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News ID : NAA1812 02/03 18:55
<東短リサーチ>橘田リポート 日米の景気は地政学的リスクが最高潮に…
内外政治経済・短期金融市場の動向 橘田週間リポート ２月３日号
●日米の景気は地政学的リスクが最高潮に達し、米国景気は失速懸念、日本景気はデフレスパイラル化進展の懸念が強まってきた●
例年１月、米国の株式相場は年金などの新規資金流入で上昇することが多く、株式市場では今年も「１月効果」への期待を高めていたものの、そのような期待感は完全に裏切られるものとなった。ダウ平均株価は月間では３％超の下落となった。その大きな原因として、イラク情勢の緊張が次第に高くなったことで、企業が新規の設備投資に慎重になった点をあげることができる。
ブッシュ大統領は28日の一般教書演説で、景気の早期回復へ全力を挙げる方針を示して、景気対策法案の早期実施を議会に要請した。しかし、米国景気は対イラク開戦の可能性の高まりから、企業の設備投資の停滞、財政赤字の拡大、金利上昇などの悪影響が懸念されて、早期の回復は展望しにくい状況にある。
昨年10～12月期の国内総生産（ＧＤＰ）の実質成長率は、予想を下回る前期比年率プラス0.7％に止まり、個人消費を中心に息切れが強まるなどの停滞感を示す結果となった。イラク情勢の展開如何によっては、景気が腰折れするリスクを内包する状況となっている。
一方、日本の経済状況はどうかとみると、未だに輸出立国としての経済構造が強い状況下にあり、従って、米国景気の後退は大きな影響を受け易い。頼みの綱である輸出が低迷し、それによって生産が落ち込み、さらに失業者が急増するなど、景気の息切れが際立ってきた。投資資金は安全志向を強めて国債に集中し、新発10年物国債利回りは過去最低を更新、日経平均株価は2002年11月につけた終値ベースのバブル後最安値を一時下回った。2002年平均の完全失業率は5.4％と過去最悪の状態である。また、雇用悪化で個人消費が萎縮した結果、デフレが進行し、消費者物価指数は生鮮食品を除く総合が前年に比べ0.9％下落するなど、デフレに歯止めがかからない状態となっている。
このように日本景気の先行きには、暗雲が広がり始めた。米国では二番底懸念、日本ではデフレスパイラル進展の懸念が強まっている。こうした景気低迷の背景には、イラク開戦などによる地政学的リスクが強く懸念されていることがある。そこでイラク開戦間近な日米景気の現状と先行きを分析してみることにしよう。
［米国経済は地政学的リスクをほぼ織り込んだ。あとはイラク戦の期間に絞られてきた。短期に終ればドルと株は急上昇、長期化すればブッシュ政権の成長戦略実現は容易ではない］
国連による査察の結果がどうであれ、米国のイラク攻撃は２月中旬から３月上旬にかけて避けて通れない道程である。米国は２月５日に国連安保理で、イラクによる大量破壊兵器の保有・開発の証拠を開示する予定である。
一説によれば、イラク南部で一部アルカイダの残党が大量殺人兵器を製造しているのをイラクが援助している事実が提示されるとの見方もある。アルカイダはテロ組織であり、世界中でテロ行為を起こしている。その拠点であるイラクを攻撃するということであれば、世界の理解はある程度得られよう。
株式・為替市場を始め、米国経済は以前から地政学的リスクが言われて、イラク開戦によるリスク、および長期化のリスクを相当量織り込んでいる。従って、開戦による一時的なリスクはまだ残されているものの、イラク戦に突入してしまえば、リスクは一時的なものに止まり、株安・ドル安は限定的なものになろう。あとは、戦争が予想通り短期決戦型になるのか、あるいは長期戦になるかによって、リスクの程度が変化してこよう。
