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星野監督率いる阪神タイガースが好調。だけど、この好調ぶりがいつまで続くのやらと、今の阪神を信用しないプロ野球ファンもチラホラ。阪神って世界から信用されない日本景気と同じなのかな？
これまで最下位を続けてきた阪神タイガースが開幕から首位を維持している。専門家が指摘するように、投手陣の成績がかなり良い。過去のデータを振り返ると、投手力の高いチームは安定的に勝ち星を稼ぐ傾向にあるので、打撃面でやや不安なところがあるものの、けが人続出といったハプニングがなければ、このまま首位を続けることも可能だろう。
こうした阪神の好調のおかげで大阪経済にも明るさがみられるようになった。甲子園球場の平均観客動員数は、昨年の2.2万人から3.9万人（前年比＋77%）と大幅増。甲子園球場付近のスーパー、デパートでも食料品を中心に売上高は前年比５割以上伸ばしているという。このまま阪神が優勝したら、経済効果はさらに拡大するだろう。ある信託銀行の試算によると、阪神優勝による経済効果は2,000億円とのこと。数字の真偽はともかく、それくらいのインパクトがあっても不思議でない雰囲気が今の大阪にはある。
阪神ファンには大変失礼かもしれないが、プロ野球開幕前に阪神がこれだけ活躍すると予想した方は皆無だっただろう。今年から阪神タイガースの監督は星野仙一氏。戦力が昨年と比べほとんど変化していないことを考えると、阪神の好調は星野監督の手腕によるところが大きいと思われる。ただ、いくら監督の能力が高くても実際にプレーをするのはグラウンドにいる選手達。阪神選手達の多くは投手陣を中心に素晴らしい成績をあげているが、昨年までの成績を振り返ると目立った実績はない。今のところは良いが、いつ昨年以前と同様の状態に陥るか心配している方も多いと思う。開幕からの７連勝後、引き分けを挿んで３連敗したが、この３連敗中に選手の実績のなさを指摘するコメントが増えていたのも事実。誰もが阪神の今までの低迷ぶりを忘れることができないでいる。
世界各国からみた日本経済の評価は、今の阪神と同じと言えるかもしれない。今月18日に公表されたIMFの世界経済見通しでは、日本を除く全先進国の実質GDP成長率の見通しが上方修正されたが、日本だけはマイナス1.0％（02年）のまま据え置かれた。21日には７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）が開催されたが、共同声明の中で「各国は健全なマクロ経済政策と構造改革を実施する責任を負う」と、（名指しこそされなかったが）日本経済の先行きに対する不信感が表明された。速水日銀総裁がIMFに対して「どれほど日本のことがわかっているのか」と反発しても、塩川財務相がＧ７で「景気は夏以降、回復に向かう」とアナウンスしても、世界各国は信用しない。なぜなら90年代の日本経済は、循環的に景気が上向いた場合でも、金融システム等の構造問題が頭を抑えたため、結局、景気回復が短命で終わってしまったからだ。世界の国々からすれば、塩川財務相が言うように足元で循環的に景気が回復しようと、構造問題の解決を進めないのであれば意味がないということになる。
こうしたコメントや新聞記事を素直に信じ込んでしまうと、日本経済はこれからも永遠に悪化傾向を続けるかのように思えてしまう。しかし、これは全くの誤りだ。実体経済を示すデータをみると、17日に発表された2月の鉱工業生産（確報値）は前月比＋1.2％に上方修正された。以前のコラム（「ついに日本経済にも春到来か？」）で紹介したように予測指数を用いて予想すると、1-3月期は前期比＋0.9％と以前に比べて底打ちが明確となる。22日に発表された3月の貿易統計速報をみても、輸出数量は前年比−0.8％とほぼ前年並みまで回復した。マインド調査の結果をみても、内閣府の景気ウォッチャー調査（3月）では、現状の景気の方向性を示す判断ＤＩは45.1と2月の33.5より急上昇した。同じ内閣府調査の消費者態度指数（東京都）の3月値も42.6と2月値（40.1）から改善している。そして日本の株式市場は、政府の空売り規制をきっかけにTOPIXベースで1100ポイント台を維持しながら、底固い動きを示している。
「明日、阪神タイガースが最下位になる」と予想する評論家がいたとしても、誰もそんな評論家のことを信じない。なぜなら、阪神タイガースと最下位チームとの間には、５つ以上も勝利数の差が開いているからだ。いくら阪神タイガースの選手達に過去の実績がなくても、１つの試合で５つも負けることはできない。同じことは日本経済にも言える。たしかに日本経済には解決しなければならない構造問題がまだまだ多く残されている。しかし、先にあげた経済指標で示したように、足元の経済状況は明らかに改善している。そして当然のことだが、今すぐにこうした経済指標全てが、昨年と同様の水準まで悪化するのはほぼ不可能だ。世界の投資家が日本の長期ファンダメンタルズにばかり気を取られているときこそ、短期の改善を先取りした収益機会の拡大に注視すべきだろう。
マーケットエコノミスト 秋新作
提供：株式会社ＦＰ総研
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