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COVID-19ワクチンの接種、マスク着用、デジタル・パスポートが否定され始めた
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202201200000/
2022.01.20 櫻井ジャーナル
イスラエルでも「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の追加接種（ブースター）が「オミクロン」に対して有効でないと言われている。昨年4月、mRNA（メッセンジャーRNA）を利用した若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こしていると最初に報告されたのはこの国においてだ。
日本では今でもPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者を「感染者」と見なしているようだが、これが科学的に意味のないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。医療関係者は勿論、マスコミの記者や編集者も知っているだろう。
この技術を利用したSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の診断手順はドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらが2020年1月に発表、その手順をWHO（世界保健機関）はすぐに採用、世界に広まったのだが、その当時、単離されたウイルスを使えなかったことをCDCは認めている。つまり、その時点でSARS-CoV-2の存在は確認されていない。しかも手順に科学技術的な間違いがあるとする指摘が出されるようになり、2021年1月20日にはWHOでさえPCR検査が診断の補助手段だとしている。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）が使っていた「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」はインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされたが、2021年7月21日にCDCはこの診断パネルのEUA（緊急使用許可）を昨年12月31日に取り下げると発表している。COVID-19の原因とされる「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」とインフルエンザ・ウイルスを区別できないからだという。ならば、コロナウイルス内の違いも区別できないだろうと考えてもおかしくないだろう。現在、世界に蔓延しているとされている「オミクロン」の正体が明確だとは言えない。
正体の明確でない「オミクロン」を新たな悪霊として演出、新たな行動の規制を打ち出した国もあるが、イギリスのボリス・ジョンソンはマスクの着用やデジタル・パスポートの携帯を要求するという政策を取り消すようだ。
しかし、COVID-19騒動がこれで治るとは断定できない。アメリカ軍はロシアの周辺に生物化学兵器の開発施設を建設してきたと言われている。2005年からウクライナでもオデッサ、ビンニツァ、リビフ、キエフなどを含む都市にそうした施設を建設。クリミアのシムフェロポリにもあったが、2014年にバラク・オバマ政権がキエフでネオ・ナチを使ったクーデターを成功させた際、クリミアがウクライナから離脱したので活動は停止したと見られる。
ウクライナだけでなく、アメリカはアゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどロシアの周辺部で研究施設を建設していきた。そこで、ウクライナでクーデターが引き起こされる前からアメリカが細菌兵器によると攻撃を目論んでいるのではないかという疑いを持つ人もいた。
アメリカにおける生物化学兵器開発の中心はフォート・デトリック。1930年代から日本ではこの種の兵器を研究開発していたが、第2次世界大戦後、ここへ資料が運び込まれ、研究員も協力している。
日本の生物化学兵器開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部を中心に生物化学兵器の開発が進められ、中国大陸では生体実験を行なう。そうした実験実行するために「関東軍防疫部（731部隊）」や「関東軍軍馬防疫廠（100部隊）」が組織され、「南方軍9420部隊」、「北支那方面軍1855部隊」、「南支那派遣軍8604部隊」も編成された。
1950年6月に朝鮮戦争が勃発するとアメリカ軍は輸血体制を増強しなければならなくなり、「日本ブラッドバンク」を設立。1942年から45年2月まで731部隊長を務めた北野政次が顧問に就任する。後に社名は「ミドリ十字」へ変更され、現在は田辺三菱製薬の一部だ。
1952年2月に朝鮮の外務大臣はアメリカ軍が細菌兵器を使用していると国連に抗議、アメリカ側は事実無根だと主張したものの、1970年代にCIA長官だったウィリアム・コルビーが議会で、1952年にアメリカ軍が生物化学兵器を使ったと証言している。
戦後、第731部隊を含む生物化学兵器人脈は「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名された。日本におけるCOVID-19対策を指揮しているのはここだ。
アメリカでは国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）も生物化学兵器の開発で重要な役割を果たしている。2018年からコロナウィルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究へ数百万ドルを提供。コウモリが媒介するウイルスが人間に感染するようになった原因を解明するためのプロジェクトへこの機関は2018年に1000万ドルを出したという。またDTRA（国防脅威削減局）が資金を出している別の研究ではカザフスタンのコウモリが媒介するコロナウイルスが発見され、研究が始まったとされている。
1月早々、クーデター未遂があったカザフスタンにはアメリカの生物化学兵器に関する施設があり、コロナウイルスとの関係も指摘されている。そこで細菌戦が仕掛けられる可能性もあると懸念されている。
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