遺伝子ワクチン接種という罪。

罪名は抗原原罪。その罰は抗体依存性感染増強 (ADE)。

免疫系と病原体が果てのない抗争を始めたのが

韓国ではないのか？

2021/12/12(日) 21:05:02.90ID:CAP_USER

19世紀のイギリスの旅行家イザベラ・ビショップ（イザベラ・バード・ビショップ）は、1894年から1897年まで4回にわたり韓国に長期滞在した経験を基に、『朝鮮とその隣国』という有名な旅行記を残した。本は韓国の近現代史専攻者によって隅々まで分析され、一般人の中にも読んだ者は少なくない。私は最近になって読んだのだが、旅行記的な興味よりも120数年前の朝鮮人と極東情勢に対する著者の冷静な評価が深く感じとれた。

イザベラ・バード（韓国語の原文は “ビショップ”）は当時、アジアで唯一『文明国』の冷遇を受けた日本について全般的に友好的である。それは韓国人の読者を少々不愉快にしてしまう。例えばこのような部分である。「中国宗主国の庇護の下、朝鮮の両班（ヤンバン）は貴族的生活の風潮だった強圧と独裁の無限の機会を享受していた･･･朝鮮の農民は日本と西洋の教育を通じて、自分たちが最終収奪の対象であることが必然的な運命ではないという点と市民権、法における平等権、財産を保護できる権限を与えられた点を少しずつ悟ってきた」。

今の韓国で市民権や法治主義、私的財産権のような近代性の基本価値を韓国に移植した主体が日本であると主張すれば、『植民地近代化論者』というレッテルをすぐさま貼られる。『土着倭寇』だと言われるかも知れない。これは今の私の言葉ではなく、清日戦争（日清戦争）を前後して朝鮮を4回も深く観察したイギリス人の主張を伝えているのである。

イザベラ・バードの主張は続く。 「（清日戦争後の3年間で）中国との従属関係が終わり、日本が勝利することで中国の軍事力は決して崩れないという朝鮮の信頼は壊れ、政治的に腐敗した（中国と朝鮮の）二つの体制の同盟は断絶した。両班と庶民の区分は奴婢制度とともに少なくとも文書上では廃止された。野蛮的な処罰と拷問も廃止されて便利な貨幣が現金に代わり、向上した教育制度が実施されて訓練された軍隊と警察が創設された」。

どうだろう。帝国主義の元祖国出身の旅行家が日本の帝国的野心に目を背け、法外な称賛を並べたのか。あるいはそうするかも知れない。だがしかし、清日戦争以前に朝鮮が清の属国だったこと、清日戦争後に下関講和条約を通じて、この従属関係が公式に終わったことは客観的な事実である。韓国の歴史教科書は、この事実を十分に教えていない。教科書は朝鮮の体制矛盾は目を逸らし、その結果、朝鮮を実際よりも美化している。

韓半島（朝鮮半島）で『独立』という言葉が大衆的に使われ始めたのは、ビショップが旅行記を書いたこの頃だった。1896年に独立協会が結成され、すぐに独立新聞が発行された。中国の使臣を迎接した『迎恩門』が、現在の独立門に変わったのも1897年だった。この時の独立はもちろん、中国からの独立を指している。本来、独立していた者は独立という言葉を使う必要がない。清日戦争以前の朝鮮は、独立していたた国ではなかったのである。

イザベラ・バードは清日戦争の後、露日（日露）が角逐する韓半島の情勢について次のように助言している。「朝鮮は自力では支えられないため、このような困難な状況が解決されなかった場合、朝鮮は日本やロシアの保護下に入らなければならないだろう」。ご存じの通り、実際にそのようになった。イザベラ・バードの次の文章が特に私の胸を打った。「使い方が分からない独立性という贈り物を朝鮮は日本から与えられた」。朝鮮は数百年間独立状態だったのだが、ある日突然、日帝に侵奪されたのではなかった。朝鮮の独立は非常に短く、それは日本が清日戦争で勝っから与えられた贈り物だった。イザベラ・バードにはそのように見えていた。

