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2003年、新しい年。干支は癸未(みずのとひつじ)。
株式市場では、未年は「辛抱の年」になるという。また癸(みずのと)は、「陰の
極、ものの終わり」を表すとされる。その格言と十干(じっかん)の意のとおりと
すると、今年はさしずめ“種蒔きの年”というところか。なかなか底打ち感のでな
い株式市場の参加者にとっては、試練の時代が続いている。その中で逆に金市場の
方は、活況を呈している。ここまでは、まさに「金は資産の保険」、教科書どおり
の展開である。
年始1月2日から取引が始まっている欧米市場では、3日(金)のNY市場で指標
となっている取引が351.6ドルと終値ベースでも350ドルを超え、新値を更
新、心理的な節目を突破してきた。
国際商品である金の取引は、日本の正月休み中も続いていた。休場となるのは、1
月1日のみである。そこで2002年の主要株式市場の指数と金価格を最終取引日
を基に騰落率を調べてみた。結果は以下のようになっている。
《2002年騰落率》
国内店頭小売価格(住友金属鉱山ベース)
1220円(1/4) ⇒ 1374円( 12/26) +13%
NYコメックス(商品取引所)
278.1ドル(1/2) ⇒ 348.2ドル(12/31) +25%
ロンドン市場(午前の値決め)
278.1ドル (1/2) ⇒ 342.75ドル(12/31) +23%
金銀鉱山株指数(XAU:フィラデルフィア証券取引所)
54.8(1/2) ⇒ 77.23(12/31) +41%
ダウ工業株30種平均
10073.40ドル(1/2)⇒8578.95ドル(12/31) −17%
ナスダック総合株指数
1979.25(1/2)⇒1335.51(12/31) −33%
DAX(独)
5107.36(1/2) ⇒ 2892.63(12/30) −43%
FTSE100(英)
5218.30(1/2)⇒ 3940.40(12/31) −24%
国内価格は10%以上の上昇率となったが、為替市場でドル安が進んだ関係(円高)
でドル建て価格の上昇率の方が高かった。金市場のここに来ての快進撃は、NY市
場ベースで見て12月単月で21営業日中、前日比上昇が16日、下落が5日とい
う結果からも明らかだ。過熱状態であるのは否めないが、“勢い”とはこういうも
のである。12月は傷も癒え、目覚めた“ガメラ”が大暴れ状態だったのだ(参照
2001年6月12日配信号)。
株式市場の方は、ご覧のような状況だが、ナスダックおよびドイツ市場の下げが目
立っている。以前、ヨーロッパの保険会社など金融株の下げについて取り上げたが
(2002年10月3日、11日配信号)、同様にフランス市場(CAC40)の
方も33%の下落となっている。
当欄では、以前から米国株バブルの崩壊は「世界バブルの崩壊」でもあり、今は
「清算の時代」であり、その調整に時間が掛かるとしてきたが、株式市場の結果は
それを示すものである。そしてそれは、(上昇下落を繰り返しながら)いまなお続
いている。
さて金市場の方だが、完全にイラク開戦モードに突入している。クリスマス休暇前
後と年末年始の薄商いのなか前日比4〜5ドル程度の乱高下を繰り返しながらも、
下値を切り上げているのは、イラク・プレミアムが積み重ねられていると理解して
いいだろう。北朝鮮の核問題もそれに拍車を掛ける。
値を上げている原油市場の状況も金をサポートしている。
こちらの方もイラク開戦を織り込みつつあるわけだが、イラク開戦、35ドル程度
までの原油価格急騰、(待ってましたと言わんばかりの)利食い売り急増、価格急
落、というシナリオがある。いまのところの多数意見であるが、果たして事はそれ
ほど簡単に済むのだろうか。右往左往する投資マネーの存在を考えると、その矛先
がこれから更に原油そして金に向けられる可能性があり、その波乱の程度は多くが
予想している程度を超えるのではないか。専門的には、ナイメックス(NY商品取
引所)の原油のファンドのポジション(取引状態)を見て思うし、金も確かに“買
い(ロング)”が多く、セオリーからは調整入りとの判断ができるが、下げたとこ
ろはすかさず買われていること、また“回転が効いている(利食い売りをこなす新規
買いが入っている状況の意)”ことを考えると、値動きが早まる可能性もある。「株
がダメなら住宅を」という流れを以前書いたが、「原油を」、「金を」、という図
式もあるのである。それだけ世界的にリスク係数が上がっていることを示すのだか
ら、「金が新値・ん(謹賀新年)」などとシャレている場合ではないのだが、明る
い気持ちで行こうということでどうかお許しあれ。
来週は、金市場と株式市場を見に、上海へ行く予定です。(1月6日記)
金融・貴金属アナリスト
亀井幸一郎
※本レポートは執筆者の個人的な見解を述べたものであり、実際の投資にあたってはお客様ご自身にてリスクをご判断ください。