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日本子孫基金「食べてはいけない製品」リスト
http://www.mmjp.or.jp/JOF/
鶏の腸内で恐ろしい菌が発生
「現在、日本では年間1万人が交通事故で亡くなっています。ところが、この2倍、推定2万人もの人が命を落としている問題があります。耐性菌という、抗生物質がまったく効かない厄介な細菌が、私たちの体で増えているのです。耐性菌がいると、感染症にかかったり、ケガをしたときなどに抗生物質が効かず、命を落とすこともあります。実は、この耐性菌が人体にはびこる原因が、私たちの日々の食生活にあるのです」
こう語るのはNGO「日本子孫基金」事務局長の小若順一氏。同基金は'84年の設立以来、食品や化学物質の安全性について、独自調査による実証データに基づき、数々の問題提起を行ってきた。'98年にカップ麺容器から環境ホルモン(内分泌攪乱ないぶんぴかくらん物質)が溶け出すという疑惑が社会問題になったが、これを最初に指摘したのも同基金である。
その日本子孫基金が今回、ふだん我々がスーパーなどで気軽に購入し、当たり前のように食べている食品の安全性に容赦なくメスを入れた『食べるな、危険!』(講談社刊)をまとめた。冒頭の耐性菌の問題をはじめ、80を超える食品の驚くべき実態を明らかにした、"衝撃の書"の中身を紹介していこう(以下、〈 〉内は本書からの引用)。
ひと口に食品といっても、その分野は多岐にわたるが、まずは肉から見てみよう。
BSE(狂牛病)騒動で豚肉と鶏肉の消費量が伸びたが、豚と鶏なら安心だと思っていたら、とんでもない。冒頭で小若氏が指摘した「耐性菌」は、豚肉や鶏肉からもたらされることが多いというのだ。
どういうことか。耐性菌は抗生物質を大量に使用することで動物の体内に発生する。これが人体で常在菌になると、病気の際などに、抗生物質が効かないという悲劇が起きる。院内感染で広く知られるようになったMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)が耐性菌の代表格で、これによって多数の人が亡くなっているのはニュースなどでご存じだろう。
その耐性菌を生み出す抗生物質が、豚などの家畜に大量に使われているというのである。小若氏が言う。
「厚生労働省の推計では、人の医薬品用に使われている抗生物質の使用量は年間517t。これに対し、農林水産省の推計によれば、家畜に使われている抗生物質は年間902tで、人の2倍近い使用量にのぼります」
家畜にこれほど大量の抗生物質が与えられているのは、病気の予防や治療が第一の理由。それに加え、抗生物質を与えることで栄養分の吸収がよくなり、効率的に成長させることができるためという。
抗生物質漬けにされているのは豚だけではない。鶏も同様だ。鶏肉というとヘルシーなイメージがあるが、「とんでもありません。わずか畳2畳ほどのスペースに60〜80羽を詰め込むのが一般的なブロイラーの飼育方法です。この超過密環境で感染症などから鶏を守るには、抗生物質や合成抗菌剤を餌にまぜて与えざるをえないのが実情です」と小若氏は指摘する。
しかも、外国産の鶏肉からは、とんでもなく強い耐性菌が見つかっている。従来の耐性菌には効果のある抗生物質がひとつだけ残っていた。最後の切り札ともいうべきバンコマイシンである。ところが、そのバンコマイシンすらお手上げのVRE(バンコマイシン耐性腸球菌)という最強の耐性菌が、ブロイラーの腸内で生まれたというのである。
この分野の研究で世界的権威の順天堂大学の平松啓一教授は、「早ければ2年で、この強烈な菌は世界中に広がるだろう」と警告している。
そのVREが、'98年には、フランス産の鶏の50%、タイ産の21%、ブラジル産の9%から検出された。その後、中国産の鶏肉からも見つかっているという。
