●【世紀の空売り】
メレディス・ホイットニーという女性が、ニュースをひっさげて登場した。ホイットニーは、オッペンハイマーという地味な会社で、金融機関の調査をする地味なアナリストだったが、二〇〇七年十月三十一日に、地味ではなくなった。その日、ホイットニーは、シティグループの経営管理があまりに杜撰であり、配当金を削滅しなければ破産に追い込まれるだろうと予言したのだ。株式市場の内部で、いつ、どういう原因で、どういうことが起こったか、明白に述べることは不可能だが、この十月三十一日、ホイットニーの発言をきっかけに金融株の相場が大暴落したことは、かなり明白だった。ほぼ無名に等しく、現代史の闇にあっさり葬り去られてもおかしくなかった一女性が、当日の大引けまでには、シテイグループの株価を八パーセント削ぎ落とし、アメリヵ株式市場の時価総額を三千九百億ドル下落させていた。

ホイットニーは、ウォール街の投資銀行家たちが腐敗していると告発したわけではない。彼らのおつむが足りない、と指摘したのだ。なにしろ、資本の割り振りを生業とする身で、自分たちの資本を管理するすべさえ知らなかったというのだから。

ホイットニーに電話をかけて、方々でしたのと同じ質問をぶつけてみた。サブプライム・ローンにまつわる大変動を予期し、それをもとに財をなす準備をあらかじめ整えていた人物に心当たりがないだろうか?ほかにも誰か、カジノが察知する前に、ルーレット盤の先読みができることに気づいた人物がいないだろうか?ほかにも誰か、現代の金融界というブラックボックスの中にいて、そのからくりの弱点を見抜いた人物はいないだろうか?それが二〇〇八年の後半のことだ。すでにそのころには、自分はこの大惨事を予測していたと主張する御仁が、続々と名乗りを挙げていた。しかし、実際に予測を口にした人間の数は、はるかに少なかった。
みずからの見通しにもとついて賭けをする度胸のあった人間となると、さらに少なかった。

集団ヒステリーの輪から離れて、ひとり正気を保ちながら、金融関係のニュースの大部分を誤りだと断じ、金融関係の人間のほとんどをうそつきかまぬけだと断じ続けるのは、なまやさしいことではない。ホイットニーは、すらすらと六人ほど列挙してくれた。おもに、ホイットニーが直接アドバイスをしていた投資家たちだ。

〔2025〕はトランプの攻撃により、今や社会主義体制を維持できるか否かのデッドラインと化してしまったのだ。では、中国は〔2025〕をどのようにして達成しようとしているのだろうか?もちろんアメリカが指摘するように知的財産権の侵害や企業買収などによって不当に技術を獲得している(ペンス副大統領の言葉を借りれば「窃盗」している)側面は否定できない。しかし見逃してならないのは、中国政府による「人材の獲得」である。アメリカにいた元中国人留学生が「技術を携えて帰国する」場合もあれば、新しく中国内で育ち始めた人材もいる。中国は、1996年の第九次五力年計画から全世界で活躍する中国人元留学生(留学人員)と中央政府を結びつけて、「中国全球人材信息網」という、地球を覆う巨大な人材ネットワークを形成している。特にアメリカのシリコンバレーにいる中国人元博士たちで、大企業に就職したり自ら起業したりして、重要なコア技術を持っている者を呼び寄せて中国各地に「留学人員創業パーク」を創っていた。当時は中国がWTO(世界貿易機関)に加盟するための準備をしていたのである。胡錦濤政権時代(中共中央総書記としては2002〜2012年、国家主席としては2003〜2013年)に入ると、2008年からは「千人計画」、2012年からは「万人計画」を立ち上げて、外国人を含めた世界トップ人材のヘッドハンティングを始めている。

この計画は次世代を担う若き研究者たちを養成するために、大学や研究所に世界のトップ頭脳を派遣するのが主たる目的だ。人材資源の持続性を狙っている。その意味では〔2025〕は、90年代から始まっていたと言っていい。それがなぜ2015年5月まで待たなければならなかったのかに関しては、中国内政の複雑な事情があるので、本文の中で解説したい。ただ注目すべきは、帰国留学人員の数は、改革開放以来の累計が2017年度統計で313万2000人であるのに対して、第18回党大会(2012年11月)以降に帰国した留学人員の数は231万3600人に達するという事実だ。2018年は改革開放40周年になるが、習近平政権になってから帰国した留学人員の数が、40年間のうちの73・87%を占めていることから、いかに習近平がコア技術を緊急に高めようとしているか、その緊迫性がうかがえる。事実、半導体市場調査会社(米)が2018年2月25日に発表した統計によると、2009年の時点では、ファブレス半導体企業の世界トップ50に1社だけしか入ってなかった中国が、2016年になると11社にまで増え、しかも2017年にはトップ10に2社も入っている。