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NASDAなど実験へ
大規模災害の状況をリアルタイムで把握するため、航空機や、人間のヘルメットに取り付けたカメラの映像を通信衛星を経由して救援拠点に送るシステムの開発に、アジア防災センター(神戸市、ADRC)や宇宙開発事業団(NASDA)が取り組んでいる。
防災ヘリの場合、回転翼で電波がかく乱されるため、映像送信は地上局経由となり、行動範囲も限られるが、固定翼航空機は通信衛星を活用でき、遠隔地への直接送信が可能。広範囲の被害が想定される東海、東南海、南海地震などでの威力発揮が期待され、十四日からは、航空機による映像送信実験が行われる。
航空機からの映像は、飛行位置やカメラの方向などのデータと一緒に送られ、地図上に投影された形で伝達。受け手側はカメラと対象物の位置関係を理解でき、航空機に撮影方法などを細かく指示できるという。
ヘルメットのカメラは災害現場に接近できるのが特徴。負傷者の状態などを遠隔地の医師らに送り、治療の指示を受けることもできる。
将来的には、こうした「鳥の目」と「虫の目」からの情報を、インターネットを通じて防災機関や非政府組織(NGO)、専門家などに同時に配信し、情報を共有化する構想もある。
十四日からの実験では、名古屋空港を飛び立った小型ジェット機が神戸市周辺の上空から撮影し、通信衛星を経由して、茨城県鹿嶋市の通信総合研究所・鹿島宇宙通信研究センターに動画や静止画を送信する。
ADRCの羽鳥友彦主任研究員は「地上の通信インフラの整備が遅れているアジアの災害でも大きな力になる」と話している。