米両国政府が真珠湾攻撃と日本本土空襲の責任者を相互免責し、日米同盟の強化を図ったとする見方もある。なお勲一等に叙する勲章は本来、授与に当たって直接天皇から渡される（天皇親授）のが通例であるが、昭和天皇はルメイと面会することはなかった。ちなみに東京大空襲は昭和天皇の初孫の東久邇信彦が災難の中で防空壕で誕生した日であり、さらに皇居も空襲を受け、赤坂御苑内にある各宮邸が災害を受け、大宮御所や明治宮殿までもが全焼した。

ルメイは後年、「自分たちが負けていたら、自分は戦犯として裁かれていた」と述べている。ルメイの前任者であったハンセル少将は、高高度からの軍事目標への精密爆撃に拘った故に解任されている。無差別戦略爆撃は、原爆投下も含めてアメリカ合衆国大統領たちの選択であったと言ってよい。

[編集] 記録
3月10日の空襲の惨状は、警視総監より撮影の任務を受けた、警視庁の石川光陽によって、僅か33枚の写真に残された（上の画像参照）。それらは戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）から引き渡すよう命令が下るが、石川はこれを拒否し自宅の庭に埋めて保管したという。この33枚の写真は、東京大空襲の悲惨さを伝える貴重な資料となっている（石川自身、本当はこのような写真は撮りたくないと言っていた）。なお、石川はほかにも1942年のドーリットル空襲から1945年5月25日の空襲まで記録写真を撮影しており、東京の空襲全体では撮影枚数は600枚を越える。

[編集] 慰霊

戦災により亡くなられた方々の碑、台東区浅草七丁目一番身元不明の犠牲者の遺骨は関東大震災の犠牲者を祀った「震災記念堂」に合わせて納められた。このため1951年には、震災記念堂から東京都慰霊堂に名称が改められた。慰霊堂では毎年3月10日に追悼行事が行われているほか、隣接する東京都復興記念館に関東大震災及び東京大空襲についての展示がある。東京都は1990年（平成2年）、空襲犠牲者を追悼し平和を願うことを目的として、3月10日を「東京都平和の日」とすることを条例で定めた。一連の空襲による正確な犠牲者数は不明である。東京都では墨田区の横網町公園に「東京空襲犠牲者を追悼し平和を祈念する碑」を設置し、遺族などからの申し出により判明した分の犠牲者名簿（1942年〜1945年の空襲犠牲者）を納めている。

[編集] 空襲を免れた地区
東京の市街地でも空襲を免れた区域がある。

丸の内付近では東京府庁（東京都庁）と東京駅が空襲を受け全半壊したが、空襲を免れた区域も多い。これは占領後の軍施設に使用する予定の第一生命館や明治生命館などがあったためと言う。
築地付近が空襲を受けなかったのは、アメリカ聖公会の建てた聖路加国際病院があったからだとも言われる。
中央区の佃島・月島地区も戦火を免れ、現在も戦前からの古い木造長屋が残っている。3月10日の下町空襲で壊滅状態となった旧・深川区（現在の江東区）とは晴海運河を挟んで明暗が分かれた形となった。
墨田区京島地区も甚大な被害を受けた墨田区中央部の中で奇跡的に延焼を免れた一帯。空襲以前にも関東大震災の際にも延焼を免れ、ほぼ大正初期の路地構成や建物の面影を今に残す、下町一帯の中では希有な地域である。但し「生き残った」ことにより、自動車も通れない明治大正期の極狭路地が迷路のように走る同地帯は、現在では防災面で深刻な問題のある地域として懸念されている。
ロックフェラー財団の寄付で建てられた図書館のある東京帝国大学付近も空襲は受けていない。
神田には救世軍本営があるため被害を受けなかったとも言われるが定かではない。また神保町古書店街の蔵書の消失を恐れた為という俗説もあるが、アメリカ軍は名古屋大空襲（5月14日の空襲で名古屋城が焼失）やドイツでのドレスデン爆撃など文化財の破壊を躊躇せず行っていることから信憑性は低い。なお日本正教会のニコライ堂（東京復活大聖堂）およびその関連施設も空襲を免れ現代に残っている。遺体の収容場所が足りなくなった事による本郷の町会の要請により、大聖堂には一時的に遺体が収容された[4]。
皇居（宮城）は対象から外されていたが、5月25日の空襲では類焼により明治宮殿（明治憲法の発布式が行われた建物）が炎上した。このため、松平恒雄宮内大臣が責任を取って辞任している。
[編集] 東京大空襲で落命した著名人
3月10日の下町大空襲
太田仲三郎 （実業家）
立花家扇遊 （色物芸人）
豊嶌雅男 （大相撲力士）
古屋慶隆 （衆議院議員・元内務省政務次官）
枩浦潟達也† （大相撲力士）
吉村操 （映画監督）
徳三宝 （柔道家）
六代目一龍斎貞山（講釈師）
初代吉慶堂李彩（奇術師）
天野喜久代（歌手・女優）
5月25日の山手大空襲
石井菊次郎† （元外務大臣）
織田萬 （法学者）
四代目柳家枝太郎 （音曲師）
柳瀬正夢 （画家）
谷口恒二 （大蔵省事務次官）
安藤照 （彫刻家）
† 行方不明（死亡確定）

[編集] 東京大空襲訴訟
詳細は「東京大空襲訴訟」を参照

大空襲から62年が経過した2007年3月9日、「東京空襲犠牲者遺族会」の被災者・犠牲者の遺族112人（平均年齢74歳）が、日本政府に対して謝罪および総額12億3200万円の損害賠償を求めて東京地方裁判所に集団提訴した。空襲による民間の被害者が集団となって国に責任を問うのは初めて。目的は、旧軍人・軍属が国家補償を受けているのに対して国家総動員法に寄って動員された民間人は補償が行なわれていないことを理由に、「東京空襲が国際法違反の無差別絨毯爆撃であったことを裁判所に認めさせ、誤った国策により戦争を開始した政府の責任を追及する」ことである。

[編集] 毒ガス散布計画
連合国は東京に効果的に毒ガスを散布するための詳細な研究を行っており、散布する季節や気象条件を始めとして散布するガスの検討を行い、マスタードガス･ホスゲンなどが候補にあがっていた[5]。

