http://www.asyura2.com/21/iryo8/msg/462.html
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国防総省の防衛医療データからの計算により、アメリカのワクチン後の自然流産数が41万件超だと推定される。しかし「 0.5％問題」からこの現実も霞むばかりで…
https://indeep.jp/urf-for-miscarriages-using-the-dmed-data/
2022年2月2日 更新日：2022年2月3日 In Deep
ちなみに関係ないですが、ファイザー社、モデルナ社ともに妊婦さんの臨床試験は行っていません（厚生労働省 特例承認書に記載されています）
個人的ショックの日々から少しずつ脱しています
コロナというより、そのワクチンについて調べたり書かせていただいたりしていた中で、最も衝撃を受けたことが、いわゆる「毒性 0.5パーセント問題」であり、それを知った瞬間、本当にめまいがしたくらいでした。
米 CDC のワクチン有害事象データの「ロットごとの副作用報告数」
market-ticker.org
以下のブログ記事の後半でそのことに少しふれています。44
（記事） 願望の実現
投稿日：2022年1月9日
それから 2週間くらいは、どうも元気がなくなりましてですね。あっちの元気じゃないですよ（脱線はいいから）。
メルマガの読者様にもまったくご返信ができない精神状態が続いていました。
まあ、このことにより現在が完全な認知戦であることに気づいたわけでもあるのですけれど、「本当の人類の滅亡への道程」みたいな感覚も強くなりまして、まあ、そのあたりは、私自身の考えは狂気にも近いですので、具体的には書けないですけれど、メルマガでは、仮定として、
「仮に人口知能が《人類を滅亡させよ》という指令を受けたら何をどう行うか」
という推定というのか妄想というのかを書いています。
その推定というのか妄想というのが、まさに今進んでいる状態と非常によく合致していましてですね。そりゃまあ落ち込むのですね。
この数日でだいぶ元気になりまして、「ま、いっか」というような感じであしらえるような感覚が戻ってきました。
唯物論に埋没した現世は、唯物論の中に沈んでいくというシュタイナーさんあたりが言っていたことは、「唯物論」なんて言葉は高校生の時でも知らなかったと思いますが、概念として若い時からのある程度の自分の現世に対しての考え方はそのようなものでもありました。
今はそういう時代だとは思っていまして、ですので、滅亡すること自体はいいのですが、「実際にその中に生きている」ということにショックを受けたという感じなんでしょうか。
……しかし、このような観念的な話はともかく、タイトルに書いた件を少し書かせていただきます。
アメリカのワクチン後の流産の過剰数
最近、アメリカのロン・ジョンソンという上院議員による公聴会で、弁護士のトーマス・レンツという方が、米国防総省の防衛医療疫学データベースからの「DOD 医療請求データ （DMED）」というものを、その公聴会で提示したということがありました。
以下の記事に公聴会の動画のリンク等があります。
Whistleblowers share DOD medical data that blows vaccine safety debate wide open
内部告発者は、ワクチンの安全性に関する議論を広める医療データを共有している
この公聴会で発表された「アメリカ軍内のワクチン後有害事象率のデータ」から、ある方が「実際の有害事象の数」を計算していました。アメリカの方だと思われるのですが、ジェシカ・ローズさんという方です。彼女は、
「 2021年のアメリカでのワクチン後の実際の流産の発生数を計算した」
ことを掲載した記事を発表しました。
これは、地球の記録で定期的にご紹介させていただいているアメリカ CDC のワクチン有害事象報告の数を、米防衛医療疫学データベースの資料にある「米軍での実際のワクチン後の有害事象の数」から率を求め、計算したものだと思われます。
ジェシカ・ローズさんの記事は以下にあります。