米ブッシュ大統領は１月７日、10年間で6,700億ドル（日本円で約80兆円）の減税を中心とする景気対策を発表し、28日の一般教書演説では景気の早期回復に全力を挙げる方針を表明して、それら法案を議会が一刻も早く承認することを要望した。
しかし、イラク開戦の可能性が高まり、企業が設備投資を控えがちにする動きが強まってきた。そうした中で、減税による財政支出の拡大に加えて、戦費支出による財政赤字の拡大で金利が上昇する懸念もあり、住宅投資などに悪影響を及ぼす恐れも出てくる。
現在、米国では設備投資の持ち直しが景気回復のカギを握っていると言われている。設備投資の先行指標とも言われる資本財受注額は最近２ヵ月連続で低下している。イラク開戦となれば、石油は１バレル＝４０～５０ドルになるのは必至との見方が多い。すでに戦争のリスクは、石油などエネルギー価格の上昇となって米経済を圧迫し始めている。
さらに、家計や企業収益は打撃を受けることになる。米議会予算局は、税収の低迷から2003年度の財政赤字が当初の予測を大幅に上回り、1,990億ドルに達するであろうと発表した。こうした状況下でイラク戦が始まれば、大統領が一般教書の中で言っていた2004年度財政健全化構想は実現できない。財政が圧迫されて長期金利が上昇すれば、2002年に新築・中古とも過去最高記録を更新した空前の住宅ブームで景気を支えてきた住宅投資に悪い影響が出てくることになり、資金調達コストの上昇は企業の設備投資にも冷水を浴びせることになる。
ブッシュ大統領が今年に入って景気重視の姿勢を強く打ち出しているのは、世論調査で経済政策の支持率が大きく落ち込んできたからである。もし景気回復が遅れて失業率が高止まりすれば、現状６割程度の大統領支持率は急落し、２年後に控えている大統領本選では、経済問題で敗れた父ブッシュ元大統領の二の舞いとなる可能性は強い。思い切った財政支出をして経済の成長戦略をとったものの、その実現は現状では容易ではないようである。
先般のスイスダボス会議の世界経済討議では、米国でのデフレの可能性を巡ってエコノミストの見方が分かれた。会議では「数年前の米国の大言壮語は影をひそめた」という見方が強く、時代の流れに変化が出てきたとの意見が多かった。米国エコノミストも表面的には強気論をあえて強調するものの「過剰債務、貯蓄率の極端な低さ、財政赤字などが構造問題として米経済に影を落としており、通常の景気循環を前提とした財政金融政策ではデフレ回避は期待できない」、また「デフレの可能性は高くないが、無視できないのも確かである」との意見を個人的には多く聞かされた。
米国の昨年10～12月期ＧＤＰの実質成長率は、予想を下回って前期比0.7％プラスに止まった。これは内需の柱である個人消費がわずか1.0％増に息切れしたことによるものである。
今年１～３月期以降の景気についても、市場で見方が分かれている。１～３月に２％台の成長率になったあと、年後半には3.5％程度の成長軌道に戻るとの見方と、１～３月期に米景気が腰折れし、場合によってはマイナス成長になる恐れがあり、プラス成長は年後半になるとの厳しい見方もある。このように見方が大きく分かれているのは、イラク情勢に絡む不透明な要因が多いためである。イラク開戦は３月上旬までに現実化することは、ほぼ間違いない状況となってきた。
しかし、注目すべきはイラク戦があるかないかという議論ではなく、どの程度の期間で終るかによって景気の行方が変わってくるという点である。１ヵ月程度で終れば、米景気にとっては悪材料の早期排出ということでプラスという見方が強い反面、戦争が３ヵ月以上と長くってくると本格的な不況に突入しかねないとの見方も強い。ここにきて米国がある程度の国連査察の延長を認めた背景には、イラク周辺国の戦争への賛成を完全に取り付けるためと、米国の大規模な軍事配備の遅れの取り戻しと、アフガニスタン空爆時より高性能な爆弾の完成が遅れたなどの諸事情がある。米国はイラク戦で高度のＩＴ兵器を投入していく構えのようである。