[編集] 関連項目
国際法
ガラスのうさぎ
東京都江戸東京博物館
日本本土空襲
広島市への原子爆弾投下
長崎市への原子爆弾投下
ゲルニカ爆撃
コヴェントリー爆撃
ドレスデン爆撃
重慶爆撃
アメリカ本土空襲
陸軍記念日
極東国際軍事裁判
チャールズ・ブロンソン（B-29爆撃機の後部機関銃手として東京大空襲を戦った）
日本本土の戦い
東京大空襲 (テレビドラマ)
虐殺
絨毯爆撃
東京都平和祈念館
[編集] 参考文献
A・C・グレイリング『大空襲と原爆は本当に必要だったのか』鈴木主税/浅岡政子訳、河出書房新社、2007年2月、ISBN 978-4-309-22460-2
A. C. Grayling, "Among The Dead Cities: The History and Moral Legacy of the WWII Bombing of Civilians in Germany and Japan," Walker & Company, March 20, 2007 ISBN 0802715656
早乙女勝元『図説 東京大空襲（ふくろうの本）』河出書房新社、2003年8月、ISBN 4-309-76033-3
東京都編集『東京都戦災誌』明元社、2005年8月、ISBN 4-902622-04-1
東京大空襲の記録を網羅した唯一の公式資料。
平塚柾緒編著『米軍が記録した日本空襲』草思社、1995年6月、ISBN 4-7942-0610-0
村上義人『手拭いの旗 暁の風に翻る』福音館書店〈福音館日曜日文庫〉、1977年7月、ISBN 4-8340-0549-6
開成高校の学徒隊として遭遇した著者の被災状況を記録。開戦前夜から敗戦―講和までの日本の状況も記した自伝。
山本茂男他著『B29対陸軍戦闘隊――陸軍防空戦闘隊の記録（新版）』今日の話題社、1985年11月、ISBN 4-87565-304-2
本土防空作戦に従事した旧陸軍の航空関係者による回想録集。
[編集] 脚注
^ 『本土防空戦』渡辺洋二・著
^ 第二時大戦に於けるアメリカ陸軍航空軍戦闘日誌
^ 「読売新聞」平成18年3月10日号社説より
^ 高井寿雄『ギリシア正教入門』教文館（1980）
^ Britain considered chemical attack on Tokyo in 1944 Times June 26, 2009
[編集] 外部リンク
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カテゴリ: 太平洋戦争の戦略爆撃 | 第二次世界大戦終了以前の昭和時代 | 東京の歴史 | 大量虐殺 | 第二次世界大戦中のアメリカ合衆国の戦争犯罪 | 1945年の日本

http://www.asyura2.com/10/warb7/msg/417.html

まず、この、原文（英文）は見れなくなっているようです。もしもあれば頂きたい。当方アメリカ在住。もうすぐ、4ヶ月の娘のワクチン接種があります。Drに相談したいのです。

わたしの友達の娘（日本人とアメリカ人のミックス）が7年位前にワクチン接種後に熱を出して、それまで普通に笑う子だったのが、笑わない自閉症になったのです。それまでワクチンに無知だったけど、おかしく思った彼女は、ワクチンについて調べた結果、その事を本に書いた人がいて、その著者に会いに言ったと当時話してくれました。
今回、このサイトの事をしらせましたが、返信無し。と言うのも、気分を害したら無視してくださいとも書きましたが。
彼女にとっても触れられたくない事だったと思います。なので今は彼女にきくことができません。
なので、英語の原文を探しています。もし、お持ちでしたらコピーをお願いします。

落ち着いたらでいいのですが、検診（接種）は来週の月曜日、14日です。
返信はこちらまで。

原文です

http://web.archive.org/web/20070105074514/http://www.rollingstone.com/politics/story/7395411/deadly_immunity/

Deadly Immunity
Robert F. Kennedy Jr. investigates the government cover-up of a mercury/autism scandal
ROBERT F. KENNEDY JR.
In June 2000, a group of top government scientists and health officials gathered for a meeting at the isolated Simpsonwood conference center in Norcross, Georgia. Convened by the Centers for Disease Control and Prevention, the meeting was held at this Methodist retreat center, nestled in wooded farmland next to the Chattahoochee River, to ensure complete secrecy. The agency had issued no public announcement of the session -- only private invitations to fifty-two attendees. There were high-level officials from the CDC and the Food and Drug Administration, the top vaccine specialist from the World Health Organization in Geneva and representatives of every major vaccine manufacturer, including GlaxoSmithKline, Merck, Wyeth and Aventis Pasteur. All of the scientific data under discussion, CDC officials repeatedly reminded the participants, was strictly "embargoed." There would be no making photocopies of documents, no taking papers with them when they left.
The federal officials and industry representatives had assembled to discuss a disturbing new study that raised alarming questions about the safety of a host of common childhood vaccines administered to infants and young children. According to a CDC epidemiologist named Tom Verstraeten, who had analyzed the agency's massive database containing the medical records of 100,000 children, a mercury-based preservative in the vaccines -- thimerosal -- appeared to be responsible for a dramatic increase in autism and a host of other neurological disorders among children. "I was actually stunned by what I saw," Verstraeten told those assembled at Simpsonwood, citing the staggering number of earlier studies that indicate a link between thimerosal and speech delays, attention-deficit disorder, hyperactivity and autism. Since 1991, when the CDC and the FDA had recommended that three additional vaccines laced with the preservative be given to extremely young infants -- in one case, within hours of birth -- the estimated number of cases of autism had increased fifteenfold, from one in every 2,500 children to one in 166 children.

Even for scientists and doctors accustomed to confronting issues of life and death, the findings were frightening. "You can play with this all you want," Dr. Bill Weil, a consultant for the American Academy of Pediatrics, told the group. The results "are statistically significant." Dr. Richard Johnston, an immunologist and pediatrician from the University of Colorado whose grandson had been born early on the morning of the meeting's first day, was even more alarmed. "My gut feeling?" he said. "Forgive this personal comment -- I do not want my grandson to get a thimerosal-containing vaccine until we know better what is going on."

But instead of taking immediate steps to alert the public and rid the vaccine supply of thimerosal, the officials and executives at Simpsonwood spent most of the next two days discussing how to cover up the damaging data. According to transcripts obtained under the Freedom of Information Act, many at the meeting were concerned about how the damaging revelations about thimerosal would affect the vaccine industry's bottom line. "We are in a bad position from the standpoint of defending any lawsuits," said Dr. Robert Brent, a pediatrician at the Alfred I. duPont Hospital for Children in Delaware. "This will be a resource to our very busy plaintiff attorneys in this country." Dr. Bob Chen, head of vaccine safety for the CDC, expressed relief that "given the sensitivity of the information, we have been able to keep it out of the hands of, let's say, less responsible hands." Dr. John Clements, vaccines advisor at the World Health Organization, declared that "perhaps this study should not have been done at all." He added that "the research results have to be handled," warning that the study "will be taken by others and will be used in other ways beyond the control of this group."

