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【狂気のブッシュ イラクで「人体実験」やる！】
●恐るべき放射能汚染が
アメリカのイラク攻撃に対する非難の声は全世界に広がっている。しかし、戦争熱にうかされたブッシュ大統領の耳にはもはや届かない。
国連安全保障理事会はイラクへの「武力行使容認」の新決議案をめぐって討議を続けている。３月７日の国連査察団の定期報告を受けて、今週いっぱいが採択の最大のヤマ場となる。
だが、ブッシュは国際的な手続きなど待ち切れないらしい。３月４日付のワシントン・ポスト紙は、イラク攻撃の急先鋒である米英両国はすでに「安保理での討議をこれ以上続ける必要はないという認識で一致し、決議案の採択に必要な９カ国の賛同が得られない場合は採択にはこだわらない方針だ」と報じた。
安保理の採択なしでイラク攻撃に踏み切る可能性が一段と高まったのだ。安保理でどのような結論が出されようとも、ブッシュはイラクを徹底的に叩き潰すつもりだ。
昨年９月、ブッシュ政権は、テロリストや大量破壊兵器を開発するテロ支援国家への先制単独攻撃を柱にした、国家安全保障戦略「ブッシュ・ドクトリン」を発表した。その趣旨とは、まさに「やられる前に、相手をぶちのめしてしまえ」という戦略だ。
しかしなぜブッシュは、これほどまでもイラク攻撃に駆り立てられているのか。
本誌は、その原因のひとつとしてブッシュ政権が抱く、恐るべき野望を掴んだ。
それは米軍が開発した「ミニ原爆」と「高出力マイクロウェーブ兵器」という二つの新兵器を使って、イラクで「人体実験」を行おうという恐るべき計画である。
ブッシュが行おうとしているこの「人体実験」について、国際ジャーナリストの角間隆氏がこう語る。
「今回のイラク攻撃はブッシュ政権にとって軍事的に非常に大きな意義をもっている。アメリカが湾岸戦争以来開発した数々の超ハイテク新兵器が駆使され、人体実験の場となるからです。これまでも、アメリカは戦争を新兵器の実験場として利用してきた経緯があります。第二次世界大戦で日本の敗戦が濃厚だったのにもかかわらず、原爆を落としたのも、核爆弾の威力を試したかったからだといわれています。実際、アメリカは広島にウラン型原爆、長崎にはプロトニウム型原爆と２種類の核爆弾を使いました」
イギリスの国際戦略研究所の報告によると、アメリカの03年会計年度の軍事費は、３７００億ドル(約４５兆円)を超えるという。この潤沢な軍事費を使って、アメリカは他国に類を見ない超ハイテク兵器の開発に余念がない。
しかし、いくら開発しても、実際にどれほどの破壊力があるか、人体にどのような影響を与えるか、戦場での兵器の効力を予測することは難しい。アメリカにとって、大量破壊兵器を保有するイラクへの攻撃という大義名分は、その実験ができる絶好の機会なのだ。
それでは、イラク攻撃で具体的にどのような「人体実験」が行われようとしているのだろうか。
「アメリカが開発中の兵器のなかで使用する可能性が高いのは、『ミニ原爆』です」
と衝撃的な証言をするのは、核軍事評論家のスティーブ・シュワルツ氏だ。「ミニ原爆」は、別名Ｂ61－11核爆弾という。地下深くに潜む、司令部や兵器倉庫を壊滅するために開発された新兵器である。
航空機から投下し、着弾すると地中奥深くまで侵入。核爆発を起こす。01年のアフガン空爆の際に使用された、地中貫通型誘導爆弾「バンカーバスター」に核弾頭を搭載したものだ。
「このミニ原爆はすでに５０基がミズーリの基地に配備されています。いざとなれば、Ｂ－２爆撃機に搭載してイラクを攻撃することになるでしょう。しかし、目的は地中深くまで侵入することとされていますが、実際には着弾の衝撃で爆発してしまう可能性が大きいのです。その結果、周辺に巨大なクレーターができ、汚染された土や灰燼が撒き散らされて、大多数の人間が死ぬことになります。