DMED （防衛医療疫学データベース）を基本データセットとして使用して CDC データの流産のURF（過少報告係数）を計算する
Calculating the URF for miscarriages using the DMED as a base data set
Jessica Rose 2022/01/29
もともと CDC のワクチン有害事象報告は、コロナワクチン以前から「大幅な過小申告」があることは知られていまして、2010年に、アメリカの保健社会福祉省が、米ハーバード大学の専門機関に依頼した調査報告には、以下のようにあります。
（連邦調査報告書の「最終報告」より）
＞ 薬物やワクチンによる有害事象は、過少報告されていた。
＞
＞ 外来患者の 25％が薬物の有害事象を経験しているが、すべての薬物の有害事象の 0.3％未満だけが食品医薬品局に報告されている。重篤な有害事象でも、報告されていたのは、事象の1〜13％だった。
＞
＞ 同様に、ワクチンの有害事象では、報告されていたのは全体の 1％未満だった。
文書を翻訳したものは、１年前の過去記事「米国CDCの有害事象報告システムから見る新型コロナワクチンの副反応の…」にあります。
この調査などにより、ワクチン後の副作用や後遺症などの CDC の有害事象報告の数は、実際の 100分の 1未満である可能性が高いことは以前からわかっていました。
コロナワクチンに関しても、その程度の過少となっていることは想像できても、「正確な過小申告の比率」は、わかりようがないものだったのですが、先ほどのアメリカ議会の公聴会で、「国防総省の医療データベース」が提示されたわけです。
ここには、「軍での実際のワクチン後の副作用の数と率」が示されていると思われます。
ということは、それぞれの CDC のワクチン有害事象の項目別の副作用や後遺症を、
・CDC のデータにある有害事象の数
と、
・国防総省の医療データベースの軍隊での有害事象の数（率）
を比較することにより、CDC 報告の過小率を計算することができ、「実際のアメリカでの有害事象の数」を算出することが可能ということになるわけです。少なくとも「かなり実態に近い数値」を出すことができるとは思います。
ジェシカ・ローズさんは、そのデータの中から、
「ワクチン後の実際の流産数」
を計算しました。
流産数と書くよりも、「妊娠中の胎児の死亡総数」と言っていいと思います。
その数について、ジェシカ・ローズさんは以下のように書いています。いろいろと計算した上で、
（ジェシカ・ローズさんのサブスタックより）
＞ 推定率を得るには、VAERS 率に118を掛ける必要があります。つまり、VAERSでの自然流産の URF （過少報告係数）は 118です。この URF を適用すると、416,186件の自然流産数が得られます。
（substack.com）
と書かれてあります。
CDC へのワクチン有害事象として報告された「流産・早産・死産」の報告数は、以下の記事にありますが、最新の数値は 3,678件でした。
（記事） ［定期］アメリカCDCへの2022年1月21日までのワクチン接種後の死亡事例は 22,607件に
地球の記録 2022年2月1日
この 3,678件に、米国防総省の疫学データからジェシカさんが計算した過小報告係数の推定数 118をかけますと、約 43万4000件となります。
この過小報告係数 118という係数は、先ほど示しました 2010年のアメリカでの調査の「 CDC への有害事象報告は全体の 1パーセント未満」という数値ともおおむね合致します。
さて、この 40万件以上の自然流産数というのは多そうにも見えるのですが、実際は簡単に計算していきますと、先ほどの、
「 0.5パーセント問題」
が色濃く反映しているに過ぎない数値かもしれないこともわかるのです。
私はもともと、最初のファイザー社などの報告書、あるいは、日本の厚生労働省の特例承認書などを読んだ時に、
「こんなものを妊娠している女性に接種したら、誰も妊娠を維持できない」
と考えていました。
昨年 6月の記事で、私は以下のように書いています。
（2021年6月21日の In Deep より）
