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【ワシントン＝吉田透】
米国の１-３月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）が年率５％前後の高成長になるとの予測が強まってきた。在庫調整の終了や個人消費拡大など景気回復を示す指標が増えているためだ。ただ設備投資の低迷は続き高成長の反動が４-６月に出るとの見方もある。
日本経済新聞社が６つの金融機関、シンクタンクに聞き取り調査した結果、１-３月期の実質成長率予測の平均は4.9％となった。３月に入って各機関は軒並み予測の上方修正に動いた。
成長率が５％台になれば、景気拡大が続いていた2000年４-６月期以来、７四半期ぶり。マイナス成長から脱した昨年10-12月の1.7％成長を大きく上回り、景気回復期入りが一段と鮮明になる。「成長率が７％近くになっても不思議ではない」（ＪＰモルガン・チェース）との声も出ている。
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