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新たなCOVID-19変異株を悪霊として宣伝、投票へ行けない状況を作る可能性も
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202308300001/
2023.08.30 櫻井ジャーナル
新たに見つかったCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の変異株は恐ろしいという宣伝が始まっている。EG.5（エリス）とBA.2.86（ピローラ）だ。真偽は不明だが、9月以降、航空関係者や旅客機の乗客にマスクの着用が順次義務付けられるとする話も伝えられている。その後、2021年当時のようなソシアル・ディスタンスやロックダウンが求められる可能性があるというのだ。
COVID-19は当初、「2019-nCoV」と呼ばれていた。名称がCOVID-19へ変更されたのは2020年2月のこと。その病気を引き起こす病原体が特定できないまま「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」と命名された。いわゆる「新型コロナウイルス」だ。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、COVIDを反転させ、それをヘブライ語の文字へ変換させると「死者の霊」という意味になる。反転させる理由は、ヘブライ語がアラビア語と同じように右から左へ書くからだ。
反転させると「DIVOC」になるが、音に基づくと「dybbuk（あるいはdibbuk）」とも表現できる。これは悪霊を意味する英単語だ。ちなみに、ヘブライ語では「V」と「B」を区別しない。そこで、COVIDという名称を見てヘブライ語を理解できる人の一部は驚いたようだ。実際、COVID-19は人びとを脅す悪霊として使われた。
COVID-19を使った悪霊騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢においてSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったところから始まる。翌年の2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかり、人びとを恐怖させることになったが、「SARSと似た重症の肺炎患者」が街にあふれ、死者が急増するという事態にはならない。
つまり世界的な感染爆発とは言えない状態なのだが、WHO（世界保健機関）は2020年1月30に緊急事態を宣言、3月11日にパンデミックを宣言した。パンデミックを宣言できたのは「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前に定義の変更があったからだ。「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたのだ。
2020年4月にWHOやアメリカのCDC（疾病予防管理センター）は、医学的な矛盾がなく明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、COVID-19を死因としてかまわないと通達した。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員はその年の4月8日にFOXニュースの番組に出て、病院では死人が出ると検査をしないまま死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込んでいると話している。COVID-19に感染している場合、病院が受け取れる金額が多くなるからで、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるという。感染者数を水増しするために利益誘導したわけだ。「無症状感染者」なるタグも使われた。
パンデミック宣言を正当化するため、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査も利用された。これは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する分析のための技術だが、増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎず、ウイルス自体を見つけることはできない。
増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性も増える。偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。ちなみに、2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だ。
Ct値をこうした数値に設定したならPCR検査は無意味だが、結果だけは出るので人びとを騙す材料には使える。PCRを開発、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスもPCRをウイルスの検査に使ってはならないと語っていた。
PCRを診断に使う危険性をアメリカの有力紙も指摘している。例えばニューヨーク・タイムズ紙は2007年1月に掲載した記事で、PCRのような高感度の簡易検査は、伝染病が蔓延していると誤って判断させる原因になりうると警鐘を鳴らしている。
こうして作り出されたパンデミック騒動を利用し、少なからぬ国が監禁政策（ロックダウン）をとり、社会の収容所化が進んだ。生産活動や商業活動は麻痺、個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化し、倒産に追い込まれるケースも少なくない。サプライ・チェーンはダメージを受けた。
また、個人を監視、管理する仕組みの導入も図られている。その核になるシステムはデジタルIDだろう。欧州委員会は2019年に公表した指針の中で、EU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年に導入する計画を立てている。
こうした騒動を利用してWEF（世界経済フォーラム）は資本主義の「大々的なリセット」を主張している。そのWEFを率いるクラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組に出演、そこでマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している。まずチップを服に取り付けるところから始め、次に皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するというのだ。一人ひとりの感情を監視するだけでなく、思想や記憶の管理も考えている。
シュワブを含む欧米の支配層は彼らの支配システムを維持するだけでなく、高級化するために大多数の人間を巨大コンピュータで操作する世界を築こうとしている。それがリセットだ。
おそらく、彼らは簡単にロシアも中国も屈服させられると考えていたのだろうが、そうした展開にはなっていない。アメリカのくびきを脱する国が増え、アメリカ支配層の内部にも軌道修正を模索する動きが現れている。
何が何でもアメリカを中心とする支配システムを維持したい人びとは来年の大統領選挙でジョー・バイデンのようなネオコンの傀儡を勝たそうと必死だ。それが難しいなら、選挙できない状況を作ろうとするかもしれない。ロシアや中国と直接的な戦争を始められないなら、選挙できないような状況を作るかもしれない。例えばCOVID-19以上の」悪霊」を登場させ、投票所へ行けないようにすることもありえるだろう。
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