＞ これだけの「可能性」が複合しますと、すでに「可能性だけ」とは言えなくなっていまして、遺伝子コロナワクチンが生殖妊娠機能に与える影響は「ほぼ確実」だと言えます。
＞
＞ それは時間の経過と共に明らかになることですので、すぐにわかるものではないとは思いますが、来年あたりからは明らかになるのではないでしょうか。
＞
＞ 遺伝子ワクチンを妊娠可能な年齢の人たちまでも多く接種している国や地域では、来年以降の出生数、出生率は、「激減」ではなく「壊滅的」になるはずです。
（記事） スパイクタンパク質とポリエチレングリコールが「生殖機能を根底から破壊する」メカニズムのすべて。それは女性に対しても男性に対しても
投稿日：2021年6月21日
これは「不妊」の可能性について書いたものですが、「妊娠の維持も不可能」だと思っていました。もし、承認書にある通りに mRNA がスパイクタンパク質を産生するとしたなら、そのスパイクタンパク質の生殖機能への干渉は強烈です。
しかし、実際には CDC への報告数が 1パーセント未満の過小報告だとしても、3000 件ほどの数で推移しており、その 100倍だとしても「少ない」とは感じていました。
このようなことが起きる可能性として最初に知ったのは「半分ほどが水ワクチン」であることを示した医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルの記事でした。以下の記事でご紹介しています。
（記事） 不完全なmRNAから成る水ワクチンの探究でロシアンルーレットに勝つ消極的な方法
投稿日：2021年8月7日
しかし、それでもなお数値として「おかしい」と思っていたところに最近知った「 0.5パーセントの衝撃」があり、すべてが翻然と理解できたのでした。
それはともかく、ジェシカ・ローズさんの 41万6186件の自然流産について、その数に異常があるかどうかを計算してみます。
妊婦さんの臨床試験が行われていないワクチンで
ところで、ちょっと話が逸れますが、最近、日本でもさらに「妊婦さんへのワクチン接種」が大規模に勧められているようですが、見出しに示しましたように、
「ファイザー社のワクチンは、妊婦さんを臨床試験から除外している」
という事実があり、実際の接種でも「妊婦さんは除外されるべき」なのは明らかでもあります。その事実がある中で、妊娠している女性に積極的に勧めているというのはすごいことだと思います。
ファイザー社のワクチンが、臨床試験で妊婦さんを除外していることを知ったのは、厚生労働省部局の「コロナワクチン特例承認書」によってでした。
コロナワクチン特例承認書を最初に取り上げたのは、昨年 6月の以下の記事です。
（記事） 厚生労働省の医薬品部局による「コロナワクチン特例承認」書類で知る「闇」（というか本当に黒い部分が多いので）…
投稿日：2021年6月22日
厚生労働省部局の特例承認書は以下にあります。
コミナティ筋注 ファイザー株式会社 特例承認に係る報告書
この 46ページに以下のようにあります。太字はこちらでしています。
7.R.3.5 妊婦に対する安全性について 妊婦に対する安全性について、申請者は以下のように説明している。 本剤の臨床試験では、妊婦は除外基準に規定されていたが、海外 C4591001 試験の第II/III相パートで、23例に妊娠が報告され、そのうち 9例は妊娠を理由に治験中止された。これらの被験者の妊娠の転帰については現時点で情報は得られておらず、引き続き追跡する。 海外での使用許可後又は製造販売後の自発報告(報告対象期間 2020年 12月1日~同年 12月31日) において妊婦への投与は 28例に確認され、特段の懸念は認められていない(7.R.3.7 参照)。 なお、生殖発生毒性試験では特段の懸念は認められていないことから(5.5 参照)、妊婦に対しては予防接種上の有益性が危険性を上回ると判断される場合に接種することは可能と考える。 コミナティ筋注 ファイザー株式会社 特例承認に係る報告書 |
これだけです。
＞ 妊婦は除外基準に規定
とあり、ファイザー社はもともと、妊娠している女性を試験対象にはしなかったことがわかります。
試験中に、＞ 23例に妊娠が報告され、そのうち 9例は妊娠を理由に治験中止された