不安だらけの食肉だが、では我々消費者はどう対処すればよいのか。
「豚肉でいちばん安心なのは鹿児島産の純粋黒豚でしょう。ただ、偽物には注意が必要です。重要なことは、多少値段が高くても、より健康的な飼育方法を続けている業者の肉を選ぶこと。また菌は熱に弱いので、調理の際に十分に火を通すように心がけてください」(小若氏)
養殖マダイで奇形が増加中
次に魚に移ろう。
かつて庶民の口に入りにくかったマダイやヒラメ、フグ、ブリなどの高級魚。これらを身近な味にしてくれたのが養殖だが、これまたその実態を知れば、ゾッとさせられる。
肉と同様、養殖魚でも問題になるのは抗生物質だ。狭い生いけ簀すのなかで大量の魚を飼うためには、病気対策として薬漬けにせざるをえないからだ。
「飼料として添加される抗生物質に批判が集まったために、動物性医薬品という形で使われるようになったんです。特に魚はその傾向が顕著で、餌として与えられる抗生物質はゼロになっています。いかにも抗生物質の使用量を減らしたという印象を与えますが、実際は医薬品として年間182tも使っているんです」(小若氏)
そのようにして育てられる養殖魚の代表格がハマチである。実は背骨が曲がる奇形が発生して、養殖魚の安全性に疑問符が投げかけられるきっかけになったのも、この養殖ハマチにほかならない。
奇形ハマチの原因となったのが、毒性の強い薬剤であるTBTO(トリブチルスズオキシド)で、これは10年ほど前に製造禁止となった。ところが、それ以降、以前は見られなかった寄生虫が急増した。そのため新たな駆除剤を使わざるをえなくなり、今度はその薬品の残留が問題化している。
さらに、最近ひそかに増加しているのが養殖マダイの奇形だという。原因不明だが、脊椎骨せきついこつ異常で、体長の短いマダイがしばしば見られるというのだ。
ただし、一般にはほとんど知られていない。〈養殖魚の変形個体は飼育の段階での選別や、出荷時の厳しいチェックによって排除されるため、市場に出荷されることはほとんどない。したがって消費者の目に触れることもない〉からだ。消費者の知らないところで、恐ろしい事態が進行しているのかもしれない。
もうひとつ、日本が世界一の消費量を誇るエビについても触れておこう。エビの養殖技術はかつて日本がアジア諸国に伝え、現在はインドとインドネシアが輸入相手国の双璧となっている。
だが、そうした輸入エビも決して安心できない。検疫所などによるモニタリング検査では、中国産冷凍クルマエビやベトナム産むき身エビから基準値以上の二酸化硫黄(漂白剤)が検出されたほか、インド産やタイ産のエビから抗生物質や大腸菌汚染が見つかるなど、まさに汚染のオンパレードなのだ。こうした有害物質の残留は養殖方法に問題があると見られ、狭いスペースで大量のエビを養殖することからくる水質汚染なども懸念されている。
もっとも、魚によっては汚染の少ない種類も見られ、その代表格がイワシとサンマである。天然魚にもダイオキシン汚染などの不安があるが、おしなべて、内海よりも外洋にいて、海底よりも表層を回遊する魚で、寿命が短く脂肪の少ないものほど汚染は少ないという。さらに、あまり聞いたことのない魚のほうが安全性が高い。
「たとえばホキ、メロ、カラスガレイといった、回転ずしのネタや外食産業の魚フライに使われるような魚は抗生物質などとは無縁の天然魚ですから安心です。つまり高級魚ではなく、見たこともない魚を選ぶほうが賢明だというわけです」(小若氏)
出荷前日に農薬を浴びる野菜
肉に魚とくれば、次は野菜。野菜で問題となるのは、残留農薬と化学肥料である。
まずはトマトやキュウリ。生で食べる代表的な野菜だが、これらに「浸透移行性」の農薬がたっぷりかけられていることはあまり知られていない。〈浸透移行性とは、農薬が根・葉から植物の中に浸透し、その植物を食べた昆虫が死ぬようなタイプをいう。洗っても落ちない怖い農薬〉だ。そんな農薬のついた野菜が、どのように出荷されるのか。