放射能汚染はイラク国内はもちろん、隣国のクウェートや旧ソ連領にまで確実に及ぶでしょう」(前出・シュワルツ氏)
●地下全体が電子レンジ状態に
小型核兵器開発に詳しいプリンストン大学の物理学者、ロバート・ネルソン氏も、同様の意見だ。
「ミニ原爆には最小規模でも１０キロトン級の核爆弾が使用される。もし、ブッシュ政権がバグダッドで核兵器を使用したら、数十万人が殺傷されるなど甚大な被害になる。米政府は、『殺戮兵器を使う場合は、一般人民に被害の及ばないよう、手術のように精巧なピンポイントの攻撃をする』などといっているが、そんなことは現実にはありえません」
「ミニ原爆」による実際の被害状況を測定するためにも、人体を使った実験は必要となる。イラクに「ミニ原爆」を使用すれば地下施設を壊滅するとともに、包括的核実験禁止条約に触れず、その威力が実験できる。まさに一石二鳥なのだ。
ブッシュ政権と核は実に根深い関係がある。そう指摘するのは、カーネギー財団の核非拡散プロジェクト・ディレクター、ジョセフ・サリシオーネ氏だ。
「現在のブッシュ政権は核兵器使用を辞さないという強硬姿勢でイラクを牽制しようという考え方を持っています。こうした過激な見方は米国内でも少数派ですが、残念なことに現在はその少数派が政権を握っている。91年の湾岸戦争時からフセイン政権打倒を主張していたスタッフが中枢を占める現政権にとって、９・11同時多発テロは、過激な政策を正当化する口実になったともいえるのです」
ブッシュ大統領を取り巻く強硬な国家戦略のパワーは、チェイニー副大統領、ラムズフェルド国防長官、ウォルフォウィッツ国防次官ら、アメリカ至上主義の超タカ派幹部が握っている。なかでも、湾岸戦争時にブッシュの父であるジョージ・ブッシュ・シニア大統領のもとで、国防長官を務めていたチェイニーは、イラクに対する核兵器使用を強く望んでいた。しかし、パウエル参謀本部議長(現国務省長官)が膨大な被害を招くとして、それを拒んだという経緯がある。
ならず者国家イラク、そしてフセインへの核攻撃は、彼らタカ派の悲願だった。都合のいいことに、現大統領のブッシュといえば、スピーチの席でフセインのことを「一度、俺のダディを殺そうとした男なんだ」と口走り、「外交政策って、なんかいらつくなぁ」と漏らしてしまうほどワキが甘い。恐ろしいことだが、父・ブッシュと比べて、“核”へのハードルがグッと低くなっているのである。
事実、昨年末にブッシュ政権が発表した「大量破壊兵器に対する国家戦略」には、その傾向が強く表れている。文書のなかで、生物・化学兵器による攻撃に対しては、あらゆる選択肢を含む圧倒的軍事力で報復すると明言し、報復の手段として「核」の可能性を強く示唆した。
ブッシュ政権がイラク攻撃を機に、試そうとしているハイテク新兵器はほかにもある。それは「高出力マイクロウェーブ兵器」だ。
アメリカのシンクタンク・戦略国際問題研究所の元主任研究員でジャーナリストの浜田和幸氏はこう断言する。
「この『高出力マイクロウェーブ兵器』は、巡航ミサイルに装着したり無人機から投下して爆発させると強力な電磁波を地上数㎞四方に射出する新兵器です。その電磁波によって、通信手段や各種兵器の電子制御システムを一瞬にして機能停止させてしまうというものです」
地下に巨大な軍事施設を備えるイラク。たとえ司令部に爆撃を受けても、フセインは砂漠の下を縦横無尽に走る通路を抜けて、安全な場所へ退避することが可能だ。だが、この「高出力マイクロウェーブ兵器」を「ミニ原爆」と同じ要領で地中深くぶち込むことによって、イラク軍に決定的なダメージを与えることができるという。
