インチキ当選常習犯の野田豚を誘い、養豚場の経営に転身すべきだ。

＞何度も言うが、元凶は不正選挙だhttps://www.reddit.com/r/tikagenron/comments/6exmxv/
現在の政治状況で有効なカードは「不正選挙の追及」「国際的な選挙監視団の招聘」以外にない。もちろん自民党は汚物だし、野田は豚だが、安倍に文句を言うヤツも、野田や「民進党の心ある議員」にアドバイスをするヤツも、不戦選挙の追及を柱に立てないのなら、共謀罪の成立や現支配体制の補強に寄与しているのと変わらない。プロレスでヒールに野次を飛ばそうがベビーフェイスの戦い方に文句をつけようが、筋書きを変化させることなどできはしないだろう。

＞首相の地元で“野田落選デモ”　「再稼働は許さないノダ」
http://tanakaryusaku.jp/2012/06/0004554

＞【衆議院選挙疑惑】不正選挙確定か！？野田・千葉4区とどめの衝撃グラフ！野田前首相の得票率は驚きの93.7％！
http://saisai25.blog.fc2.com/blog-entry-2.html
http://blog.goo.ne.jp/oribeizum/e/6240b4c7ac2e64cb21798085577618f4

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枝豆は　感情がないさいぼーくハムの人形の様なヒトに見えるが　何でかな？？　　
福耳もあそこまで垂れれは　やっぱ　ブヒブヒの耳じゃな　(^^)/
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札付きの創価・ネオコン政党なんだよね。

松下政経塾　https://www.soka.ac.jp/files/en/20170804_010540.pdf
https://www.excite.co.jp/news/article/Ncn_2011_11_post-1251/
https://www.asahi.com/topics/word/松下政経塾.html
https://blog.goo.ne.jp/sunsetrubdown21_2010/e/15c0b4b51cc927634b30dda30b9a24a5

創価学会とは、自民党の小判鮫として公明党を配し、旧民主党には松下政経塾出身者を幹部として送り込み、どっちが勝っても政権を創価学会が掌握する体制を敷いているカルト組織。

革マルとは、世界的組織トロツキストの日本メンバーであるわけだが、レーガン政権の登場で、アメリカ合衆国がデタントを廃止し、ソビエトを軍拡競争で壊滅に追い込む方向に転じた際、ソビエトを見限って保守転向したグループ。
（日本では読売新聞の渡邉恒雄・JR東日本の松崎明などが有名）

渡邉恒雄以来、日本記者クラブの報道姿勢を掌握する組織で、日本マスコミは旧民主党の時代から現在の立憲民主党のグループを協力に推す最大の要因は、この渡邉恒雄に由来するネオコン組織が、日本記者クラブの実態であることを示唆している。

日本記者クラブの代表的な執筆者の一人・船橋洋一(元朝日新聞編集長)は、日本におけるCSISへの最大の理解者であり、https://toyokeizai.net/articles/-/287403　立憲民主党とは、CSISの影響を強力に受けている組織と呼んで差し支えないだろう。

ネオコンの主戦略は、マスコミを使った反動戦術で、例えば、日本に共産革命を起こそうとするならば、まずネオコンが送り込んだエージェント政権者が、靖国神社参拝などの具体的な行動を起こし、それを本体であるマスコミが攻撃することで、世論として革命勢力を作り上げるといった戦術が基本路線と言える。

目的とする行為を実現するため、一旦、反対方向に政権方針を振るということである。

この反動主義とは、元々　https://blog.goo.ne.jp/fu12345/e/54480626d85508fc44d4fbed9458c236　ウィーン反動体制という反カトリック連携の際、ロスチャイルドが取った世界戦略であり、反動主義の世界的首魁とは、ロスチャイルドに起因することは既に証明されている。

ウィーン反動体制の具体的戦略とは、世界中の国々の発行国債をロスチャイルドが引き受けるというもので、現在よく言われる各国の通貨発行(金融緩和)を制限して、ロスチャイルドが清算する行為に統一(各国の国債発行の時点では債務だけが先行しているので帳簿上の緊縮)するというもの、日本では、この国債発行という緊縮行為に金融緩和という正反対の評価をすることで、通貨発行と国債発行が正反対のものであるとの認識を曖昧にしている。

余談だが、このロスチャイルドの反動主義・世界金融のロスチャイルドによる調整支配対して、通貨発行の自由化を訴えた経済学者がフリードリヒハイエクで、　https://core.ac.uk/download/pdf/59175831.pdf　このアンチ反動主義が現在の新自由主義の基礎である。

（目的）
ターゲットとする国家の通貨発行権をロスチャイルドが掌握すること

（反対行動）
その国の資金調達のため、その国が発行したい国債について、直接または敵対している場合は別金融名など間接とし、その発行国債をロスチャイルドが請負う

（目的達成行為）
債権者として、その国に政務担当オルタネートを送り込むことで、当事国は国債を発行し続け、その国債を銀行が購入することで、銀行が政府に有利子債券を保有・逐次増額すること

（解決策）
既にオバマ新自由主義政権が達成した実績があるが、この軛から逃れる方法はQe(通貨発行)である。
しかし通貨発行には、暴落する自国通貨を下限を支える具体的な背景が必要となる。
特に生活必需品の調達を海外製品に頼っている国家は、このスパイラルに陥ると、通貨発行による国債の償還は輸入品目の青天井的な暴騰を招くため、解決策としてQeを選択できない。
資源・食料の自国調達を可能とするアメリカ合衆国でさえ、Qeできた根本理由は、シェールガス田の独占的開発による新たな市場開拓であり、そこで派生する金融枠がQe２までの国債中和を可能にした。
Qe３が実施出来なかった理由は、ロックフェラー金融の、先進国が産油国であれば独占禁止法抵触行為にあたる原油引き下げに起因する相対国家差益の圧縮という、DSの抵抗によるもので、Qe 3があれば完済したはずの合衆国有利子負債は、そこからまた債務上昇のターンに入っている。

彼女らは、シェールガス田開発などのクリーンエネルギーへの大規模政府投資について、これを「グリーンニューディール」と称している。