In fact, the government has proved to be far more adept at handling the damage than at protecting children's health. The CDC paid the Institute of Medicine to conduct a new study to whitewash the risks of thimerosal, ordering researchers to "rule out" the chemical's link to autism. It withheld Verstraeten's findings, even though they had been slated for immediate publication, and told other scientists that his original data had been "lost" and could not be replicated. And to thwart the Freedom of Information Act, it handed its giant database of vaccine records over to a private company, declaring it off-limits to researchers. By the time Verstraeten finally published his study in 2003, he had gone to work for GlaxoSmithKline and reworked his data to bury the link between thimerosal and autism.

Vaccine manufacturers had already begun to phase thimerosal out of injections given to American infants -- but they continued to sell off their mercury-based supplies of vaccines until last year. The CDC and FDA gave them a hand, buying up the tainted vaccines for export to developing countries and allowing drug companies to continue using the preservative in some American vaccines -- including several pediatric flu shots as well as tetanus boosters routinely given to eleven-year-olds.

The drug companies are also getting help from powerful lawmakers in Washington. Senate Majority Leader Bill Frist, who has received $873,000 in contributions from the pharmaceutical industry, has been working to immunize vaccine makers from liability in 4,200 lawsuits that have been filed by the parents of injured children. On five separate occasions, Frist has tried to seal all of the government's vaccine-related documents -- including the Simpsonwood transcripts -- and shield Eli Lilly, the developer of thimerosal, from subpoenas. In 2002, the day after Frist quietly slipped a rider known as the "Eli Lilly Protection Act" into a homeland security bill, the company contributed $10,000 to his campaign and bought 5,000 copies of his book on bioterrorism. The measure was repealed by Congress in 2003 -- but earlier this year, Frist slipped another provision into an anti-terrorism bill that would deny compensation to children suffering from vaccine-related brain disorders. "The lawsuits are of such magnitude that they could put vaccine producers out of business and limit our capacity to deal with a biological attack by terrorists," says Dean Rosen, health policy adviser to Frist.

Even many conservatives are shocked by the government's effort to cover up the dangers of thimerosal. Rep. Dan Burton, a Republican from Indiana, oversaw a three-year investigation of thimerosal after his grandson was diagnosed with autism. "Thimerosal used as a preservative in vaccines is directly related to the autism epidemic," his House Government Reform Committee concluded in its final report. "This epidemic in all probability may have been prevented or curtailed had the FDA not been asleep at the switch regarding a lack of safety data regarding injected thimerosal, a known neurotoxin." The FDA and other public-health agencies failed to act, the committee added, out of "institutional malfeasance for self protection" and "misplaced protectionism of the pharmaceutical industry."

The story of how government health agencies colluded with Big Pharma to hide the risks of thimerosal from the public is a chilling case study of institutional arrogance, power and greed. I was drawn into the controversy only reluctantly. As an attorney and environmentalist who has spent years working on issues of mercury toxicity, I frequently met mothers of autistic children who were absolutely convinced that their kids had been injured by vaccines. Privately, I was skeptical.

I doubted that autism could be blamed on a single source, and I certainly understood the government's need to reassure parents that vaccinations are safe; the eradication of deadly childhood diseases depends on it. I tended to agree with skeptics like Rep. Henry Waxman, a Democrat from California, who criticized his colleagues on the House Government Reform Committee for leaping to conclusions about autism and vaccinations. "Why should we scare people about immunization," Waxman pointed out at one hearing, "until we know the facts?"

It was only after reading the Simpsonwood transcripts, studying the leading scientific research and talking with many of the nation's pre-eminent authorities on mercury that I became convinced that the link between thimerosal and the epidemic of childhood neurological disorders is real. Five of my own children are members of the Thimerosal Generation -- those born between 1989 and 2003 -- who received heavy doses of mercury from vaccines. "The elementary grades are overwhelmed with children who have symptoms of neurological or immune-system damage," Patti White, a school nurse, told the House Government Reform Committee in 1999. "Vaccines are supposed to be making us healthier; however, in twenty-five years of nursing I have never seen so many damaged, sick kids. Something very, very wrong is happening to our children."

More than 500,000 kids currently suffer from autism, and pediatricians diagnose more than 40,000 new cases every year. The disease was unknown until 1943, when it was identified and diagnosed among eleven children born in the months after thimerosal was first added to baby vaccines in 1931.

Some skeptics dispute that the rise in autism is caused by thimerosal-tainted vaccinations. They argue that the increase is a result of better diagnosis -- a theory that seems questionable at best, given that most of the new cases of autism are clustered within a single generation of children. "If the epidemic is truly an artifact of poor diagnosis," scoffs Dr. Boyd Haley, one of the world's authorities on mercury toxicity, "then where are all the twenty-year-old autistics?" Other researchers point out that Americans are exposed to a greater cumulative "load" of mercury than ever before, from contaminated fish to dental fillings, and suggest that thimerosal in vaccines may be only part of a much larger problem. It's a concern that certainly deserves far more attention than it has received -- but it overlooks the fact that the mercury concentrations in vaccines dwarf other sources of exposure to our children.

What is most striking is the lengths to which many of the leading detectives have gone to ignore -- and cover up -- the evidence against thimerosal. From the very beginning, the scientific case against the mercury additive has been overwhelming. The preservative, which is used to stem fungi and bacterial growth in vaccines, contains ethylmercury, a potent neurotoxin. Truckloads of studies have shown that mercury tends to accumulate in the brains of primates and other animals after they are injected with vaccines -- and that the developing brains of infants are particularly susceptible. In 1977, a Russian study found that adults exposed to much lower concentrations of ethylmercury than those given to American children still suffered brain damage years later. Russia banned thimerosal from children's vaccines twenty years ago, and Denmark, Austria, Japan, Great Britain and all the Scandinavian countries have since followed suit.

"You couldn't even construct a study that shows thimerosal is safe," says Haley, who heads the chemistry department at the University of Kentucky. "It's just too darn toxic. If you inject thimerosal into an animal, its brain will sicken. If you apply it to living tissue, the cells die. If you put it in a petri dish, the culture dies. Knowing these things, it would be shocking if one could inject it into an infant without causing damage."

Internal documents reveal that Eli Lilly, which first developed thimerosal, knew from the start that its product could cause damage -- and even death -- in both animals and humans. In 1930, the company tested thimerosal by administering it to twenty-two patients with terminal meningitis, all of whom died within weeks of being injected -- a fact Lilly didn't bother to report in its study declaring thimerosal safe. In 1935, researchers at another vaccine manufacturer, Pittman-Moore, warned Lilly that its claims about thimerosal's safety "did not check with ours." Half the dogs Pittman injected with thimerosal-based vaccines became sick, leading researchers there to declare the preservative "unsatisfactory as a serum intended for use on dogs."