「この兵器は、地下のフセインの指揮連絡系統をズタズタにして、イラク軍を無力化することが最大の狙いです。電子制御システムが狂えば、彼らが反撃することはもはや不可能となる。また、酸素補給や水道などライフラインも遮断されるため、砂漠の中に閉じ込められたイラク軍は混乱を極め、袋のネズミ同然になる」(前出・角間氏)
アメリカ軍はこの新兵器を「非殺傷性兵器」として人体や建物への害はないと世論に喧伝している。しかし、この点について角間氏は懐疑的だ。
「今回初めて実戦に使われようとしている『高出力マイクロウェーブ兵器』に、殺傷能力がないとは断言できない。この兵器は家庭用電子レンジの６０億倍の電磁波を出力する。つまり地下全体が巨大な電子レンジ状態になる。強力な電磁波を浴びた人間は体中の血液が一気に沸騰して蒸発したり、体がみるみるうちに膨張してバラバラに破裂して死んでしまうなどの恐ろしい被害が考えられます」
砂漠の地下深くに、肉片飛び散る地獄絵図が展開するというのだ。
さらに、背筋が寒くなるのは、これら新兵器の使用が、ブッシュ政権によって巧みに隠蔽されてしまう危険性が大きいということだ。
その最たる例が、湾岸戦争時にイラクで使用された「劣化ウラン弾」である。劣化ウラン弾は炸裂すると、微粒子となって広範囲に飛散する。劣化ウランは口や鼻、傷口から体内に侵入し、人体が放射能に汚染されてしまうという恐ろしい兵器だ。
●湾岸帰還兵の子供も奇形に
劣化ウラン問題の研究家、ダン・フェーイー氏が解説する。
「湾岸戦争で米軍が使った劣化ウラン弾は約３２０ｔ。戦車や空爆により、イラクの戦車１００台ほどがターゲットとなった。当時の陸軍は劣化ウラン弾による汚染範囲は１５㎡としていたが、空爆で目標に命中する確率はわずか５.１％しかない。当然、誤爆も多数あり、イラクにおける劣化ウラン弾の放射能汚染の実態については、その全容がほとんど把握されていません」
劣化ウラン弾の放射線被爆者をイラクで取材し続けている、フォトジャーナリストの豊田直巳氏はこう話す。
「95年頃から、悪性腫瘍、白血病、奇形など明らかに放射線障害だと思われる子供たちが年々目立って増えています。アメリカにすれば、イラクが障害を持った子供たちを意図的に病院に集めて、プロパガンダとして見世物にしているといいたいのかもしれませんが、飛び込みで取材に行った病院でも同じ状況でした」
イラクばかりではない。湾岸戦争に派兵された米兵の被害についても詳しい情報開示がなされていないという。
「湾岸戦争時、兵士の多くは劣化ウラン弾の危険性を告知されていませんでした。米国防総省は98年に数十名としていた放射能被害にあった兵士の数を約１０００人と訂正した。しかし私の調査では被害者は約１０万人にも及ぶ。今回のイラク戦でも使用される可能性は高いと思うが、使用した後で嘘をつくというのは国防総省の定番のやり口なのです」(前出・フェーイー氏)
一部報道では、米帰還兵局の報告として、ミシシッピ在住の湾岸帰還兵２５１世帯で湾岸戦争後に生まれた子供のうち、６７％が目の奇形、あるいは目や耳が欠落して誕生しており、その多くは血液感染症や呼吸器障害を伴っていたという発表がなされた。
劣化ウラン弾の使用はイラクばかりか、アメリカ国民をも地獄の苦しみに陥れている。
国連の報告によれば、いまアメリカが戦争を起こせば、イラク国内の５歳以下の子供の３０％にあたる１２６万人が死亡。飢えに苦しむ国民が全人口約２４００万人中の半分近くの１０００万人に達し、１５０万人もの難民が生まれるという。まさに２１世紀最低最悪の「みな殺し作戦」だ。
世界最大の権力を持ったバカ者が、世界最凶の大量殺人者になるのは時間の問題だ。
(週刊現代3/22)
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。