あくまでも短期決戦型の戦争を理想としている。イラク戦と経済情勢の動き如何によっては、ブッシュ大統領は２年後の大統領本選に勝利するため、あらゆる経済対応策を打ち出してくるものと考えられる。
現状、米国の経済実体は徐々に底打ち感もみられる状況となってきた。地政学的リスクを要因に、株価とドル相場は打たれすぎの底値の状態になっている。
すでにドル相場は復活の兆しもみえ始めてきている。イラク開戦がドルの底値を決定的にする日も近い。株式相場はまだ底値感を決定づける動きはみえないものの、これもイラク開戦で底値へのリスクはなくなっていこう。イラク戦が短期決戦であれば、世界経済の中で景気が一番先に回復するのは米国である。米国株とドルが先頭を切って上昇していくことになろう。
今年後半には、ダウ平均株価は１万ドル台に上昇し、ドル相場は対円で６月以降、125～130円に戻っていこう。
［日本経済は輸出と鉱工業生産の落ち込み、さらには企業収益の悪化、失業率の増大、個人消費の減退、物価の下落など、デフレスパイラル進展の様相。デフレ克服にはあと２年は必要であろう］
次に日本景気の先行き見通しであるが、暗雲が本格的に広がり始めたようである。昨年後半からの不良債権処理の加速化傾向によって、デフレが進展しているのに加えて、米国経済の減速懸念が株安に反映して、国内景気はもたつき感を鮮明にし始めた。特に米国景気に「おんぶに抱っこ」状態で長い間依存してきた日本経済にとって、輸出の減少は鉱工業生産の減退という形で景況感の悪化を招いている。
昨年12月の輸出数量指数は前月比8.3％の大幅減少となった。その結果として、同月の鉱工業生産指数は前月比0.1％低下し、４ヵ月連続の落ち込みとなった。輸出数量指数の下げ幅が8.0％を超すのは99年2月以来のことである。輸出数量指数は10月5.0％増、11月4.9％増であったが、12月に8.3％減少したことで10～11月のプラス分をほぼ消してしまった。昨年前半の6.0～7.0％のペースで伸びた勢いはない状態である。
輸出は現在、中国向けの伸びで何とかバランスを維持しているものの、イラク攻撃などの情勢次第では米国の個人消費はさらに低迷する恐れがあり、中国向け輸出はどこまで好調さを続けていけるのか不透明である。
日本国内の製造業は、米経済の減速などを先読みして慎重な姿勢を強めている。将来の出荷増を見込んだ在庫積み増しの動きはみせず、生産活動を抑えている。その結果、鉱工業生産は11月が前月比1.6％の大幅マイナスを記録し、12月は0.1％とさらに低下して４ヵ月連続の落ち込みとなった。半導体製造装置など一般機械の生産が振るわなかった。生産活動は昨年夏をピークに下降に転じたことがより鮮明となり、景気は完全に息切れの気配が一段と濃厚になったと言えよう。
今年３月期の企業決算では、リストラ効果もあって収益回復が見込まれているが、株安による不安心理の増幅で企業には設備投資に前向きの動きがみられない。個人資産は株安で逆資産効果の懸念も強く、昨年４～９月のＧＤＰの高成長を支えてきた個人消費に減速方向が鮮明となってきた。
2002年平均の完全失業率は5.4％と過去最悪となり、昨年12月の完全失業率は5.5％と、11月より0.2％上昇し、月ベースの最悪水準に並んだ。不良債権処理に関わる企業と金融機関のリストラが失業率増大につながっていくシナリオがこれから本格化するため、失業率増大→個人消費の減速の構図が一段と鮮明になってこよう。そうなれば昨年10～12月期のＧＤＰ速報で実質成長率はマイナスになる可能性も出てこよう。