In the decades that followed, the evidence against thimerosal continued to mount. During the Second World War, when the Department of Defense used the preservative in vaccines on soldiers, it required Lilly to label it "poison." In 1967, a study in Applied Microbiology found that thimerosal killed mice when added to injected vaccines. Four years later, Lilly's own studies discerned that thimerosal was "toxic to tissue cells" in concentrations as low as one part per million -- 100 times weaker than the concentration in a typical vaccine. Even so, the company continued to promote thimerosal as "nontoxic" and also incorporated it into topical disinfectants. In 1977, ten babies at a Toronto hospital died when an antiseptic preserved with thimerosal was dabbed onto their umbilical cords.

In 1982, the FDA proposed a ban on over-the-counter products that contained thimerosal, and in 1991 the agency considered banning it from animal vaccines. But tragically, that same year, the CDC recommended that infants be injected with a series of mercury-laced vaccines. Newborns would be vaccinated for hepatitis B within twenty-four hours of birth, and two-month-old infants would be immunized for haemophilus influenzae B and diphtheria-tetanus-pertussis.

The drug industry knew the additional vaccines posed a danger. The same year that the CDC approved the new vaccines, Dr. Maurice Hilleman, one of the fathers of Merck's vaccine programs, warned the company that six-month-olds who were administered the shots would suffer dangerous exposure to mercury. He recommended that thimerosal be discontinued, "especially when used on infants and children," noting that the industry knew of nontoxic alternatives. "The best way to go," he added, "is to switch to dispensing the actual vaccines without adding preservatives."

For Merck and other drug companies, however, the obstacle was money. Thimerosal enables the pharmaceutical industry to package vaccines in vials that contain multiple doses, which require additional protection because they are more easily contaminated by multiple needle entries. The larger vials cost half as much to produce as smaller, single-dose vials, making it cheaper for international agencies to distribute them to impoverished regions at risk of epidemics. Faced with this "cost consideration," Merck ignored Hilleman's warnings, and government officials continued to push more and more thimerosal-based vaccines for children. Before 1989, American preschoolers received eleven vaccinations -- for polio, diphtheria-tetanus-pertussis and measles-mumps-rubella. A decade later, thanks to federal recommendations, children were receiving a total of twenty-two immunizations by the time they reached first grade.

As the number of vaccines increased, the rate of autism among children exploded. During the 1990s, 40 million children were injected with thimerosal-based vaccines, receiving unprecedented levels of mercury during a period critical for brain development. Despite the well-documented dangers of thimerosal, it appears that no one bothered to add up the cumulative dose of mercury that children would receive from the mandated vaccines. "What took the FDA so long to do the calculations?" Peter Patriarca, director of viral products for the agency, asked in an e-mail to the CDC in 1999. "Why didn't CDC and the advisory bodies do these calculations when they rapidly expanded the childhood immunization schedule?"

But by that time, the damage was done. At two months, when the infant brain is still at a critical stage of development, infants routinely received three inoculations that contained a total of 62.5 micrograms of ethylmercury -- a level 99 times greater than the EPA's limit for daily exposure to methylmercury, a related neurotoxin. Although the vaccine industry insists that ethylmercury poses little danger because it breaks down rapidly and is removed by the body, several studies -- including one published in April by the National Institutes of Health -- suggest that ethylmercury is actually more toxic to developing brains and stays in the brain longer than methylmercury.

Officials responsible for childhood immunizations insist that the additional vaccines were necessary to protect infants from disease and that thimerosal is still essential in developing nations, which, they often claim, cannot afford the single-dose vials that don't require a preservative. Dr. Paul Offit, one of CDC's top vaccine advisers, told me, "I think if we really have an influenza pandemic -- and certainly we will in the next twenty years, because we always do -- there's no way on God's earth that we immunize 280 million people with single-dose vials. There has to be multidose vials."

But while public-health officials may have been well-intentioned, many of those on the CDC advisory committee who backed the additional vaccines had close ties to the industry. Dr. Sam Katz, the committee's chair, was a paid consultant for most of the major vaccine makers and was part of a team that developed the measles vaccine and brought it to licensure in 1963. Dr. Neal Halsey, another committee member, worked as a researcher for the vaccine companies and received honoraria from Abbott Labs for his research on the hepatitis B vaccine.

Indeed, in the tight circle of scientists who work on vaccines, such conflicts of interest are common. Rep. Burton says that the CDC "routinely allows scientists with blatant conflicts of interest to serve on intellectual advisory committees that make recommendations on new vaccines," even though they have "interests in the products and companies for which they are supposed to be providing unbiased oversight." The House Government Reform Committee discovered that four of the eight CDC advisers who approved guidelines for a rotavirus vaccine "had financial ties to the pharmaceutical companies that were developing different versions of the vaccine."

Offit, who shares a patent on one of the vaccines, acknowledged to me that he "would make money" if his vote eventually leads to a marketable product. But he dismissed my suggestion that a scientist's direct financial stake in CDC approval might bias his judgment. "It provides no conflict for me," he insists. "I have simply been informed by the process, not corrupted by it. When I sat around that table, my sole intent was trying to make recommendations that best benefited the children in this country. It's offensive to say that physicians and public-health people are in the pocket of industry and thus are making decisions that they know are unsafe for children. It's just not the way it works."

Other vaccine scientists and regulators gave me similar assurances. Like Offit, they view themselves as enlightened guardians of children's health, proud of their "partnerships" with pharmaceutical companies, immune to the seductions of personal profit, besieged by irrational activists whose anti-vaccine campaigns are endangering children's health. They are often resentful of questioning. "Science," says Offit, "is best left to scientists."

Still, some government officials were alarmed by the apparent conflicts of interest. In his e-mail to CDC administrators in 1999, Paul Patriarca of the FDA blasted federal regulators for failing to adequately scrutinize the danger posed by the added baby vaccines. "I'm not sure there will be an easy way out of the potential perception that the FDA, CDC and immunization-policy bodies may have been asleep at the switch re: thimerosal until now," Patriarca wrote. The close ties between regulatory officials and the pharmaceutical industry, he added, "will also raise questions about various advisory bodies regarding aggressive recommendations for use" of thimerosal in child vaccines.

If federal regulators and government scientists failed to grasp the potential risks of thimerosal over the years, no one could claim ignorance after the secret meeting at Simpsonwood. But rather than conduct more studies to test the link to autism and other forms of brain damage, the CDC placed politics over science. The agency turned its database on childhood vaccines -- which had been developed largely at taxpayer expense -- over to a private agency, America's Health Insurance Plans, ensuring that it could not be used for additional research. It also instructed the Institute of Medicine, an advisory organization that is part of the National Academy of Sciences, to produce a study debunking the link between thimerosal and brain disorders. The CDC "wants us to declare, well, that these things are pretty safe," Dr. Marie McCormick, who chaired the IOM's Immunization Safety Review Committee, told her fellow researchers when they first met in January 2001. "We are not ever going to come down that [autism] is a true side effect" of thimerosal exposure. According to transcripts of the meeting, the committee's chief staffer, Kathleen Stratton, predicted that the IOM would conclude that the evidence was "inadequate to accept or reject a causal relation" between thimerosal and autism. That, she added, was the result "Walt wants" -- a reference to Dr. Walter Orenstein, director of the National Immunization Program for the CDC.

