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さわかみ投信・社長の澤上篤人さんは、「悪い業績の中身もていねいに分析すると、将来の飛躍の準備を着々と進めている企業は驚くほど多い」と語る。メインバンクに全面的に頼ってはいられない状況下でも、諸経費や固定費を徹底的に下げておけば銀行に頼らずとも自主独立の経営を貫ける。しかも、今後は時価会計や退職給付会計に加え、保有資産の減損会計も導入される。「この際、一気に身軽な経営に切り替えておいたほうが勝ち」
<スリム化が進んだ企業から急速に立ち直ってくる> これが、「大幅減益や赤字決算を発表する企業が続出している背景だ」と言う。こうした経営スリム化努力がデフレ現象を悪化させている面は否めない。だが、「これは一過性のデフレ要因」であり、「いずれ、スリム化が進んだ企業から急速に立ち直ってくる」と言う。それにも拘わらず、決算数字が悪化しているからといっては、売りの判断を下しているのが日本の投資家である。株価全般がバブル崩壊後の安値に接近している現在、ほとんどの株が過剰なまでに売り込まれているが、誰も買おうとしない。「ただ、買いがまったくと言っていいほど入ってこないから、株価全般はダラダラ下げているだけのこと」と言う。
<将来、”宝物”に変身しそうな株がゴロゴロ> 確かに、銀行や企業の持ち合い解消売り、企業年金の代行返上による保有株の現金化、生保や株式投信の解約売りやら、いろいろな売りが小刻みに出てくるのは事実としながらも、こう続ける。「やや楽観的かもしれいいが、日本市場の構造的な売り圧迫要因がずいぶん減ってきたと考えることもできる」。持ち合い解消売りなどは、売れば売るほど残りの売り圧力は小さくなるからだ。「こういった時は、あれこれ抜きで買っておきたい。将来、どこかで宝物に変身しそうな株がゴロゴロ転がっている」