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敗北が決定的なウクライナでアメリカが行っていた生物兵器の研究開発
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202409070000/
2024.09.07 櫻井ジャーナル
ウクライナにおけるロシアとの戦争でアメリカ／NATOは敗北が避けられない状況だ。西側でも敗北を前提にした言動が出てきているが、アメリカ政府の中にはロシア深部、例えばモスクワを攻撃できる兵器を供与して戦闘をエスカレートさせようとする動きもある。そうした事態になればロシアはそれに応じた反撃を実行するはずだが、ルビコンを渡ったジョー・バイデン政権は負けるわけにいかず、全面核戦争へ向かって歩調を速めている。
バイデン大統領自身、ウクライナで不正行為を働いた疑いが濃厚で、マネーロンダリングが行われていた可能性も高い。そしてアメリカの国防総省は生物兵器の研究開発を行っていた。
ネオコンのような好戦派が計画したような展開にならなかったひとつの要因は、ウクライナ人の多くがロシアを敵視していなかったことにある。特に歴史的にロシアとの関係が深い東部や南部ではそうした傾向た強く、住民はクーデター体制を拒否、クリミアでは長年主張していたロシアとの一体化を実現、ドンバスでは武装抵抗を始めた。
クーデターのスポンサーだった西側の私的権力はロシア海軍の基地があるクリミアを制圧し、耕作地や資源がある東部を手に入れて投資を回収し、さらに儲けようと考えていたはずだ。ウォロディミル・ゼレンスキーがクリミアやドンバスを取り戻すと叫んでいる理由はその辺にあるのだろう。
アメリカをはじめとする西側は8年かけてウクライナの戦力を増強、地下要塞をポイントに要塞線を築いたのだが、その計画は2022年2月にロシア軍がウクライナを攻撃、粉砕された。それ以降、ロシアとの戦争はNATO色を強めていく。
ロシア軍はドンバス周辺に集まっていたウクライナ軍部隊を叩いただけでなく、ウクライナ全域の軍事基地や生物兵器の研究開発施設を攻撃し、機密文書を回収している。
ロシア軍の放射線化学生物防護を指揮しているイーゴリ・キリロフ中将は2022年5月、ウクライナ国内での生物学的研究プログラムにはアメリカだけでなく、ドイツとポーランドも参加していると発表した。
ウクライナにはアメリカ国防総省のDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされた研究施設が約30カ所あったというが、キリロフによると、研究開発はDTRAから資金の提供を受け、CBEP（共同生物学的関与プログラム）の下で進められた。
こうした生物兵器の研究開発が進められていることは遅くとも2013年には指摘されていた。アメリカの国防総省がハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると訴えるリーフレットがまかれ、実際、建設されたのだ。
ジャーナリストのディリヤナ・ゲイタンジエワによると、ドニプロ、ミコライフ、リビフ、ウジホロド、テルノポリ、ビンニツヤ、キエフにも施設があり、各研究所は2010年から13年の間に建設されたという。
ロシア軍は回収した機密文書を分析、2023年4月に報告書が発表された。その中で、アメリカがウクライナで「万能生物兵器」を開発していたと指摘されている。人だけでなく動物や農作物にも感染でき、大規模で取り返しのつかない経済的損害を与える遺伝子組換え生物兵器を開発していたというのだ。そうした兵器を秘密裏に標的を絞って使い、「核の冬」に匹敵する結果をもたらすという。
キリロフ中将がウクライナにおける生物化学兵器の研究開発について発表した翌月、つまり2022年6月にウラジミル・プーチン露大統領は連邦金融監視局のユーリー・チハンチン局長と会談、マネーロンダリングについて話し合っている。特に農業、医療、建設、輸送建設、防衛調達などの分野に注目していた。
また、金融監視局はFSB（連邦安全保障局）と共同で、外国の製薬会社が医療機関の責任者や医療従事者と結んだ契約に関する事件に取り組んでいるとしている。製薬会社は医薬品を売るために医療関係者を利用し、その見返りに多額の報酬を支払っていたとしている。この説明に対し、プーチンはヨーロッパを含むあらゆる場所でこうしたことが行われていると応じた。日本でもこうしたことが行われているはずだ。
この時期、世界では「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」なるタグがつけられた遺伝子導入薬の接種が世界的に推進されていた。この薬物を接種させる引き金はWHO（世界保健機関）のパンデミック宣言。2020年3月11日のことだ。
その年の12月には「COVID-19ワクチン」なる遺伝子導入剤の接種をイスラエルが本格的に開始するのだが、翌年の4月に十代の若者を含む人びとの間で心筋炎や心膜炎が増えていることが発覚、問題になる。それ以外にも深刻な副作用が明らかになり、大多数の国はこの薬物の大規模な接種をやめた。例外的な存在が日本だ。
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