For those who had devoted their lives to promoting vaccination, the revelations about thimerosal threatened to undermine everything they had worked for. "We've got a dragon by the tail here," said Dr. Michael Kaback, another committee member. "The more negative that [our] presentation is, the less likely people are to use vaccination, immunization -- and we know what the results of that will be. We are kind of caught in a trap. How we work our way out of the trap, I think is the charge."

Even in public, federal officials made it clear that their primary goal in studying thimerosal was to dispel doubts about vaccines. "Four current studies are taking place to rule out the proposed link between autism and thimerosal," Dr. Gordon Douglas, then-director of strategic planning for vaccine research at the National Institutes of Health, assured a Princeton University gathering in May 2001. "In order to undo the harmful effects of research claiming to link the [measles] vaccine to an elevated risk of autism, we need to conduct and publicize additional studies to assure parents of safety." Douglas formerly served as president of vaccinations for Merck, where he ignored warnings about thimerosal's risks.

In May of last year, the Institute of Medicine issued its final report. Its conclusion: There is no proven link between autism and thimerosal in vaccines. Rather than reviewing the large body of literature describing the toxicity of thimerosal, the report relied on four disastrously flawed epidemiological studies examining European countries, where children received much smaller doses of thimerosal than American kids. It also cited a new version of the Verstraeten study, published in the journal Pediatrics, that had been reworked to reduce the link between thimerosal and autism. The new study included children too young to have been diagnosed with autism and overlooked others who showed signs of the disease. The IOM declared the case closed and -- in a startling position for a scientific body -- recommended that no further research be conducted.

The report may have satisfied the CDC, but it convinced no one. Rep. David Weldon, a Republican physician from Florida who serves on the House Government Reform Committee, attacked the Institute of Medicine, saying it relied on a handful of studies that were "fatally flawed" by "poor design" and failed to represent "all the available scientific and medical research." CDC officials are not interested in an honest search for the truth, Weldon told me, because "an association between vaccines and autism would force them to admit that their policies irreparably damaged thousands of children. Who would want to make that conclusion about themselves?"

Under pressure from Congress and parents, the Institute of Medicine convened another panel to address continuing concerns about the Vaccine Safety Datalink Data Sharing program. In February, the new panel, composed of different scientists, criticized the way the VSD had been used in the Verstraeten study, and urged the CDC to make its vaccine database available to the public.

So far, though, only two scientists have managed to gain access. Dr. Mark Geier, president of the Genetics Center of America, and his son, David, spent a year battling to obtain the medical records from the CDC. Since August 2002, when members of Congress pressured the agency to turn over the data, the Geiers have completed six studies that demonstrate a powerful correlation between thimerosal and neurological damage in children. One study, which compares the cumulative dose of mercury received by children born between 1981 and 1985 with those born between 1990 and 1996, found a "very significant relationship" between autism and vaccines. Another study of educational performance found that kids who received higher doses of thimerosal in vaccines were nearly three times as likely to be diagnosed with autism and more than three times as likely to suffer from speech disorders and mental retardation. Another soon-to-be published study shows that autism rates are in decline following the recent elimination of thimerosal from most vaccines.

As the federal government worked to prevent scientists from studying vaccines, others have stepped in to study the link to autism. In April, reporter Dan Olmsted of UPI undertook one of the more interesting studies himself. Searching for children who had not been exposed to mercury in vaccines -- the kind of population that scientists typically use as a "control" in experiments -- Olmsted scoured the Amish of Lancaster County, Pennsylvania, who refuse to immunize their infants. Given the national rate of autism, Olmsted calculated that there should be 130 autistics among the Amish. He found only four. One had been exposed to high levels of mercury from a power plant. The other three -- including one child adopted from outside the Amish community -- had received their vaccines.

At the state level, many officials have also conducted in-depth reviews of thimerosal. While the Institute of Medicine was busy whitewashing the risks, the Iowa legislature was carefully combing through all of the available scientific and biological data. "After three years of review, I became convinced there was sufficient credible research to show a link between mercury and the increased incidences in autism," says state Sen. Ken Veenstra, a Republican who oversaw the investigation. "The fact that Iowa's 700 percent increase in autism began in the 1990s, right after more and more vaccines were added to the children's vaccine schedules, is solid evidence alone." Last year, Iowa became the first state to ban mercury in vaccines, followed by California. Similar bans are now under consideration in thirty-two other states.

But instead of following suit, the FDA continues to allow manufacturers to include thimerosal in scores of over-the-counter medications as well as steroids and injected collagen. Even more alarming, the government continues to ship vaccines preserved with thimerosal to developing countries -- some of which are now experiencing a sudden explosion in autism rates. In China, where the disease was virtually unknown prior to the introduction of thimerosal by U.S. drug manufacturers in 1999, news reports indicate that there are now more than 1.8 million autistics. Although reliable numbers are hard to come by, autistic disorders also appear to be soaring in India, Argentina, Nicaragua and other developing countries that are now using thimerosal-laced vaccines. The World Health Organization continues to insist thimerosal is safe, but it promises to keep the possibility that it is linked to neurological disorders "under review."

I devoted time to study this issue because I believe that this is a moral crisis that must be addressed. If, as the evidence suggests, our public-health authorities knowingly allowed the pharmaceutical industry to poison an entire generation of American children, their actions arguably constitute one of the biggest scandals in the annals of American medicine. "The CDC is guilty of incompetence and gross negligence," says Mark Blaxill, vice president of Safe Minds, a nonprofit organization concerned about the role of mercury in medicines. "The damage caused by vaccine exposure is massive. It's bigger than asbestos, bigger than tobacco, bigger than anything you've ever seen."

It's hard to calculate the damage to our country -- and to the international efforts to eradicate epidemic diseases -- if Third World nations come to believe that America's most heralded foreign-aid initiative is poisoning their children. It's not difficult to predict how this scenario will be interpreted by America's enemies abroad. The scientists and researchers -- many of them sincere, even idealistic -- who are participating in efforts to hide the science on thimerosal claim that they are trying to advance the lofty goal of protecting children in developing nations from disease pandemics. They are badly misguided. Their failure to come clean on thimerosal will come back horribly to haunt our country and the world's poorest populations.

