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「実は今日、友人から『メガバンクA行が近々つぶれる−』というメールが届いたのです。ここ最近、色々なところから『A行が危ない−』というような内容のメールがたびたび届くようになってきましたが、やはり事実なのでしょうか」
昨日、大阪在住の当コラムの熱心な読者から右に示したような内容の電話をいただいた。
改めて説明するまでもなく、「メガバンクA行」については、実名で語られている。しかしここでは、実名報道によるマイナスの影響を考慮し、とりあえず“メガバンクA行”という表記にとどめておくことにする。
結論から言えば、単なる“風説”に類に過ぎないのだが、読者の話を聞けばそのメール内容というのが、単に「A行が危ない」というレベルにとどまらず、それなりに説得力をもったものであることもまた事実なのだ。
とりあえず以下で、内容をかいつまんで紹介しておくことにする。
〈現在低迷しているメガバンクA行の株価が近々、上昇に転じる。しかしこれはマーケットの評価が高まったからではない。実態はむしろその逆で、この株価上昇はA行が倒産準備に入ったことを意味する。A行の株価は急上昇を示した後、一転して大きく下落し、最終的に株価が額面割れした後に経営破綻に至るだろう〉
ここ最近のA行を取り巻く厳しい環境を考えると、なかなかよくできたシミュレーション、シナリオだ、と言うことができるだろう。
しかし、株価操縦のにおいがぷんぷん漂ってくることも事実だ。
「いずれにしても、一般預金者、一般投資家レベルでこうした“風説”が広まっていること自体が問題だ。こうした状況にあるということは、ちょっとしたことがきっかけで取り付け騒ぎが起きる可能性が高い、といえるだろう。しかし残念ながら、われわれ銀行サイドにはこの種の“情報”は、全くと言っていいほど入ってこないのが実情だ−」(大手都銀役員)
前述したような一連の状況を冷静に判断すると、一般国民レベルでは“3月危機”は、確実に現実の問題として受け止められつつあると言っていいだろう。
昨日(8日)、竹中平蔵経財・金融担当相は日本証券経済倶楽部で講演し、次のように語った。
「(3月危機について)危機は絶対におこさせない。なぜなら、危機が発生しそうになった段階で金融再生プログラムが発動し、断固たる行動を行政としてとるからだ。従って危機は起こりえない」
メガバンク経営中枢幹部が言う。
「竹中大臣としても、“3月危機”に対する相当な危機感がああいった発言になったのだろう。逆に言えば、それだけ“3月危機”が発生する可能性が高まっているということに他ならない。しかし問題なのは“危機”がいったいどのような形でやってくるのか、全く予想がつかないことだ」
別のメガバンク役員が言う。
「銀行業界以外−例えば生保業界から“危機”が顕在化する可能性がある−」
これから3月末へ向けて、要警戒であることは間違いない。
2003/1/9