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増え続けるCOVID-19ワクチンの犠牲者
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107240000/
2021.07.24 櫻井ジャーナル
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用しているVAERS（ワクチン有害事象報告システム）への報告によると、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種した後に死亡した人数は7月16日現在、1週間前より414名増えて1万1405名に達した。この数字は自主的な報告に基づくもので、全体の1％未満とも言われている。
COVID-19への恐怖を煽り、「ワクチン」の接種を推進している人びと、つまりアメリカ、イギリス、日本のような国の政府、自治体、「専門家」、有力メディアなどは「ワクチン」の深刻な副作用に関して語ろうとしていない。
リスボンの裁判所が公表したデータによると、2020年1月から21年4月までにCOVID-19で死亡した人の数は政府が主張する1万7000名ではなく152名だというが、ポルトガルだけで実態からかけ離れたイメージが作り出されているわけではない。
COVID-19の原因は「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」だとされている。つまり重症肺炎の患者が街にあふれていなければおかしいのだが、そうした光景は見えてこない。COVID-19騒動を作り出している人びとは「無症状感染者」を悪者扱いし、爆発的な感染拡大という幻影を作り出している。
症状のない人を病人扱いするために使われているのがPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査。この検査の陽性者を感染者と見なしてきたのだが、WHO（世界保健機構）は今年1月20日、PCR検査を診断の補助手段だと表現している。ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団やGAVI同盟というワクチン利権の団体が資金提供者リストの上位に載っているWHOでさえ、こう言わざるをえないのだ。死者数を水増しするためにもPCR検査は使われていて、その点をリスボンの裁判所は明確にした。
本ブログでも繰り返し書いてきたように、COVID-19で死亡したとされている人の大半は心臓病、高血圧、脳卒中、糖尿病、悪性腫瘍（癌）、肺疾患、肝臓や腎臓の病気を複数抱えている高齢者が多かった。本当の死因には関係なく、PCR検査で陽性ならCOVID-19で死亡したとされてきたのが実態だ。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）は昨年4月、PCR検査を実施できなくても、死亡した患者の症状がCOVID-19によるものだと考えて矛盾しないなら死因をCOVID-19として良いとしていた。そのCDCでさえ、COVID-19以外に死因はないと言えるケースは全体の6％にすぎないとしている。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は2020年4月8日、Foxニュースの番組の中で、病院では死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話している。COVID-19に感染していたことにすると、病院が受け取れる金額が多くなるからだという。また人工呼吸器をつけると受け取れる金額が3倍になることから必要のない感じに使われることがあり、それが原因で死亡するケースもあったようだ。
イタリアでは健康省の科学顧問を務めるウォルター・リッチアルディが当初、SARS-CoV-2を直接的な原因として死亡した人数は死者全体の12％だとしていたほか、ビットリオ・スガルビ議員はこのウイルスが原因で死亡したとされる患者のうち96.3％の死因は別に死因があると主張していた。
ドイツの場合、SARS-CoV-2の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。シュピーゲル誌によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明しているが、実際は同省のKM4というチームが作成したとものだという。
イギリス政府も当初はSARS-CoV-2に過剰反応するべきでないと考えていた。3月11日にWHOはパンデミックを宣言したものの、3月19日にはCOVID-19をHCID（重大感染症）から外している。ボリス・ジョンソン英首相はロックダウン（監禁政策）を宣言したのは3月23日のことだが、ジョンソン自身はロックダウンに反対していたとする情報が伝えられている。
事実が明確にされないまま「パンデミック」という幻影が世界を覆うことになったのだが、そうした状況に疑問を持ち、事実を調べ、指摘する人も出てくる。そうした人びとを有力メディアやインターネットを支配するハイテク企業は「ファクト・チェック」で排除しようとした。
COVID-19騒動の中、3つの政策が打ち出された。ロックダウンによる行動の制限、「ワクチン」接種の推進、そして「資本主義の大々的なリセット」だ。社会の収容所化、監視システムの強化、そしてファシズム体制の構築だ。
「COVID-19ワクチン」は使われる前から副作用が懸念されていた。実際、血液循環システムへのダメージや体の麻痺、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病が報告される。
早い段階からADE（抗体依存性感染増強）が大きな問題として指摘されているが、数年後に死亡者が急増することもないとは言えない。さかんに「変異株」が宣伝されているが、コロナウイルスは変異しやすいと言われている。
コロナウイルスのスパイク・タンパク質が変異を起こした場合、免疫システムが暴走して自分自身を傷つけ、死に至らしめることもあると指摘されていたが、「mRNA（メッセンジャーRNA）ワクチン」はSARS-CoV-2のスパイク・タンパク質を体内で製造、それによって抗体を作り出すとされている。その抗体には感染を防ぐ「中和抗体」と防がない「結合（非中和）抗体」があり、結合抗体はウイルスを免疫細胞へ侵入させて免疫の機能を混乱させる可能性がある。
十代の若者に心筋の炎症を引き起こす事例も報告されている。この副作用をアメリカの当局も否定できず、アメリカのFDA（食品医薬品局）は6月25日、mRNA技術を使ったファイザー製とモデルナ製の製品を接種した若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こすリスクを高める可能性があると発表している。
この問題が最初に指摘されたのは「ワクチン」接種で先行したイスラエル。今年4月のことだ。同じことがアメリカでも報告されている。8月の終わりから9月の初めにかけての頃、日本でもこの問題が表面化してくる可能性がある。本ブログでは繰り返し書いているが、そうした事態を誤魔化すため、「第X波」や「変異種」を宣伝しようとするだろう。すでにそうした動きは見られる。
また「mRNAワクチン」で使われている人体に有害なLNP（脂質ナノ粒子）は肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されている。LNPが卵巣に分布する量は微量なので心配しなくて大丈夫だとする議論もあるが、ごく微量であろうと存在してはいけない物質がある。LNPが卵子に影響、不妊につながることは否定できない。
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