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VAERSへ報告されたCOVID-19ワクチン接種後に死亡した人の数は2万人を突破
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202112180000/
2021.12.18 櫻井ジャーナル
「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」を接種した後に死亡した人の数は12月10日現在、前の週より358名増え、2万0244名に達した。
この数値はアメリカのCDC(疾病予防管理センター)とFDA(食品医薬品局)が共同で運用しているVAERS(ワクチン有害事象報告システム)への自主的な報告に基づいているのだが、過去の例から実際の1%未満あるいは10%程度にすぎない言われている。実際はこの10倍から100倍、つまり20万人から200万人に達すると見られている。
接種が始まる前から「ワクチン」がADE(抗体依存性感染増強)を引き起こすと予想されていたが、接種が始まると帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病(TTP)が発症、ギラン・バレー症候群による末梢神経の障害も指摘されている。4月から問題になっているのは年少者の心筋炎や心膜炎だ。
中長期的にどのような副作用が現れるかは不明だが、「mRNAワクチン」で使われている有害なLNP(脂質ナノ粒子)は肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されているので、卵子に影響して不妊につながる可能性もある。
こうした医療利権にとって好ましくない情報をインターネットで大きな影響力を持っているシリコンバレーのハイテク企業が検閲し、排除している。こうしたハイテク企業が情報機関と協力関係にあることは有名だが、薬品会社はそれ以上に長く情報機関と関係してきた。
第2次世界大戦後、アメリカでは軍や情報機関が心理操作を目的とするプロジェクトを進めている。1950年には「ブルーバード」を開始、その翌年にCIAのチームは東京でソ連とのつながりが疑われた4名の日本人を尋問、その際にいくつかの薬物を試している。結局、ソ連との関係を白状し、4名は射殺されて東京湾に沈められた。1953年に始められた「MKウルトラ」は有名だ。(Stephen Kinzer, “Poisoner in Chief,” Henry Holt, 2019)
尋問に使われていた幻覚剤のLSDを製造するのは、言うまでもなく、薬品会社だが、毒薬の開発も進められた。日本で1995年に使われたサリンをCIAは1970年代に暗殺のために使っていたと言われている。
1948年1月26日に東京都豊島区の帝国銀行椎名町支店で12名の行員が殺された「帝銀事件」では遅効性の青酸化合物が使われたが、こうした薬物を入手、使用できるのは生物化学兵器部隊の元隊員だろうと警察の捜査官が考えたのは当然だ。
日本における生物化学兵器の開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって行われていた。毒物や病原体の効果を調べる目的で生体実験が行われたが、そのために中国で部隊を編成している。「関東軍防疫部(731部隊)」、「関東軍軍馬防疫廠(100部隊)」、「南方軍9420部隊」、「北支那方面軍1855部隊」、「南支那派遣軍8604部隊」などだ。特に有名なのは「731部隊」だろう。
この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めたのは石井四郎中将。日本の敗北が不可避になると石井たちは日本へ逃げ帰り、1946年にはアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けていることになるが、これは厳しいものではなかった。
その過程で石井はGHQ/SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と親しくなり、日本側の資料や研究員はアメリカにおける生物化学兵器の研究開発で中心的な存在であるキャンプ・デトリック(55年からフォート・デトリックに格上げされた)へ運ばれている。
アメリカでも生物化学兵器の研究は行われていた。1943年にUSBWL(陸軍生物兵器研究所)がキャンプ・デトリックに創設されているが、研究開発が本格化するのは第2次世界大戦の後。日本やドイツから生物化学兵器に関する資料がアメリカへ引き渡され、日独の研究員が合流してからだ。
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