独立という贈り物の扱い方が分からず、右往左往する朝鮮朝廷の様子をイザベラ・バードは次のように記述している。「（露館播遷で親露派が勢力を得た状況で）宮内府と王の側近は再び最も醜悪な方法で売官買職を始めた。誰も牽制しないこの悪習は最も悪辣な慣習だった。膨大な官職を掌握している王は公金を私的に流用して、自分の身近が安全で日本の干渉もなくなるとすぐさま自分の王朝の過去の弊習に復帰した」。

ソース：毎日経済（韓国語)
h　ttps://www.mk.co.kr/news/politics/view/2021/12/1130727/

>>2につづく

2021/12/12(日) 21:05:31.17ID:CAP_USER

>>1のつづき

イザベラ・バードは朝鮮人の非衛生、無礼について嫌悪感を示すことが多くあるが、基本的にその潜在力を認め、徐々に嫌悪から愛情に視覚が変わっていく。だがしかし、彼女の観察は時々短刀のように冷酷で正確である。「朝鮮の人々には真の意味としての愛国心はないが、強い民族的本能がある」。 近代的な国民主義ではなく、原始種族主義に基づいた排他的性格をいうのだろう。

私はこの点について、現代の韓国人は果たしてどうなのかを考えてみた。韓国人に種族的本能以外に、愛国心というものがあったことがあるのかという疑問である。韓国の現代の歴史教科書は民族意識は過剰される一方、大韓民国という国家の偉大性、固有性に対してはあやふやだ。大韓民国が朝鮮と植民地を克服した完全に新しい体制、真の意味で韓半島で始まった初の国民国家という事実を無視している。そのため愛国心は発見されにくく、民族にも及ばない種族主義が横行する。

「偏狭、慣例、自負心、傲慢、労働を軽蔑する誤った偽善、利己的個人主義、寛大な公共精神と社会的信頼の破壊、2000年の慣習と伝統による精神的・肉体的奴隷根性、偏狭な知識、浅はかな道徳心･･･」。イザベラ・バードは、朝鮮の劣った教育制度が育てる人間型の特徴を大まかに要約した。 去る120年間の奮闘を通じ、韓国人はこの中で多くの欠点を克服した。韓国人はもう労働を軽蔑しておらず、奴隷根性に縛られてはいない。ところが偏狭さはどうだろうか。利益の範囲が家族枠を越えず、利己的個人主義は変わったのか。公共精神と社会的信頼は拡張されたのか。

世の中の変化の速度はますます速くなっている。その渦中でも遅く変わるものがあり、あまり変わらないものもある。私は少し遅れて読んだイザベラ・バードの旅行記を通じ、120年間で何が変わって何が変わらなかったのかを推しはかってみた。そして、あまり変わらなかったことに至り、少し背筋が寒くなった。

（おしまい☆）

h　ttps://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1639310702/

2021/12/15(水) 14:53:59.93ID:c2jY1+Pj9

幻冬舎　12/15(水) 11:31

出所:総務省『令和2年国勢調査』より作成

人口減が続く日本で、労働の担い手として存在感を増している外国人。「同僚は外国人」という人も増えているのではないでしょうか。先日、発表された国勢調査の確定値では、その数が過去最高を更新。日本における外国人の状況をみていきます。

最新・国勢調査…日本人は減少も、外国人は増加
総務省が昨年行った国勢調査の確定値が発表になりました。それによると、外国人を含む日本の総人口は1億2614万6099人と、前回調査と比べて94万8,646人、0.7％の減少となりました。また日本人が1.4％減となるなか、外国人は43.6％増の274万7,137万人と過去最多を記録しています。

国籍別にみていくと、最も多いのは「中国」で66万7,475人。日本に住む外国人の4人に1人の割合です。続くのが「韓国、朝鮮」で37万4,593人。「ベトナム」「フィリピン」「ブラジル」と続きます。
【国籍別…日本に住む外国人】

