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米国系企業のワクチンで酷い目に遭ってきたインドで出現した「変異株」の恐怖
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202106070000/
2021.06.07 櫻井ジャーナル
WHO（世界保健機関）が昨年3月11日にパンデミックを宣言して以来、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」という悪霊が世界を徘徊、少なからぬ人びとを恐怖させている。その恐怖を利用し、世界を収容所化し、人びとに「デジタル・ワクチン・パスポート」を携帯させて管理するだけでなく、人間自体をデジタル・システムへ組み込もうとしている勢力が存在している。
昨年6月に「資本主義の大々的なリセット」を訴えたWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組でマイクロチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている。
こうした計画を進めるためには恐怖を煽る必要があるのだが、演出と現実の違いに気づく人びとが時間の経過につれて増え、恐怖心は薄らいでいく。新たな恐怖の種が必要になるわけだが、そこで流され始めた話が「変異株」。コロナウイルスは変異が早いと言われているので、これまで変異について語られなかった方が不自然だが、今回は悪霊をランクアップさせるために語られている。
日本の場合、「インド株」なるものが宣伝され、それと並行してアメリカの国務省は「海外渡航情報」を更新、危険度を引き上げて日本へ渡航しないようにと警告している。そうした動きは日本で「COVID-19ワクチン」の接種を本格化させている。人びとを接種させるために「鞭を入れた」ように見える。
インドはアメリカの新しい軍事戦略で重要な役割を負う国のひとつ。アメリカ、日本、オーストラリアと合同で「クワッド」を編成、この4カ国の首脳は3月12日にオンライン会議を開いている。アメリカはこの4カ国を中心に、アジア版のNATOを創設しようとしていると見られている。
アメリカはイギリスの長期戦略を引き継ぎ、ユーラシア大陸の周辺部を制圧して内陸部を締め上げ、世界を制覇しようとしている。締め上げるための「三日月帯」の東端にある日本ではイギリスやアメリカを後ろ盾とする長州や薩摩によって「明治維新」が実行され、またその帯の上にイギリスの支配者はサウジアラビアとイスラエルを作り上げた。アメリカ軍は2018年5月に太平洋軍をインド・太平洋軍へ作り替え、日本を太平洋側の拠点、インドを太平洋側の拠点とし、インドネシアが領海域をつなぐと位置づけている。
このようにインドはアメリカの戦略にとって重要な国なのだが、アメリカの意向に反してパキスタン、イラン、中国との関係を修復しつつある。またアメリカからの圧力をはねのけてロシアから防空システム「S-400」を購入、ロシア製のCOVID-19ワクチン「スプートニクV」の供給を受け始めた。アメリカのラテン・アメリカ支配で重要な位置にあるブラジルやメキシコも「スプートニクV」の受け入れを決めているが、いずれの国も重症者が急増した。
インドにはアメリカへ不信感を抱く理由が存在する。シアトルを拠点とするPATHなるNGOは2009年、インドのテランガーナ州で9歳から15歳の少女1万6000名に対し、メルク製とグラクソウスミスクラインの子宮頸癌ワクチンを臨床試験のために接種、メルク製の製品が問題になった。数カ月後に多くの少女を病気になり、中には死亡するケースもあったという。
このNGOに資金を提供していたのが、COVID-19騒動でも中心的な役割を果たしてきたビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団だ。インド政府は2017年、インド公衆衛生基金などのNPO法人がこの財団を含む外国のスポンサーからの資金受領を禁止したが、当然だろう。アメリカ系企業が開発した「ワクチン」をインドが信用できるはずがない。
こうした状況の中、「インド株」は出現した。その「インド株」が日本へ持ち込まれても不思議ではない。アメリカ系ワクチンの接種が遅れたなら、そうしたことが引き起こされるかもしれないだろう。「ワクチン」接種は欧米の私的権力が次の時代を支配できるかどうかの鍵を握っている。
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