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mRNAワクチンは米国防総省のプロジェクトだということを忘れてはならない
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2024.04.18 櫻井ジャーナル
日本政府は「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」騒動に関係した情報の公開を拒んできた。2019年12月の終わりに中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者9名ほどが病院に運び込まれ、翌年の2月に横浜港では「ダイヤモンド・プリンセス」なるクルーズ船の艦内で患者が見つかり、同年3月11日に病原体が特定されないままWHO（世界保健機関）はパンデミックを宣言、騒ぎが大きくなった。メディアが煽ったという側面もある。
しかし、このパンデミック宣言には疑問がある。WHOは「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前、「パンデミック」の定義を変更、「病気の重大さ」、つまり死者数がという条件が削っているのだ。「新型インフルエンザ」は後に「偽パンデミック」だと批判されることになる。
COVID-19は風邪やインフルエンザの症状に似ているが、報酬などの餌を使い、医療機関に「COVID-19感染者」を水増しさせた。2020年4月にWHOやCDC（疾病予防管理センター）は、医学的な矛盾がなく、明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、死因を「COVID-19」としてかまわないと通達している。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員によると、実際、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいたという。その実態を告発する看護師も少なくなかった。
感染拡大を演出するために「無症状感染者」なるタグも使われた。感染者の約9割に症状がないと言われているが、その無症状感染者を「発見」するために利用されたのがはPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査。その問題点は本ブログでも繰り返し書いてきた。
日本でも病院へ「COVID-19患者」が殺到するというような事態にはなっていない。パンデミック宣言後、病院の待合室は閑散としていた。深刻な症状が報告されるようになるのは「COVID-19ワクチン」の接種が大々的に始まってからである。
西側で接種されている「COVID-19ワクチン」の多くはLNP（脂質ナノ粒子）で包んだmRNAを人間の細胞内へ送り込み、そこでコロナウイルスのスパイク・タンパクを製造させるというもの。LNP自体が有害なのだが、人間の免疫システミがスパイク・タンパクを製造する細胞を攻撃、炎症を引き起こす。自己免疫疾患だ。
そこで免疫力を落とす仕組みが作られているのだが、免疫抑制能力があるIgG4抗体が誘導されることもわかっている。必然的に病原体から体を守れなくなるわけで、AIDS状態になるとも言える。癌にもなりやすくなる可能性も指摘されている。
アメリカの国防総省が人間の免疫システムを無力化する研究を1960年代から進めていたことは本ブログで繰り返し書いてきた。これはアメリカ下院の議事録に記録されている。その時の「予言」通り、AIDSが出現した。
国防総省の機関で先端技術を開発しているDARPAは2001年9月11日の後、ワクチン開発の促進、新ウイルスの発見、医薬品製造の迅速化などの技術を開発するために投資するようになった。そうした中、空軍のダン・ワッテンドルフ医師が迅速なパンデミック対応をDARPAの優先事項のトップに押し上げたという。
ワッテンドルフはDARPAでプログラム・マネージャーを務め、診断学、哺乳類細胞合成生物学、RNAワクチン、モノクローナル抗体の迅速な発見、遺伝子導入による免疫予防、人工赤血球などのプログラムを立ち上げ、主導知ったという。
新種のウイルスが出現した（作られた）場合、短期間にワクチンを開発するアイデアをワッテンドルフは提示、売り込み、ADEPTと呼ばれるプログラムが誕生した。そのプログラムの一部としてDARPAは2013年、mRNA技術のパイオニア企業であるモデルナに対し、最高2500万ドルを助成金として提供することに決める。少なくともこの段階でモデルナは「国家安全保障上の機密」という壁で守られることなった。そして2016年、ワッテンドルフはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団へ移籍。
サーシャ・ラティポワが早い段階から指摘していたように、COVID-19騒動は国防総省のプロジェクトであり、医薬品会社は「国家安全保障上の機密」という壁で守られている。そして2019年末、DARPAが想定していたような「パンデミック」が始まる。
日本がアメリカの支配下にあることは言うまでもなく、軍事情報の扱い方もアメリカからの命令に従っているはずだ。その日本では2013年12月に「特定秘密の保護に関する法律」が成立、「特定秘密」に指定されると60年を超えて隠蔽することが可能になった。機密を漏らした政府関係者は10年以下の懲役、「不適切な」方法で情報を入手したり機密と知らずに情報を求めたジャーナリストは5年以下の懲役だ。
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