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米国防総省がイラク戦を想定して募集した従軍記者の動きが本格化し、6日には、朝日新聞社を含む日本のメディアも空母キティホークに乗艦した。メディアの本格的な従軍はベトナム戦争以来とされるうえ、従軍枠は約500人で、米軍史上空前の規模という。約400人を米国メディアが占め、残り約100人が日本や欧州、アジア各国に割り当てられた。米政府には、最前線の部隊の姿を報道を通じて世界に伝え、作戦の正当性や成果に関する第三者的な評価を得ようとする意図があるようだ。
インターネットや衛星通信を駆使し、映像などが瞬時に伝わる従軍取材は今回が事実上初めてとなる。メディアにとっては、最前線の取材ができる半面、作戦内容や行動予定などを事前に報じることはできないほか、秘密保持などを理由に、作戦実施中に送稿できない時間帯ができる事態もありうるという。
米軍が今回、積極的なメディア協力を打ち出したのは、前回の湾岸戦争の際、報道を制限しすぎたとの反省もある。北大西洋条約機構(NATO)軍司令官などを務めたクラーク氏は米CNNで、「史上最大級の戦闘となった第1機甲師団の戦車戦に関する映像記録が全く残らなかった。過ちを繰り返すべきではない」と指摘する。
ただ、ベトナム戦争報道が反戦運動に結びついたように、戦争報道は軍にとっても両刃の剣だ。民間人の犠牲などが出れば、即座に茶の間に伝わり、世論に大きな影響を及ぼす恐れもある。
従軍記者は、指定された部隊の一員として終始行動を共にする。生物・化学兵器対策用の機材なども用意される。人数が限られるため、参加メディアは同省が選別した。
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おことわり 朝日新聞社は、イラク周辺に展開する米海軍と米海兵隊に、それぞれ1人の記者を同行させます。米国防総省はメディア同行の条件として、部隊装備、人員の詳細なデータの公開や作戦の予告などを禁じることがあるとしています。取材や報道は制約なく行われるべきですが、前線で何が起きているのかをより詳しく伝えるため、記者を派遣することにしました。
(03/06 22:33)