NOTE: This story has been updated to correct several inaccuracies in the original, published version. As originally reported, American preschoolers received only three vaccinations before 1989, but the article failed to note that they were innoculated a total of eleven times with those vaccines, including boosters. The article also misstated the level of ethylmercury received by infants injected with all their shots by the age of six months. It was 187 micrograms - an amount forty percent, not 187 times, greater than the EPA's limit for daily exposure to methylmercury. Finally, because of an editing error, the article misstated the contents of the rotavirus vaccine approved by the CDC. It did not contain thimerosal. Salon and Rolling Stone regret the errors.

An earlier version of this story stated that the Institute of Medicine convened a second panel to review the work of the Immunization Safety Review Committee that had found no evidence of a link between thimerosal and autism. In fact, the IOM convened the second panel to address continuing concerns about the Vaccine Safety Datalink Data Sharing program, including those raised by critics of the IOM's earlier work. But the panel was not charged with reviewing the committee's findings. The story also inadvertently omitted a word and transposed two sentences in a quote by Dr. John Clements, and incorrectly stated that Dr. Sam Katz held a patent with Merck on the measles vaccine. In fact, Dr. Katz was part of a team that developed the vaccine and brought it to licensure, but he never held the patent. Salon and Rolling Stone regret the errors.

CLARIFICATION: After publication of this story, Salon and Rolling Stone corrected an error that misstated the level of ethylmercury received by infants injected with all their shots by the age of six months. It was 187 micrograms ? an amount forty percent, not 187 times, greater than the EPA's limit for daily exposure to methylmercury. At the time of the correction, we were aware that the comparison itself was flawed, but as journalists we considered it more appropriate to state the correct figure rather than replace it with another number entirely.

Since that earlier correction, however, it has become clear from responses to the article that the forty-percent number, while accurate, is misleading. It measures the total mercury load an infant received from vaccines during the first six months, calculates the daily average received based on average body weight, and then compares that number to the EPA daily limit. But infants did not receive the vaccines as a ?daily average? ? they received massive doses on a single day, through multiple shots. As the story states, these single-day doses exceeded the EPA limit by as much as 99 times. Based on the misunderstanding, and to avoid further confusion, we have amended the story to eliminate the forty-percent figure.

Correction: The story misattributed a quote to Andy Olson, former legislative counsel to Senator Bill Frist. The comment was made by Dean Rosen, health policy adviser to the senator. Rolling Stone and Salon.com regret the error.

Kennedy Report Sparks Controversy

Posted Jun 20, 2005 12:00 AM

http://www.asyura2.com/09/health15/msg/333.html

(回答先: 水俣病：「研究交流集会」始まる　特措法に批判相次ぐ　／熊本【毎日JP】 投稿者 地には平和を 日時 2010 年 1 月 10 日 20:12:29)

　水俣病と聞くと、昔、熊本県であった公害と思うだけの人が多いと思います。
　
水銀は、現在もワクチンの防腐剤として使われております。
水俣の場合、水銀摂取量が多かったので、はっきりと認識できました。
しかし、ワクチンの場合は、微量なため、体調悪化との因果関係に気づかない。
　
　　狂犬病ワクチンは水俣病の水銀毒物を含む
　　http://plaza.rakuten.co.jp/aikentotozan/diary/200709270000/
　
（引用）
　チメロサ−ルは犬用ワクチンだけでなく、人のワクチンにも使用されている殺菌防腐剤だ。
日本脳炎や２種混合、３種混合（ジフテリア、破傷風、百日咳）のワクチンにも含まれている
（引用終わり）
　
水銀は、脳神経を破壊します。
記憶も、運動も、全てに障害につながります。
この種の有害物全般にいえますが、腎臓機能が正常な人ならまだしも、
腎臓機能の低下した人や人工透析の人には致命的でないでしょうか。
　
アルミニウム摂取でアルツハイマー病になりますが、
健康な人は、ある程度までは、腎臓で排泄されているようです。

http://www.asyura2.com/09/health15/msg/333.html#c1

　福島県は１１日、福島第一原発２号機の半径２キロ以内に住んでいる大熊町と双葉町の住民に対し、避難するよう要請した。

　対象は大熊町が１２０６人、双葉町が６５８人。県によると、２号機の原子炉内の水位低下が認められ、このまま低下が続くと、放射能漏れの恐れもあるためという。

NHK１０時枝野官房発表によれば、炉心冷却できなくなったとのこと。原子力緊急非常事態を宣言。
とんでもないことになった！　経産省の安全設計はどうなっている。バッテリーが
４時から１０時までの６時間しか持たなかったのか。炉心温度上昇をどうやってとめる？
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/400.html#c8

チメロサール(thimerosal)は、水銀を含む有機化合物（有機水銀）です。その殺菌作用は、昔から知られていて、1930年台から、種種の薬剤に保存剤として使われてきました。薬剤に病原体が混入して薬剤の使用で感染症となってしまうのを防ぐためなどの目的で使われてきたのです。上記のオーストラリアでの事件のような悲劇を防ぐためにチメロサール(thimerosal)は、1940年ころからワクチンの保存剤として使われ始めました。
http://www.asyura2.com/09/health15/msg/333.html#c2

通話､死亡
メール､時間かかるけど一番確実につながる
ネット､通常どおりつながる

以上キノコでした
テレビ機能がない携帯は最悪

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/411.html

燃料棒は核反応が収まっても発熱反応は長期間残りますから、注水、送水での
冷却が必要ですが、現状でマスコミの情報、ツイート等読み上げていると、
注水、循環用ポンプが駆動できないということなので、大幅に被害を過小評価
している可能性が高い！

原子力発電肯定派の方は今回の事態をどう弁解するつもりか聞いてみたいですね。

恐らく、緊急炉心システムECCS自体が破損していると疑っています。
とりあえず　バックアップ用発電電源であるディーゼル用発電機４機が起動しない
という情報は出ています。　循環用ポンプが駆動できない。
（予備電池のみの時限駆動だけが頼り）
電源車を原発まで移送する必要があるが、そこへ行く道路は無事に通過できる
のだろうか？

非常に危険な状況に変わりはありません。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/756.html#c4

地震 : 福島第一2号炉で炉水低下がおき，避難要請！
投稿者： 原子力資料情報室 投稿日時： 2011/3/11 21:46:37 (116 ヒット)

福島第一原発2号炉の原子炉内の水位が低下が起きており，福島県知事が福島第一原発の半径2キロメートル以内の大熊町・双葉町の住民に避難要請を出したことが報じられている．

2号炉では，地震の影響で配管やポンプなどで何らかのトラブルが起きていると見られ，原子炉の水位が回復できない．

福島第二原発でも緊急炉心冷却系が作動する異常事態が発生しているとみられる．

■■関連情報

朝日新聞
福島第一原発、炉内の水位低下　続けば放射能漏れの恐れ
http://www.asahi.com/national/update/0311/TKY201103110661.html

NHK
福島県 第一原発２キロ内避難を
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110311/k10014610191000.html

