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中東情勢が混とんを極めている。思い起こせば、惨劇の発端は二〇〇〇年九月、シャロンがまるでパレスチナを挑発するかのように「神殿の丘」を訪れたことにある。シャロンは政権の座につくと、クリントン政権と蜜月だったネタニヤフを即座に追放した。しかし、昨今世界的にわき起こってきた「反ユダヤ主義」の国際世論をかわすため、今またネタニヤフを呼び戻そうとしている。ネタニヤフは米国に拠点を置くシオニスト右派勢力の指導者であり、オスロ合意に同意したラビン元首相を暗殺した事件の黒幕とも言われている。
ネタニヤフはつい先頃、米ＬＡタイムズ紙で「軍事力のみが平和を成功に導く」との論説を展開し、「パレスチナ自治政府を解散させ、アラファトを追放すること。パレスチナ居住区を包囲し、テロリストを追放し、組織を壊滅させること。安全国境線を設置して、テロリストのイスラエルへの潜入を食い止めること」などを主張している。これだけ公然と「軍事力の行使は当然である」と語られるようになったのも、同時多発テロ以降の話である。あのテロがなければ、イスラエルが強硬路線を突き進むことを国際世論が許さなかったであろう。「あのテロは仕組まれたテロだった」という説は、中東情勢が緊迫すればするほど、信ぴょう性を帯びてきている。
昨年フランスでは「同時多発テロはモサドとＣＩＡの陰謀である」とする本が出版され、話題を呼んだ。また、アメリカでは同時多発テロへのイスラエルの関与を追求するドキュメンタリー番組が放映され、物議をかもした。その番組は、フォックスニュース社が昨年十二月十一日から四日連続で放映した「米国におけるイスラエルのスパイ活動」というドキュメンタリーで、「イスラエルはかねてからアメリカでの諜報活動を行っており、テロについても事前に情報を握っていながら、あえてそれをアメリカに知らせなかったのではないか」との説が検証されている。その根拠になっているのが、アメリカにおける電話通信システムの核心部分に「アムドックス」というイスラエル企業が、また犯罪捜査に利用する盗聴システムの設置・運営に「コンバース・インフォシス」というイスラエル企業が関与しているという事実である。
番組によれば、「アムドックス」社は全米上位二十五社の電話会社と契約し、アメリカでかけられるほとんどすべての通話についてコンピュータによる通話記録、料金請求資料を作成しているという。その影響力は、「アムドックスに記録を残さずに通話することは不可能」と言うほどなのだそうだ。一方の、「コンバース・インフォシス」社は、イスラエル政府から研究開発費の五〇％の補助を受け、アメリカの捜査機関に盗聴装置を納入している会社で、盗聴対象となる通話は同社のネットワークに接続されて記録、保存され、捜査官に転送される仕組みになっているという。そしてそのシステムには、一九九四年に制定された捜査通信支援（ＣＡＬＥＡ）法に基づき、同社社員が「保守管理」を名目に常時アクセスできるのだそうだ。つまり、アメリカでは誰がどこに電話をかけたか、誰が捜査機関の盗聴対象になっているか、盗聴対象の人物は何を話したか、がすべてイスラエル企業に筒抜けになっているというわけである。
番組では、取材に協力した捜査官たちが「『イスラエルがコンバース社を使ってスパイ活動を行っているのではないか』などということを追求しようものなら、出世の道はただちに閉ざされる」。「ＦＢＩが疑惑を追求したことがあるのだが、盗聴装置を実際にテストする直前になるといつも決まって捜査が行き詰まる」。「極秘とされているはずの盗聴装置がしかけられたとたん、盗聴・監視の対象となった容疑者たちが通信方法をすぐに変えてしまう」などと困惑気味に語っている、と報道された。
『ユダヤ人、日本へ大量移住？』
この番組を見た愛国心に燃える米国民たちは怒った。だが、ＣＩＡはシオニストの戦略部隊としてこれまでも世界各国でテロリストや民兵を養成し、紛争地帯に送り込み、戦争と混乱を引き起こしてきた「実績」を持つ。下院議会では、ある女性議員から「大統領は事前にテロを察知していたのではないか」との質問が飛び出したが、恐らくブッシュは本当に知らなかったのであろう。なぜなら、オイルメジャーの家に生まれたブッシュはＦＢＩを重用し、ＣＩＡの中枢からは蚊帳の外に置かれているからだ。ブッシュがことのからくりを知ったのは、テロをいち早く知り、ブッシュに電話をかけてよこした元ＫＧＢトップ、プーチンのお陰だった。アメリカ大統領より、ロシア大統領の方がアメリカ国内に確かな情報網を持っていたというのは何とも皮肉な話である。ちなみに、今フォックスニュースのホームページにアクセスしても、この番組のことは掲載されていない。すでに削除されてしまっているのだ。
このような話は、平和な日本では映画の中の話に思えるかも知れない。しかし、今アメリカではシオニストにそそのかされたクリントン政権の残党を整理し、国益ならびにアメリカの威信を奪回しようとする勢力（主にＷＡＳＰ）と、そうさせまいとする勢力（シオニスト）とが激しくぶつかり合い、権力闘争をくり広げている。それは、闇の権力内部の内ゲバが激しさを増していることを意味し、中東情勢はその代理戦争の如き様相を呈している。
テロへのイスラエル関与説を裏づけるように、イスラエルは同時多発テロ後、パレスチナ人を追い出した後の構想として、新たに一〇〇万人のユダヤ移民を迎え入れる計画を策定している。一体、一〇〇万人もの移民をどこから連れてくるのだろうか。アルゼンチンである。アルゼンチンはジョージ・ソロスの支配下にあると言われ、今回の経済破綻も（彼のいつもの手法と同じように）彼のシナリオによるものと見られている。アルゼンチンからはすでに二〇万人もの人々が国外へ流出し、その一部は「あなたたちの先祖はスペインからやってきた。あななたちはその末裔であり、ユダヤ系民族である」との選民思想を植え付けられているという。このやり方は、二〇世紀最大の悲劇、ナチスのホロコーストでも用いられた。あの時、シオニズム運動の指導者たちは「自主的な移住を待っていたのではイスラエル建国は難しい」と判断してナチスドイツと手を組み、ユダヤ人の大量移住を企てたのだ。驚くべきことである。
しかしそれで驚いていてはいけない。今後「ユダヤ人」が移住する先として、日本が取りざたされているのである。その象徴が、品川から湾岸にかけて行われている大規模開発である。山手線から見える建設途上の高層ビル群は確かに不気味だ。あれを見て、「この不景気にあんなにビルを建てて、はたして借り手があるのだろうか」と思った方も少なくないであろう。まさか大量移住してくるユダヤ人のためとは一体誰が考えたであろう。日本がこのまま国家としての統帥権もアイデンティティも失ったままでいるならば、この国はこれまでニューヨークを中心として活動してきたユダヤ金融資本に席巻され、傀儡国家になってしまうのではないか、そんな危機感が現実のものとなってきた。日本人の霊性の目覚めを急がなければ、と思う今日この頃である。
http://www.taiyonokai.co.jp/report_43.html#world
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。