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三井物産と三菱商事など日本4社はサウジアラビアでメタノール製造事業に参加する。2004年秋をメドに現地企業と合弁で、同製品では世界最大級の年産100万トンの設備を稼働する。総事業費は3億5000万ドル（約450億円）。サウジ政府が外国企業の誘致に動いており、日本から豊富なエネルギー資源の活用を狙った投資が活発化する公算が出ている。
石油化学分野で日本からサウジへの大型投資はほぼ20年ぶりで、物産が同国に投資するのは初めて。 メタノールは接着剤や合成樹脂など化学品の基礎原料。日本で生産量が少ない天然ガスを原料としているため、日本は輸入に頼っている。安価な天然ガスを利用できるサウジで生産し、一部を日本に持ち込む。新設の合弁会社「インターナショナル・メタノール・カンパニー」（ＩＭＣ、ジュベール市）は資本金8800万ドル。現地の化学品メーカー「サウジ・インターナショナル・ペトロケミカル」（ＳＩＰＣ、アルコバル市）が65％、物産が約20％、商事とダイセル化学工業、飯野海運がそれぞれ約5％を出資する。
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