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/770.html

今回の地震について、HAARPだとかなんだとか騒いでいる方々、お気持ちはわかりますが、被災している方々の気持ちになって、思慮の欠いた投稿はお控え願います。まずは一日も早い復興のために何ができるかを考えましょう。

かねてから警告されていた福島第一原発が今後、状態が悪くならないよう願うばかりです。

まだ、余震や津波がある恐れがあるので、安全にはくれぐれもお気をつけ下さい。

なお、マグニチュード8クラスの地震が起きた場合、プレートの反対側で再度地震が怒る可能性が高いです。北米大陸の西海岸にお住まいの方は、一応、地震の備えをしておいてください。また、アメリカ西海岸沖で巨大地震が発生した場合、津波の恐れがあります。この場合、津波は地震発生後、すぐに到達することはありませんが、不用意に被災されることの無いよう、警戒してください。

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/412.html

たとえば予算関連法案を通すためと、前原などの在日からの多くの民主党員への賄賂を誤魔化すためと、統一地方選挙を延ばすための追い詰められた政府の自作自演の可能性は全然ないだろうね。そんな事はやっぱりないか。　　米軍を遣った世界政府の可能性があるかもということだね。もしそれが本当なら世界政府はとんでもないやつらだ。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/397.html#c10

。人口衛星にも積んでると聞いたことがあるよ。

今はもっと進んでると思うよ。欧州のセレンは本当の計画は歴史を変えることだそうです。タイムマシンとか時間とかを操作してるらしいよ。彼らの好きなタイムラインに変える。地震なんてのは幼稚な部類にはいってるようですね。
http://www.asyura2.com/10/warb7/msg/416.html#c2

http://www.kahoku.co.jp/

のサイトにつながりませんね。停電のためか、サイト自体が壊れてしまったか、または、直ぐ近くの基幹線（電話線？）が切れたか、多分、これらのうちのどれかでしょう。

しかし、直下型でもないのに、そして、牡鹿半島から３０ｋｍ離れたとされているある程度離れた地震なのに、やはり、インターネットがつながらなくなるのですね。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/759.html#c2

阪神淡路大地震は、自民党が禁じ手を使い、社会党（共産主義者）の村山富市を首相に就任させて、この首相は明治大正昭和の時代に韓国へ日本が大きな被害を与えたと韓国に謝るとんでもない首相であった。大地震はその任期中の1995年1月17日に発生した。

そして今年　2011年3月11日に福島沖大地震と大津波が発生した。

三度共、官僚（軍人も含む）が国民の苦しみを忘れ横暴を極めていた、政治家も
禁じ手を使う無責任ばかりであった。
特に　今回は菅直人（赤軍派、在日派、隷米派、無責任）を首相に選んでしまった。国民は苦しんでいる。
天におわす神は怒り、天罰を国民へぶつけてきた。
天は国民を助ける代わり、天災を起こし　国民を覚醒している。
国民は悪党　菅直人を排斥して、正しい人物を首相に選び　国を立て直すことを
神から告げられているのである。【天は自ら助ける者を助く】。
諸君　新しい首相を選んで、国家を建て直そう。
頑張れ　日本男児　！　　

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/396.html#c12

阪神淡路大地震は、自民党が禁じ手を使い、社会党（共産主義者）の村山富市を首相に就任させて、この首相は明治大正昭和の時代に韓国へ日本が大きな被害を与えたと韓国に謝るとんでもない首相であった。大地震はその任期中の1995年1月17日に発生した。

そして今年　2011年3月11日に福島沖大地震と大津波が発生した。

三度共、官僚（軍人も含む）が国民の苦しみを忘れ横暴を極めていた、政治家も
禁じ手を使う無責任ばかりであった。
特に　今回は菅直人（赤軍派、在日派、隷米派、無責任）を首相に選んでしまった。国民は苦しんでいる。
天におわす神は怒り、天罰を国民へぶつけてきた。
天は国民を助ける代わり、天災を起こし　国民を覚醒している。
国民は悪党　菅直人を排斥して、正しい人物を首相に選び　国を立て直すことを
神から告げられているのである。【天は自ら助ける者を助く】。
諸君　新しい首相を選んで、国家を建て直そう。
頑張れ　日本男児　！　　

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/397.html#c11

7時間の余裕がなくなっても、ディーゼル発電機の修繕が間に合わなかったようだ。
タービン用蓄電池の容量がなくなったので、これからは炉内温度が急上昇する。
発電機を運んでるというけど間に合うかどうか・・・・・

原発から３ｋｍ以内の人は避難指示が出たが、俺がいたらすぐに30kmは離れる。
3km〜10kmは屋内待機という事になってるがこれは信用できん。

マスクを付け合羽を着て移動し、少なくとも30km離れた家に入り、ガムテープで
目張りして食料、飲料水を1週間分くらいは蓄えたい。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/396.html#c13

東井怜

とうとう地元住民への避難勧告だ。半径2キロ以内という。なぜ2キロでいいのか。

今投稿しようとして下記記事を書いている最中に、上記速報が流れた。

民報である。ようやく分かりやすい報道が出てきた。21時過ぎだ。

21：23　今度は3キロ以内に屋内退避…つまり地震が来ても外へ避難するなということ。近くの頑丈な屋内へ避難するようにという、原発事故防災の避難想定が現実になってしまった。

恐れていたことが起こっている。現在進行形だ。

東京電力福島第一原発が、炉心損傷の危機にさらされているのである。米スリーマイル事故と同じ冷却材喪失事故だ。最悪の事態に近づいている。

さいわいなことに、今回の地震は陸域の直下で起きる直下型ではなかったため、道路の損傷などほとんどなく外部からの応援を受けることができるので、おそらく事態を無事収束できるだろうということと、そう強く期待するということをはじめに強調しておきたい。住民の不安を煽ることはしたくないからだ。

ただし、漫然と事態の収束を待つのではなく、いつでも避難できるような準備をされるよう、強くお勧めしておく。持ち物、食品など原発事故の防災対策にあるような準備である。地元の自治体は、こうしたことを広報しているのだろうか。

ともかく20：45現在でもなお、東電のHP も保安院の緊急時情報もろくに真相を掲載していないのだから、全くもって許せない。

ようやく夜７時半すぎ枝野官房長官が記者会見、政府が「原子力緊急事態宣言」を発し対策本部を設置したことを公表。ところがこれがどういう意味をもつのかさっぱり説明がない。これは原発事故による避難勧告の手前「原子力災害の拡大の防止をはかる」ための応急対策を実施するというものである。

何が起きたかというと、原発の空炊きだ。原発は揺れを察知して緊急停止しても、膨大な発熱が続く。これを冷やし続けて、通常は約12時間かけてようやく消火確認に至る。そうしなければスリーマイル事故と同じ冷却材喪失事故に至る。

