★阿修羅♪ ★阿修羅♪ |
|
「次世代のエネルギー源」ともいわれる核融合の大型実験炉を国際協力で建設するプロジェクトに、いったん撤退した米国が復帰する可能性が高くなってきた。エーブラハム米エネルギー長官が2日、主要8カ国(G8)エネルギー相会合での講演で、「ブッシュ大統領は計画に強い関心を持っており、米国の参加を真剣に検討するよう指示された」と表明した。
核融合は、水素を利用し、地上で太陽と同じような形でエネルギーを取り出そうというもので、成功すれば無尽蔵のエネルギーが得られるとされる。ただ、技術上の困難が多く、研究開発にも莫大(ばくだい)な資金がかかる。
88年、日米欧とロシア(旧ソ連)の4極が、国際熱核融合実験炉(ITER)の共同研究に着手。しかし、実現性に疑問の声が強まったことや、巨額投資が必要なことなどがわかり、前クリントン政権は、98年、撤退を決定。一方、日欧とロシアは研究を進め、日本などは、実験炉の建設地として名乗りを上げていた。
これに対しブッシュ政権は、エネルギー安全保障上の観点から、石油輸入の中東依存を軽減することを大きな戦略に掲げている。これに伴って原子力発電も推進に転じているが、今回、核融合の可能性にも改めて着目したものとみられる。(20:04)