日本経済の先行き見通しについても、強弱感が対立しているが、景気がこのまま失速するか、それとも持ち直しの気配が出てくるのかのどちらかである。イラク攻撃や不良債権処理に伴うデフレ圧力がどの程度まで進むかの不確実要因が集中する１～３月期が大きな分かれ目になるであろう。
2002年の全国の消費者物価指数は、生鮮食品を除く総合が前年に比べて0.9％下落と、戦後初の3年連続のマイナスとなった。デフレに歯止めがかからない状況が続いている。日経平均株価は１月31日、一時8,237円まで下げ、昨年11月14日につけた終値ベースのバブル崩壊後最安値8,303円39銭を下回った。また、長期金利の低下は止まらない状態となり、新発10年物国債の利回りは、デフレが長期化するとの観測に加えて景気失速との気配が広がって、1月30日には一時、前日より0.02％低い0.75％まで低下し、3日連続で過去最低を更新した
昨年11月５日号の橘田レポートで、「国債の利回り低下は『どうにも止まらない』状態になってきた。0.7～0.8％まで低下していくにはそれほど時間を要しないのではないか」と申し上げた。ところが、その当時0.7％台になるなどの見方は少なく、いくつかのご批判を頂いた。しかし、時の流れは恐ろしいものである。私が予想していた水準にすでに低下してしまった。0.75％が大きなヤマ場との見方もあるので、一時的には売られるものの、再び0.6％台を目指す動きとなろう。しかし、リスクも強まってきていることだけは間違いない。デフレスパイラル状態はまだ続き、あと２年間はデフレが続きそうである。コール市場ではマイナス金利の取引が拡大している。
●政府・日銀のドル買い介入がいよいよ実施され、欧州でもドイツがユーロ高懸念を表明した。米国はドル相場の「のり代」作りに動き出した。イラク攻撃は近い●
米国が大規模な軍事配備を終えるのは、２月中旬から下旬になるようで、この間、米国は国連のイラク査察を容認して時間稼ぎをしているようである。実際、イラク開戦となるのは２月後半から３月上旬となるようだ。それまではドルの上値は重い展開が続くであろう。
しかし、政府・日銀は１月中旬以降に計7,000億円程度の円売り・ドル買いの市場介入を実施したとの報が先週末に入り、いよいよ為替の流れは大きく変わる気配が強まってきたようである。１月28日の米国のスノー新財務長官に対する上院での指名承認公聴会の前に、日本の円売り・ドル買い介入が明らかになれば、為替水準が公聴会の焦点となり、問題になることを懸念して、政府・日銀は外為市場でごく少数の金融機関にだけ円売り注文を出す「覆面介入」に踏み切ったようである。政府・日銀は今回１ドル＝117円台で市場介入に踏み切ったとの見方が強い。従って、今後は117円程度が円高の限界であると言えよう。
米国のスノー新財務長官は、今後の米国の為替運営について、経常収支の大幅な赤字を考えた場合、海外からいかに米国に資産を流入させるかが米国の大きな課題であり、米国はドル高政策を変える考えのないことを表明し、ドル高は米国にとって有益であるとの基本姿勢を示した。政府が今回、ドル買いの市場介入に踏み切ったのは、米国の為替姿勢がはっきりした上に、米国から介入のお墨付きがあったからである。
米国がお墨付きを出したということは、イラク攻撃が近くなってきたことを示すものである。米国が為替運営方針をはっきりさせない中でイラク開戦に踏み切れば、世界の投資資金は一斉に米国離れを起こし、ドル相場は世界の各通貨に対し一斉に安くなる。そうなれば、米国の経常収支の赤字を将来解消していくことは困難になる。日本政府・日銀のドル買い介入と時を同じくして、ドイツもユーロ高懸念を発表した。
米国としてはイラク開戦によるドル安の「のり代」をこの辺で確保しておくために、政府・日銀にドル買いのお墨付きを与えたものと考えられる。イラク戦が終結してからの世界経済の大きな課題は、米国が経常収支の赤字をファイナンスするためにどのようなドル高政策をとるかであろう。