とあり、つまり、この 14人だけが「臨床試験のすべての妊婦さん」だったことになります。
さらには、
＞ 被験者の妊娠の転帰については現時点で情報は得られておらず
とあり、この 14人の治験期間中にご妊娠されたと思われる女性たちの妊娠の維持が「どうなったかはわからない」と書かれてあるのです（なぜわからない？）。
最終的に厚生労働省部局は、「接種することは可能と考える」と締めくくっています。「可能」という言葉が使われています。
いずれにしましても、日本でファイザー社コロナワクチンが実際に使用される前提となった厚生労働省の特例承認書の、
「妊婦さんへの安全性の記述は、これがすべて」です。
すごいでしょう。
ここで「接種することは可能と考える」という言葉で表現されているものが、今の社会では妊婦さんに「積極的な接種が望まれる」となっています。
こんな特例承認により、何十万人という日本の妊婦さんたちに接種を現実に行っているわけですが、もしワクチンすべてが「 100％この特例承認書にある成分と同じものだったら」とややぞっとします。全員やられてしまうわけですから。
子どもがひとりも産まれない。
しかし現実には、200発の弾丸が入るリボルバーを頭に突きつけたロシアンルーレットを行っているわけです。
なお、モデルナ社のワクチンも同じで、特例承認書には、「妊婦は除外基準に規定され」 と記載されています。モデルナ社のワクチン特例承認書は以下です。
COVID-19 ワクチンモデルナ筋注 武田薬品工業株式会社 特例承認に係る報告書
この 52ページにあります。
とにかく、最初から妊婦さんの臨床試験そのものを行う意志がなかったワクチンなんです。
その「妊婦さんの臨床試験が除外されていたワクチン」での、実際のアメリカの流産数をもう一度考えてみます。
微妙な数値
ジェシカ・ローズさんの出した「ワクチン後のアメリカの自然流産数 416,186件」ですが、まず、そもそも「アメリカでの通常の流産数はどのくらいなのか」ということが重要となってきます。
ジェシカ・ローズさんご自身も、
＞ 認識されている妊娠の15〜20％は自然流産で終わり…
と書かれており、通常でも、流産は全体の妊娠の 15％から 20％程度までにも及ぶもののようで、もともとが決して低い率ではないようです。もちろん年齢にもよります。
アメリカの妊娠と流産の実数に関して調べてみますと、あまり新しいデータではないですが、「諸外国における妊娠・出産等に関する情報提供事例収集」という資料に、「アメリカにおける妊娠率、出産率、堕胎率の推移と現状」という項目があります。
それによりますと、2009年のアメリカの妊娠と出産の状況は以下のようになっていました。
・妊娠総数 636万9千件
・出産件数 413万1千件
・堕胎件数 115万2千件、
・胎児死亡数 108万7千件
となっています。
胎児死亡数というのが、流産の数となり、
「 636万件の妊娠のうち 108件万が流産だった」
ことになります。
率としては、自然流産率は 17％となります。
そして出産に至る率は約 65％となります。
では、2021年はどうなのか。アメリカも他の国同様に、妊娠数は年々下がっている上に、アメリカの 2021年の妊娠数は、まだ発表されていないですので、推測しかできないですが、出生数が発表されている 2020年の数値から考えてみます。
2020年のアメリカは、歴史的な出生数の低さとなったことが昨年伝えられていますが、出世数は 360万人でした。
先ほどの「 2009年の出産件数 413万件」から見ますと、本当にアメリカも出生数が大幅に減少していることを知りますが、先ほどの「出産に至る率が 65％」という数値からは、おおむね「 2020年の妊娠数は 550万件くらい」だとしまして、 2021年も同じ程度だと仮定します。
そうしますと、
・550万の妊娠のうち、65％が出産したとして約 360万人
・550万の妊娠のうち、17％が流産したとして約 93万件
という感じになるのですかね。
通常の状態でも 90万件くらいの胎児の死亡が発生していても不思議ではないことになります。
