https://gettr.com/post/p236jacf97e
（連新社）　動画　2分50秒
デイビッド・マーティン博士「ワクチン被害に対する製薬会社の責任を取らせるべき」
1．ファイザー、モデルナ、ギリアド・サイエンシズなどの製薬会社は、
恐喝から国会への嘘、そして今では怠慢と強引による計画的殺人まで、
一連の重罪を犯している。
2．ニューヨーク市長は、ニューヨークの子供たちがコロナワクチンの接種に同意すれば、
100ドルのキャンディー代を渡すと述べた。
Posted on 3:38 AM Dec 28th, 2022

2022/12/10

1986年の国家ワクチン傷害法と2005年PREP法には
１つの切り札が隠されている

すなわち　緊急使用許可を公布する過程で
重罪を犯してはならない

ファイザー　モデルナ　ギリアド・サイエンシズなどの企業を
保護する法的盾や
民事訴訟で病院や提携医療機関を守る法的盾は
緊急使用許可プロセスに犯罪行為がない場合のみ
有効である

恐喝から国会への嘘
そして今では怠慢と強引による計画的殺人まで
彼らが一連の重罪を犯していることも分かっている

我々は現在　全米の法執行機関に対して
これらの重罪事件を前進させるよう
積極的に働きかけている

そうすれば　製薬会社やヘルスケア企業などが
逃げ切れると考える盾を突き崩すことができる

ここソルトレイクシティでは
人々が現実に医療関係者に殺されている

ニューヨーク市長が 「準備はいいか」 という言葉を
発したことがわかった

彼は ニューヨークの子供たちが
コロナワクチンの接種に同意すれば
100ドルのキャンディー代を渡すと言った

子供の頃から親に
「知らない人からお金をもらってはいけない」
「知らない人からお菓子をもらってはいけない」
と言われていた

何だと思う　今　ニューヨークの市長は
「知らない人からお金やお菓子を取りに来なさい」
と言っている

その100ドルで　あなたの遺伝子　健康　人生が
永遠に変わってしまうのだ

これは進行中の犯罪であり
我々はそのような犯罪を止めなければならない

そのためには　人々にワクチンを接種した企業に
その害に対する責任を負わせるしかないのだ

なぜなら　モデルナ社やファイザー社　ギリアド社が
死傷者を出すたびに最高1億ドルの民事制裁金を
支払うことを知ったら
彼らは必ずコロナワクチンやレムデシビルの提供を
中止するからだ

自分が犯した過ちに責任があることを知ったら
そのようなことを続けることはなくなるはずだ

だから今　我々がしているのは
彼らの重罪を厳しく追及することだ

そうすれば　加害者に責任を負わせることができ
最終的に生者を犠牲にするシステムの構造
そのものを破壊できる

-------(字幕引用ここまで)--------------------------------------

いくら製薬会社が免責契約で守られているとは言っても、
ワクチンの中に酸化グラフェンなどのあってはならない毒物が含まれていたら、
免責契約は無効であり、殺人罪が適用されるでしょう。

デイビッド・マーティン博士の言うとおり、われわれは厳しく製薬会社の責任を
追及すべきでしょう。

（元動画）

「Financial, Healthcare Interests Guilty of “Premeditated Murder” of Millions」　
（The New American　rumble動画　15分5秒　2022/12/9）
https://rumble.com/v1z1yxa-financial-healthcare-interests-guilty-of-premeditated-murder-of-millions.html

（関連情報）

「1986年、ワクチンメーカーを免責する天下の悪法「全米小児ワクチン傷害法」が制定され、
それから大規模で悲惨なワクチン禍が始まった」
http://www.asyura2.com/21/iryo8/msg/140.html 　

コメント
1. 2022年12月30日 12:13:48 : dglT44jzDY : SWNQOXNobUEyTDI=[129] 報告 ▲△▽▼ 海外のガス抜き動画にも飽きてきたし、来年から新しい趣味でも始めようかしら。
2. 命を大切に思う者[7876] lr2C8JHlkNiCyY52gqSO0g 2022年12月30日 19:42:08 : AglTvjfKXQ : Wm9tc1dBbTljNUE=[5] 報告 ▲△▽▼ 接種の有無に関係なく寿命で死んだ人が大半を占めてしまわないよう、 高齢者を除いた層だけで、死者全体の中の接種者の割合を公表させるべきです。 処罰するには、証拠が必要。その割合は証拠になる。 その割合が、ワクチンの普及率より遥かに高かったら、ワクチン死が大量にあったと証明されるだろう。刑事罰を与えることができる。医学的な説明をいくら並べても「そうなる筈だ」と意見を言ってるだけになるから証拠として使えない。 接種者の割合がワクチンの普及率より遥かに高かったら、証拠として使える。
3. 2022年12月31日 13:35:13 : B3jX6vN1sg : ZGhnQkVHQzVxZkk=[781] 報告 ▲△▽▼ 製薬会社の経営者だけでなく、株主＝投資家・資本家に責任取らせないとダメでしょう

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