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COVID-19ワクチンを全人類に接種するためのパンデミック宣言
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2021.02.22 櫻井ジャーナル
カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、アメリカ、そしてEU、いわゆるG7の首脳が2月19日にオンライン会議を開いた。議長を務めたイギリスのボリス・ジョンソン首相がドイツのアンゲラ・メルケル首相に対してマイクのスウィッチを切るように言うという茶番もあったが、会議の後、メルケルは記者団に対し、「パンデミックは全世界の人がワクチンを接種するまで終わらない」と語ったという。全ての人間がワクチンを接種するまでパンデミックを終わらせないということだろう。
西側で先行しているのはmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチン。このタイプを迅速に許可するよう、EUの高官がEMA（欧州医薬品庁）に圧力を加えていたことを示す電子メールが公表されている。mRNAには2種類あり、ひとつはドイツを拠点とするBioNTechの技術を使ってアメリカを拠点とするファイザーと手を組んで共同で開発しているもの。もうひとつはアメリカのモデルナが開発しワクチンだ。
モデルナの説明を読むと、コンピュータのオペレーティング・システムと同じような役割をmRNA技術プラットフォームは果たす。彼らのmRNA薬を人体で機能させる基盤を作るつもりのようだ。人類のDNAに何かをするための準備をしているようにも思える。
COVID-19の原因だとされているSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）は変異が激しいRNAウイルスの一種。これまでコロナウイルスのワクチンができなかった理由のひとつは変異の激しさにあった。今回に限り、ワクチンの開発に成功したとする主張に説得力はない。
WHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言したのは2020年3月11日のこと。「重症急性呼吸器症候群」が世界に広がっているからだとされたが、人びとが重症の肺炎でバタバタ倒れているとは思えない。少なくとも、そうしたことを示す証拠は見当たらない。映画作品の中で描かれる虐殺の方がリアルだ。
パンデミックを宣言したWHOは国連専門機関のひとつだというが、そのスポンサーを見ると胡散臭い物を感じる。2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGaviワクチン同盟。
このGaviは2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。メンバーには各国政府のほか、WHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行が含まれる。2016年から2020年の期間にGaviへ最も多額の寄付をしたのはイギリスで、全体の25％。それに続くのはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、アメリカ、ノルウェーだ。
WHOを中心とするカネの流れを見れば、昨年3月11日に行われたパンデミック宣言の胡散臭さを感じざるをえない。ワクチン接種に彼らが熱心なことも理解できる。そうした事実を隠すため、「中国話」が煙幕として使われてきた。
ビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加したデジタルIDのプログラムが2020年からスタートしている。
このプログラムを2020年から始めることは、19年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で決められた。デジタルIDをテストする場所として決まったのはバングラデシュだった。身分を証明する書類を持たない数十億人を管理するため、デジタルIDを導入しようというのだが、その口実にワクチンが使われようとしている。
WHOとUNICEFが2014年にケニヤで行った破傷風ワクチンの接種にも疑惑の目が向けられている。そのワクチンを検査したところ、6つのサンプル全てからHCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）抗原が検出されたと現地のカトリック系病院の医師が告発、集団避妊の実験をしたのではないかと疑われたのだ。この疑惑は公的に否定されたが、WHOには良くない噂があり、疑惑は消えていない。
COVID-19ワクチンで先行してきたファイザーで副社長を務めていたマイク・イードンは、欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA（欧州医薬品庁）へ提出している。女性を不妊にする可能性があるというのだ。イードンはPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性と判定された人の半数、あるいは大半が擬陽性だともしていた。
WHOのパンデミック宣言で始まったCOVID-19騒動も事実をチェックすれば胡散臭さがすぐにわかるが、大多数の人は有力メディアによる情報操作で言動は操られている。
アメリカの私的権力が情報操作を目的とするプロジェクト、モッキンバードを始めたのは1948年頃。そのプロジェクトを指揮していたのは4人である。
その4人とは、第2次世界大戦中からアメリカの破壊活動を指揮していたウォール街の弁護士アレン・ダレス、ダレスの側近で戦後に極秘の破壊工作機関OPCを率いていたウォール街の弁護士フランク・ウィズナー、やはりダレスの側近で国際決済銀行初代頭取の孫にあたるリチャード・ヘルムズ、そしてワシントン・ポスト紙の社主だったフィリップ・グラハムである。フィリップの妻、キャサリンの父親は世界銀行の初代総裁だ。（Deborah Davis, “Katharine the Great,” Harcourt Brace Jovanovich, 1979）
私的権力は有力メディアをほぼ完全に支配している。そして今、情報機関はシリコンバレーの巨大ハイテク企業を使ってインターネット上の情報をコントロールしつつある。これは言論弾圧だが、戦争が始まったとも言える。
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