流産は、大部分が妊娠初期に起きるものですので、同じワクチンを接種したとしても、妊娠初期と後期ではまったく異なることになりますし、そのあたりを考えますと、実際には計算できるものではないですが、以前、記事で、妊娠している女性のワクチン接種後を追跡調査した論文をご紹介したことがありますが、そこに、
「流産事例の 104件のうち、妊娠 13週以前の事例は 96件 （92.3%）」と小さく書かれてある部分を見出し、ショックを受けたことがあります。
妊娠初期に接種した人たちは、ほとんどが流産したと。
（記事） 流産率 82% ： 医学誌に掲載されたmRNAワクチンによる妊婦さんの流産率の調査に見る「妊娠初期の母体と赤ちゃんへの壊滅的な影響」
投稿日：2021年7月1日
同時に、妊娠後期の女性たちへの影響はそれほど強くはないこともわかり（その後に生まれた赤ちゃん自体への影響は不透明ですが）、それに加えて、くどいほど書いています「 0.5％問題」があり、もう何が何やらわからないですが、ジェシカ・ローズさんが計算した「 416,186件」というワクチン後の流産数は、先ほどの「 2021年のアメリカ全体での流産数が 90万件ほどになる可能性」と合わせてみますと、何とも微妙です。
アメリカでは、二度のワクチン接種を受けた人の率は 63％で、実数としては 2億1000万人が接種を受けています（データ）。人口の３分の２が受けていることになります。その中の妊婦さんの正確な数はわかりません。
仮に、アメリカの 2億1000万人もの人たちに、たとえば特例承認書に書かれてある成分が、すべてのロットのワクチンで均一だったとして、全員がその品質で打たれていたとしたら、ワクチン展開から１年経った今、その場合は「社会はどのようなことになっていたか」ということを思います。
もちろん接種は全世界で停止となっていたはずです。
しかし、「そのようなことは起きていない」どころか、アメリカでは今月中にも、「生後６ヶ月から５歳までのコロナワクチン接種」が承認される見込みです。
（報道） アメリカで、生後半年からの乳幼児へのコロナワクチン接種の申請が始まる。2月中に承認予定 （時事 2022/02/02）
このような、現在に至るすべてのことを「可能にしたものは何か」ということです。
認知戦の遂行とならんで、もうひとつの実践的な試みのひとつが「 0.5％法」だったのだ、と。
そこに私はショックを受けていたのです。これがワクチンをめぐる最大のポイントだったかもしれないのに、１年間もそれに気づかず知らず、私自身が認知戦の「餌食」となっていたことにショックを受けたのです。１年間もです。
この 0.5％問題がすべての問題を覆い隠して、出現し得る（供給側にとっての）多くの問題を解決している。
「起きている真実がわからなくなる」目安となる数値が冷徹に計算されている。
それと共に、0.5％問題にはもっと大きな命題が含まれていますが、今回の内容とはズレる話の上に、これ以上長くなるのもアレですので、別の記事で書かせていただくかもしれないですが、こんなにスマートな「反対意見を封殺する方法」は見たことがないです。
以下の記事で、初めて私は「認知戦」という概念を知りました。
（記事） 「人々の《脳》が21世紀の主要な戦場になるだろう」 ： 2020年のNATO報告が述べる「認知戦」の視点から見る現在
投稿日：2021年10月16日
そして、この２年間のすべてが認知戦だったことを翻然と理解したのでした。
この認知戦には、あらかじめ「反対勢力の想定（反ロックダウン、反ワクチン、反マスクなど）もプログラムされていた」と考えています。世界的にこれらのようなことが２年も続いているというところが、現在までのこの認知戦がどれだけ成功しているかを示しています。
ロックダウンもワクチンもマスクも、これらのどれもが感染抑制にも重症化抑制にもちっとも役に立たないものであるばかりか、事態を悪化させているものばかりであることは、この２年間が証明しているにもかかわらず、です。
放っておけば、おそらく社会的にはこれからも続きます。
そんな中でどう生きるかを考えなければならない時代となってしまいました。
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