冷やすにはもちろん電動によるポンプで海水を取り込むのである。原発が地震で全機停止してしまえば、外部から送電線で逆送するのだが、それも停電でできない。そのために非常用ディーゼル発電機が常時スタンバイしている。

ところが、福島第一原発の1号機と2号機がこのバックアップを全部失っているという。さらに3号機や第二原発1号機では緊急炉心冷却装置が作動したらしい。こちらは非常用電源により、消火栓を抜いて放水したという意味だ。

非常用ディーゼル発電機がダウンしてはそれもできない。電源車を派遣して電力を供給するしかない。東電や自衛隊から電源車が向っているとの報道は6時ころから聞こえてきた。外部からのこの援助は道路事情が悪ければかなわない。巨大地震にもかかわらず、なんという幸いか。

送でなければ今ごろは大変な騒ぎとなっているはず。

ともかくなんとか電源確保と冷却をとげてほしい！

東海原発でも同じ事態、宮城県の女川原発でも火災や水の浸入(津波か？！)などの報道が流れ始めている。

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/772.html

これも妙ですね。
ううんむ　富士山？　・　首都？？

引用・はじめ
［ワシントン　１１日　ロイター］　米国務省は１１日、日本で大規模地震および津波が発生したことを受け、日本の大使館業務を他の場所へ移管したことを明らかにした。

　国務省は「米大使館は日本政府と連絡を取っており、この恐ろしい惨事に対応するため、あらゆる支援を行う用意を整えている」と表明した。　

　これまで米国人の犠牲者は報告されていないという。

　またオバマ米大統領とバイデン副大統領は声明で、犠牲者に対し哀悼の意を表するとともに、支援を提供する方針を明らかにした。
引用・おわり

http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/768.html#c3

ワクチンの危険性を語る場合、接種後の死亡についてはまず母数（何人に接種したか）が必要になり、かつそれと比較するのは「インフルエンザで死亡した人数」ではなく「ワクチンを接種しなかった人の死亡割合」です。
ですから、その例の場合「70歳以上の何人に接種したのか」と「その期間に70歳以上で接種しなかった人の死亡した割合はどのくらいなのか」が、考える上で必要になります。
よって「死亡した数の10倍」だとか「危険性は明らか」「高齢者への接種は危険きわまり無かった」とは全く言えません。推測すら出来ていません。

次の間違いは「死亡する危険のある人には接種していないはず」です。

インフルエンザワクチンは「ハイリスク」な人に優先して接種されます。これはハイリスクな人はインフルエンザによる合併症で死亡する割合が高いからです。

何度も言っていますが、ワクチンの危険性や効果を判定するのに、最低限の公衆衛生学的知識は必要です。「知識がない」ことにもっと謙虚になってください。
知らないことに対して勝手な思い込みで決めつけないでください。

QXVaulDOhsさんには、ワクチンの危険性や効果を判定する知識が根本的に欠けています。そのような知識では何ら正しい答えを導き出せません。
まず疫学や公衆衛生学を勉強してください。阿修羅や不特定多数に対して何かメッセージを書くのはそれからにしてください。

もうずっと間違いだらけです。いい加減にしてください。
http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/831.html#c164

福島第一原発、炉内の水位低下　続けば放射能漏れの恐れ

2011年3月11日21時22分
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福島第一原発１号機（左）は運転開始から４０年がたつ、東電の原発の中で最も古い原発だ＝２００４年、福島県大熊町

福島第一原子力発電所の全景＝２００７年撮影

福島原発の地図

ＥＣＣＳの例
　福島県災害対策本部は午後８時４５分、東京電力福島第一原発２号機の原子炉内の水位が低下しており、このまま低下すれば放射能漏れの可能性があるとして、大熊、双葉両町の住民に避難要請を出した。

　対象の地域は２号機から半径２キロ圏内にある大熊町夫沢１区（４０９人）、同２区（２６７人）、同３区（５３０人）と、双葉町細谷（１７３人）、郡山（４８５人）で、対象は計１８６４人。
http://www.asyura2.com/09/genpatu6/msg/772.html#c1

http://www.asahi.com/national/update/0311/TKY201103110707.html

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/416.html

配慮を欠くってどういう理屈なのですか？
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/412.html#c2

隠蔽に便利な台詞。「不謹慎」

あなたの出自は？
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/412.html#c3

石井孝明というインチキジャーナリストが、福島原発の冷却不能事態に対する我々の危惧に対してデマ情報と誹謗中傷を繰り返している。燃料棒は１８００度に達する。通常は加圧水で冷却するが水温が３５０度になる。その水が喪失したなら１８００度でジルコニウム被覆が溶けないとでもいうのか？デマ野郎
http://twitter.com/tokaiama/status/46199781688741888

速報：福島第一原発、冷却水ポンプ、バッテリ切れf.#TBS ラジオ　※燃料が溶けてくっつききる前に、燃料取り出しつつ剥き出しの炉心にホウ素水など直にぶっかけて中性子封じ込め臨界させない＆水蒸気爆発起こさないのは特攻隊が人海戦術でやるしかないと思うが…
http://twitter.com/Artanejp/status/46196835521540096

21:52 枝野長官会見〜燃料棒冷却出来ないと発言→核分裂コントロールが出来ない状態。IAEAモニタリング開始したのも状況は良くないと報道。IAEA専門の医師団も待機。NNN News　22:00 (live at http://ustre.am/uyGF)
http://twitter.com/x0rg1m0q1/status/46196449733644288

すでに何度も書いているとおり、今福島原発で起きている事態はこれだ。炉心一次水が喪失したらメルトダウンが起きる。喪失までのタイムリミットは８時間もない。その間にECCSや一次系駆動が復旧できなければ炉心メルトダウンが起きて膨大な放射能が環境放出　http://p.tl/1NYh
http://twitter.com/tokaiama/status/46181404891021312

今のところないというのは、「ない」と言ってるだけの公表情報だ。実際には違う！　炉心冷却水が爆沸してるから環境に放射能放出がないはずがない。だから福島原子力モニタリング情報はすべて「調整中」にして閉鎖。どうして調整や閉鎖する必要がある？
http://twitter.com/tokaiama/status/46178133354885120

原発放射能データ、なんで調整中なんだ！　
そんな必要ない、ありのままのデータを出せ！　
調整してデータを誤魔化そうというのか？
http://www.bousai.ne.jp/vis/index.php
↑
放射能漏れモニタリングは、東北はすべて「調整中」

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/400.html#c9

雇用環境も福祉も欧米以下！
日本は「世界で一番冷たい」格差社会
http://diamond.jp/articles/-/2319

http://www.asyura2.com/11/hasan71/msg/233.html#c44