「中国」66万7,475人（27.8％）
「韓国、朝鮮」37万4,593人（15.6％）
「ベトナム」32万0,805人（13.4％）
「フィリピン」23万0,351人（9.6％）
「ブラジル」18万0,014人（7.5％）
「ネパール」6万7,325人（2.8％）
「インドネシア」4万9,147人（2.0％）
「アメリカ」4万7,875人（2.0％）
「タイ」4万2,702人（1.8％）
「ペルー」4万1,034人（1.7％）
「インド」2万7,915人（1.2％）
「イギリス」1万3,590人（0.％）
出所:総務省『令和2年国勢調査』より

これらの外国人は、なぜ日本に住んでいるのでしょうか。出入国在留管理庁『在留外国人統計』（2020年）によると、「永住者」が全体の27％ほど、「技能実習（1号・2号・3号）」が14％ほど、「特別永住者」が11％、「技術・人文知識・国際業務（オフィスでみかける外国人）」「留学」がそれぞれ10％ほど。日本で住む外国人の多くは「働く」「学ぶ」活動が中心です。

また2019年に始まった「特定技能制度」ですが、コロナ禍の影響もあり、2020年6月時点で5,950名に留まっています。

都道府県別に「外国人の分布」をみる
都道府県ごとに外国人分布をみていきましょう。人口に占める外国人の割合が最も高いのは「東京都」で3.44％。「愛知県」3.07％、「群馬県」2.76％、「三重県」2.53％、「岐阜県」2.48％と続きます。一方、外国人比率が最も低いのは「秋田県」で0.38％。「青森県」「岩手県」「宮崎県」「高知県」と続きます。外国人人口が1％を切っているのは、20道県。また東京都のほか、自動車工場が多く建つ中京圏で外国人比率が高くなっています。

【都道府県「外国人比率」上位10】

1位「東京都」3.44％
2位「愛知県」3.07％
3位「群馬県」2.76％
4位「三重県」2.53％
5位「岐阜県」2.48％
6位「静岡県」2.37％
7位「大阪府」2.36％
8位「千葉県」2.26％
9位「埼玉県」2.20％
10位「神奈川県」2.12％
出所:総務省『令和2年国勢調査』より作成

国籍別にみていきましょう。「中国人」が最も多いのは「東京都」で19万5,740人。続くのが「神奈川県」「大阪府」「埼玉県」「千葉県」。首都圏に多く在住している傾向にあります。

「韓国、朝鮮」が最も多いのは「大阪府」で8万1,436人。「東京都」「兵庫県」「愛知県」「神奈川県」と続きます。アセアン諸国で最も在留人口の多い「ベトナム人」は、「愛知県」在住が最も多く、3万2,880人。「大阪府」「東京都」「埼玉県」「神奈川県」と続きます。

欧米人で最も多い「アメリカ人」はどうでしょう。最も多いのは「東京都」で1万6,507人。2位「神奈川県」に続くのが、在留米軍基地の多い「沖縄県」です。

■中国人

1位「東京都」195,740人
2位「神奈川県」63,833人
3位「大阪府」60,430人
4位「埼玉県」57,579人
5位「千葉県」49,043人

■韓国、朝鮮

1位「大阪府」81,436人
2位「東京都」79,414人
3位「兵庫県」31,582人
4位「愛知県」25,821人
5位「神奈川県」24,475人

※続きはリンク先で
h　ttps://news.yahoo.co.jp/articles/9f972e0ffb335675862b00acca0e2ef913d52b8e

h　ttps://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1639547639/

2021/12/23(木) 18:00:31.10ID:CAP_USER9

　暗号資産（仮想通貨）事業を巡る疑惑を取り上げた週刊新潮の記事で名誉を傷つけられたとして、野田聖子地方創生担当相の夫が発行元の新潮社に1100万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、東京高裁は23日、請求を棄却した一審東京地裁判決を支持し、夫の控訴を棄却した。

　判決によると、2018年8月2日号の週刊新潮は、野田氏の夫を「元暴力団員」と記載。仮想通貨関連会社の事業を巡り、夫の依頼で野田氏が自分の秘書と金融庁担当者を面談させ、不当な圧力をかけたとする記事を掲載した。

　今年4月の一審判決は「記事の重要な部分は真実と認められ、違法性はない」と判断した。

共同通信
2021/12/23 17:40
h　ttps://nordot.app/846669077885452288

h　ttps://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1640250031/