〈朝収穫して出荷すると、夕方、畑で農薬散布の作業をする。そして、翌日の朝には農薬のかかったトマトやキュウリを収穫し、また出荷するのである。
収穫の前日まで使用が認められている農薬も数多くある。だから気にせずに散布する。そして、農薬がかけられたばかりの野菜が店に並ぶことになる〉
農薬が最も多く残留している野菜ワースト3を紹介しよう。セロリ、パセリ、シソである。健康食の代表のような野菜が危ないのだ。特にセロリには、さまざまな農薬が収穫直前まで使われており、〈発ガン性のある有機塩素系殺菌剤TPN(クロロタロニル)が、27ppm(100万分の1)含まれていて、一切れ食べただけで一日摂取許容量を超えそうなセロリが見つかったこともある。(中略)こんな野菜は他にない〉
農薬のデパートのような野菜だが、十分に水洗いすることで農薬をできるだけ落とすしか、いまのところ防衛策はない。
ホウレンソウやコマツ菜も、汚染されているものが少なくない。東京都の調査で、これらの野菜には化学肥料過多による「硝酸性窒素しようさんせいちつそ」が残留しやすいことがわかっているためだ。この硝酸性窒素が体内に入ると、血中で酸素を運ぶヘモグロビンの働きを邪魔して貧血を引き起こす。加えて胃の中で発ガン物質に変わる可能性もある。
さらに要注意なのが、今年物議をかもした中国産野菜。昨年、中国政府が野菜の検査をしたところ、基準値以上の農薬を使っていたケースが多数判明した。しかも、使用が認められていない違反農薬も検出され、全体の違反率は実に47.5%にのぼったという。
ドリンク剤1本で糖分過多に
危ない食べ物は生鮮食品だけではない。そば、うどん、ラーメン、パスタといったサラリーマンのお昼の定番、麺類も安心できない。
麺類に含まれる化学物質で、最も毒性が強いのは小麦のポストハーベスト農薬。殺虫目的で使われるこの農薬の残留が多い小麦の産地は、まずアメリカとヨーロッパがダントツ。次いでオーストラリア、日本と続き、カナダ産がいちばん安心だという。
麺の種類別で見ると、パスタはイタリア製品から高率で殺虫剤が検出され、うどんはオーストラリア産の小麦が中心なので安全。そばの場合、原材料に小麦粉が入っていると要注意。アメリカ産の小麦粉なら殺虫剤が検出される。
近年需要をのばしているサプリメントについても問題がある。小若氏は、「あれは栄養よりも添加物をとっているようなもの」と注意を呼びかける。添加物とは具体的に、材料を固めるための賦形剤ふけいざい、製造工程で使う滑剤かつざい、飲みやすくするための光沢剤など。ただちに体に害を及ぼすわけではないが、これらの添加物に加え、香料や甘味料が栄養分の何倍も入っているということは承知しておきたい。
糖分に注意ということではドリンク剤も忘れてはならない。1本のドリンク剤には15g以上の糖分が含まれていて、明らかに糖分過多。覚醒効果はあるものの、それ以上に思い込みによる心理効果のほうが大きいと言われる。
それにしても、こうして見ていくと、我々の身のまわりには、なんと食べてはいけない製品があふれていることか。だが、ただ悲観してばかりもいられない。小若氏が訴える。
「大切なのは、我々消費者が変わるということです。便利な食品には、なんらかの危険性が必ず潜んでいる。抗生物質にしても、安くておいしい肉や魚を提供するために大量使用されている。我々自身の健康、命に関わる問題ですから、まずはそういった食品にノーということです。
鶏肉にしても、ブロイラーを食べるのを止めて、抗生物質を使用していない製品に変える。消費の方向が変われば生産現場も変わります。魚や野菜、その他の加工食品も同様です。つまり、食品を安全なものにしていく流れは、消費者が変わることから始まるわけです」
無自覚に危険な食品を食べさせられる状況から脱するには、我々消費者のひとりひとりが、毎日口にする食品に目を光らせる必要がある。
週刊現代10月19日号