Ｘ・miyataさん

Nさん会員さんからの頂き情報です

金融崩壊時期や政治の粛清に関しては
真実味があります

Tier4bにするか5にするかは自己判断で
お願いします

内藤さんの講話の概要纏めました。(テレグラム情報)
内藤晴輔さん講話

1月21日

現在アメリカの銀行は大崩壊中
バンク　オブ　アメリカ
JPモルガン
ゴールドマンサックス
ウェルツファーゴ
全てこの先破綻するが、唯一ウェルツファーゴのみがRV交換銀行として一時期存続する予定である

イギリス最大のバークレー銀行は既に倒産

この倒産の嵐が世界中を巻き込んで行くが、日本には最後に波及し、今年夏頃から年末までに完全に金融、銀行破綻する

株式投資の限界は後半年くらい。
有価証券、ETF全て無価値となりこれらに関わる関連企業も破綻する

日本はアメリカの株価を下げないない為に金利を上げて来た
日銀はアメリカFRBを助ける為にマイナス金利とし、大衆のお金を巻き上げて来た

それら全てが夏から年末にかけておかしくなり、完全に破綻する

RVは1月16日から10日間、26日までがティア4Bの交換期間となり、既にスタートし、現在進行している。
ドイツ債権、中国債権なども4Bと同時に償還されている

4Bのレートは4.82ドル、イラク政府、CBI、WTO、FOREX、アメリカ財務省、全て関係機関合意済み

その後はティア5がスタートする

但しスタートする正確な日程は情報を得ていない。
これからは、ティア5の情報を銀行または、購入先から可能であれば情報収集するように

銀行関係者も発表までは戸惑うだろうが、取り引き銀行なら情報を得られる可能性もある

ティア5の公表レートは、およそ4ドルである。
ティア4Bとのレートの差は0.82ドルなので、たったそれくらいの差でティア4Bの偽情報に惑わされないように

❇️ティア5のみが、人道支援にも私的にも使えて何の制限もないが、ティア4Bは申請した人道支援の目的以外に資金を使用した場合、口座凍結され資金没収される。
これが、真実であるがティア4Bに関して偽情報が余りにも多く流布されている。
私たちは、ティア5で交換のみ

このように、RVはティア4Bは現在進行中で、ティア5も間も無く実施される

これが、私が現在得ている情報である

日本の政治は、現在政府解体中で、自民党、維新、公明党も全て潰れ、世界の政府も終了する

アメリカ株は、S&P、NASDAQなどは、最終80〜92%下落し、日本はもっと酷くなる事が想定される

アメリカは前半に崩壊し、トップ4大銀行の傘下の16万8800の銀行全て破綻し、日本は今年後半から経済、金融破綻し、24〜25年が一番混乱の大変な時期で、リーマンのようには食い止められない

日本の銀行も順次破綻して行くが今は平常を装っているが必ず起きる

金はこの先変動があり、一般大衆が保持する1%の金を放出する事で、上下するが、最終は上がって行く

25〜26年は一切株式投資をしてはならない

一般大衆を引っ掛ける為に上げていて、上げているのはこの株価上昇に乗せられた一般投資家自身。
大口投資家は全て資金を引き上げた

それを知らずに投資し続けると、最後、株式、有価証券全て崩壊する時に巻き込まれる

まず、銀行に確認するのはQFSに繋がっているか、バーゼル�Vに準拠しているか

この2点を満たしていない銀行は全て破綻、JAバンク、共済組合は破綻する

これから色んな事が起こって来る

24〜25年は分離の年、悪人と善人が分離され周囲が浄化される

混乱のこの時に周囲の人達を出来る限り助ける

アメリカ宇宙軍司令室が横田基地に出来た

それは、米軍だけでなく自衛隊の統合本部特殊部隊。
陸、海、空の選抜の精鋭、ランクの高い人達による特殊部隊が創設され、これからオペレーションが始まる

ホワイトハットと呼ばれる自衛隊は自衛隊の組織全体ではなく、この特殊部隊がホワイトハットの中枢となり、司令官のみが末端の全国の自衛隊員、また警察に指令を出す

末端は指示通り動くが、これがホワイトハットからの指令、任務だとは知らずに遂行している。　
それは、アメリカも同じ事

今から数ヶ月後に、このホワイトハット部隊による日本の本格的大掃除が始まる
それに向かって岸田さんは嘘をつきながら準備して来た

二階派はバックは中国、麻生派バックはヤクザ組織、これを代役岸田さんが現在解体している

中国の銀行が完全破綻。
62ビリオンドルの債権が宙に浮き、対処不能

中国とアメリカは表向き対立しているが、実質金融は銀行同士、経済はお互いに連携していて、世界の生産は中国にかかっているが、現在中国経済は金融、不動産大崩壊中の為、アメリカに物資を供給出来ない

中国がまず崩壊する、中国不動産が世界を牽引して来たが完全に破綻し0となった、そして中国共産党が破綻、中国共産党傘下の企業は全滅、中国金融も全滅、これに連動して繋がりのあった韓国企業も全滅。
日本は、3800社中国から撤退のみ