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COVID-19ショックを利用した遺伝子操作薬の接種推進は米国の軍事プロジェクト
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202304160001/
2023.04.17 櫻井ジャーナル
医薬品メーカーだけでなく監督官庁も危険性を認識しているにもかかわらず、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」と名付けられた遺伝子操作薬は世界規模で接種された。その理由のひとつが「カネ」であることは否定できない。過去の例から推測すると、公的なプロジェクトが計画されると「根回し」の段階で少なからぬカネが動く。その一部が政治家、官僚、専門家などの懐へ入ってきた。
しかし、「COVID-19ワクチン」の場合、その背後に深い闇が存在していることも事実だ。サーシャ・ラティポワは情報公開法で入手した文書を分析した結果、「COVID-19ワクチン」と称する遺伝子操作薬を摂取させる計画はバラク・オバマ政権の時代（2009年1月から17年1月）にアメリカの国防総省が始めたことがわかったという。
ウクライナでアメリカの国防総省が生物兵器の研究を進めていることをロシア政府は2014年のクーデターより前から知っていて、13年にはアメリカがハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると批判するリーフレットがまかれている。
ロシア軍は2022年2月24日に巡航ミサイルなどでウクライナに対する攻撃を始め、ハリコフ周辺を一時期制圧していた。その際、施設から機密文書を回収した可能性が高い。その攻撃では軍事基地のほか生物兵器の研究開発を行なっていた施設が破壊されている。
ロシア軍が回収した重要文書を分析しているロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）が管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱とし、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。
研究開発のための資金はアメリカ政府の予算からも出ているが、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などもスポンサーからも提供されている。
そのほか、生物兵器の研究開発システムにはアメリカ大使館、国防総省の契約企業であるメタバイオタ、ブラック・アンド・ビーチ、スカイマウント・メディカル、そしてCH2Mヒルなど、またファイザー、モデルナ、メルク、ギリアドを含む医薬品会社が組み込まれ、ドイツやポーランドも関係する。
こうしたシステムは生物兵器の研究開発だけでなく、医薬品メーカーは安全基準を回避して利益率を上げるためにウクライナの研究施設を利用しているともいう。ファイザーやモデルナといった医薬品会社やエコヘルス同盟が関係していることからウクライナの研究所はCOVID-19にも関係している疑いがある。
キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の3月8日、アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている。マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。
ウクライナで生物兵器の研究開発施設が破壊される一方、東アジアでmRNA技術を利用した製品の製造体制が整えられつつある。例えば、中国の医薬品メーカー、石薬集団は3月22日、同社の「mRNAワクチン」が中国の保健当局から緊急使用許可を取得したと発表している。中国は外国製の「mRNAワクチン」の使用を拒否している。
日本の南相馬ではmRNA技術を利用した製品を製造する工場が建設されている。生産はアルカリスとMeiji Seika ファルマが共同で行うようだが、アルカリスはアクセリードがアメリカのアークトゥルスと合弁で設立した会社。アクセリードは武田薬品の湘南研究所がスピンオフして誕生した。
武田薬品はビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と関係が深く、例えば同社のグローバル・ビジネス・ユニットでプレジデントを務めるラジーブ・ベンカヤはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団でワクチン・デリバリー・ディレクターを務めていた人物。ベンカヤは同財団とも関係の深いワクチン・ロビー団体とも言えるGaviの理事、CEPI（感染症流行対策イノベーション連合）やIAVI（国際エイズワクチン推進構想）の理事会メンバーを務め、CFR（外交問題評議会）の終身会員でもある。
CEPIを創設したのはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、WEF（世界経済フォーラム）、ウェルカム・トラストなど。ウェルカム・トラストの理事長を務めていたジェレミー・ファラーはWHOの主任科学者になる。
ウェルカム・トラストは2020年5月にウェルカム・リープを創設、アメリカの国防総省で新技術を研究開発しているDARPA（国防高等研究計画局）の長官を務めていたレジーナ・デューガンを雇い、CEOに据えた。ここでもアメリカの国防総省と結びつく。
武田薬品にはもうひとり、興味深い人物が幹部として在籍していた。同社の研究開発部門を統括、2021年に死亡した山田忠孝である。かれは同社へ入る前、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団でグローバル健康プログラムを指揮していた。その前はグラクソ・スミスクラインの重役だ。
山田忠孝の父親である山田忠義は渋沢敬三の秘書などを経て1952年に八幡製鉄へ入社しているが、戦争中の1940年代の前半、ヨーロッパから日本へ上海経由で逃げてきたユダヤ系の若者、ショール・アイゼンベルグを世話している。渋沢家の命令だろう。神戸へ着いた時、アイゼンベルグは19歳か20歳だった。
日本が敗戦へ向かう中、財界の大物たちに守られたユダヤ人難民は大戦後、アメリカ第8軍のロバート・アイケルバーガー司令官に可愛がられる。そのコネクションを活かし、アイゼンベルグはペニシリンの販売で大儲けしたという。
その後、アイゼンベルグは日本から追い出されるが、イスラエルの情報機関モサドの幹部としてさまざまな秘密工作に関わり、イスラエルと中国を結びつけたと言われている。似た境遇にあったジョージ・ソロスと緊密な関係にあったことでも知られている。
なお、ビル・ゲイツは長野県の別荘地、軽井沢町の千ヶ滝西区に敷地面積2万1969平方メートルという巨大な「個人の別荘」を建てたと言われている。地上1階、地下3階だという。ただ、軽井沢町役場も建設会社も秘密にしているので詳細は不明だ。
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