２年後の大統領選を勝ち抜くため、ブッシュ大統領はなりふり構わない景気対策を打ち出すので、イラク戦が終了すれば回復は早い。一方、日本と欧州の回復は遅れる。年後半には円は対ドルで130円台に売られていこう。どうやら円高・ユーロ高のヤマ場は過ぎたようだ。今週は119円から123円で推移か。
● 46年間、橘田レポートを支えてくれた東京短資（株）から離れて、筆を休め、来し方を振り返ることにした。橘田レポートは２月24日号をもって東短リサーチ㈱よりの発信は終了とさせて頂きます●
先般１月14日号の橘田レポートに私の半生の一部を掲載しましたところ、大勢の方々から励ましのお手紙やお電話を頂き、誠にありがとうございました。中には20年、30年に渡ってご愛読頂いている方も多いことに、私も正直びっくりしました。橘田レポートは昭和32年に一枚の便箋でスタートして以来、今年で満45年となります。私も70歳になりますので、筆を休めて来し方を振り返ってみようかと思います。46年前、故柳田会長のお力によってスタートした同レポートも、現柳田紘一社長のご厚意によって続けて参ることができましたことを厚く御礼申し上げます。短資業界も一般世間同様、不況の波に洗われております。ゼロ金利時代の中では金利機能が働かないので致し方ありません。金利機能が働かない資本主義の世界が長期間続くことは異常であります。必ずや近い将来、市場は復活してくるものと信じています。
私を育ててくれた東京短資と柳田社長に心から御礼を申し上げますと共に、橘田レポートをよく飽きもせず読んで頂いた読者の皆様にも心から御礼を申し上げます。皆様方のご健康を心からお祈り申し上げます。
橘田レポートは２月24日（月）号をもちまして終了とさせて頂きますので、ご了承下さい。なお、何かご連絡事がありましたら、〒157‐0073世田谷区砧７－８－24橘田宛、電話・FAXとも同じ０３－３４１５－３６７７ にご連絡下さい。
●１月27日号の当レポートの内容についてのお詫び●
１月27日号の橘田レポートで「次期日銀総裁人事はサプライズ的な人でなく、金融に精通した穏健な人」の項で、情報誌ジャパン・エコノミック・パルスの掲載文章の引用について一部不適切な部分があったことを深くお詫び申し上げます。
（東短リサーチ㈱ 特別顧問 橘田昭次 記 ）
「ご愛読者の皆様へ」
長年「橘田週間リポート」をご愛読頂きまして、誠にありがとうございます。さて、上記の通り、当社による同リポートの提供は2月24日号をもちまして終了させて頂くこととなりました。 なお、当社では同リポートに替わりまして、3月3日（月）より毎週第一営業日を目処に、当社取締役チーフエコノミスト加藤 出を主幹とし、短期金融市場に密着した立場からの新リポートをお届けすることを予定致しております。ご期待頂きますとともに引き続きご愛読賜りますようお願い申し上げます。
（東短リサーチ㈱ 取締役社長 堀内 和雄 ）
本資料は情報提供を目的としてのみ作成されたものであり、お取引の最終決定は御自身の判断でなされますよう御願い致します。本資料に記載されている内容は、信頼できる情報源に基づき作成されたものですが、弊社はその正確性および確実性を保証するものではありません。また、本資料を無断で転送・引用・複製することを固く禁じます。
橘田レポートが２／２４号で終了してしまいます。「闇夜に灯火を失うが如し」非常に残念です。
橘田さんのレポートは本当に参考になりました。
いつまた、こういったレポートに出会えるか分かりませんが、本の少し世界を分析する手法を学べたと思います。Ｄｄｏｇ
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。