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東京株式市場では日経平均株価が２日続落となり、今週初までの上昇相場の勢いはかなり減退してきた。ただ、市場では信用取引の売り残が一段と増加してきたことなどを理由に、「東京市場は仕手化の様相が強まっており、今後は荒っぽい値動きも予想される」（準大手証券）といった指摘も聞かれている。今月１１日に日経平均株価は１万１９１９円まで上昇したが、これによって２月６日に付けた９４２０円の最安値からほぼ一カ月で２６．５％上昇した計算。その前営業日である８日には日経平均の２５日移動平均線からのプラス乖離が１５．１０％まで拡大したが、これは１９５０年７月１７日（２０．７４％）に次ぐ、実に５２年振りという史上第二位の記録だった。
一方で、東証が発表した８日申込み現在での３市場（東・大・名証）における信用残動向では売り残が前週に比べて２４８１億円と１９８９年９月第４週のバブル期以来という１３年ぶりの大幅増となり、売り残高は１兆３４２２億円に膨れ上がった。一方で、買い残高は９７５５億円と２７億円減少したため、買い残を売り残で割った信用倍率は０．７３倍と過去最低水準に低下した。個別銘柄で見てもアドバンテストや東京エレクトロンがともに０．１０倍となったほか、ホンダが０．１６倍、ＮＴＴドコモが０．３３倍、ソニーが０．３６倍、みずほＨＤも０．６４倍に低下するなど、主力銘柄において売り残が買い残を大幅に上回り、信用倍率が軒並み１倍を大きく割り込むという異常な状況となっている。
信用売り残の増加については、「貸株市場を使って空売りしていた機関投資家の買い戻しニーズに応じるために、証券会社の自己売買部門がつなぎ売りを増やした結果ではないか」（銀行系証券）といった見方もあり、個人投資家中心の純粋な空売りだけではないとの指摘も聞かれる。ただ、これらが今後、どういった形にせよ買い戻しを迫られるのは間違いなく、「何らかのきっかけで再び“踏み上げ相場”となる可能性もある」（中堅証券）。また、逆にここまでの反騰相場を支えてきた米国景気の回復や一段のデフレ対策などへの期待感が収縮してしまうような状況になれば、国内の金融システム危機などが改めて意識され、日経平均の１万円割れが再び視野に入る事態を予想する市場関係者もいる。
野村証券投資情報部では今後の展望に関して、過去に日経平均が２５日移動平均線とのプラス乖離が１０％を大きく超えて急騰した１９５０年７月と１９９２年９月の際の“実績”から、スピード調整の後には大幅上昇する公算があると指摘している。いずれにせよ、短期間での急反騰による２５日線との大幅な乖離や信用倍率の急低下など、「通常の相場ではめったに起こらないことで、個別銘柄が仕手化した際に見られる現象」（準大手証券）が全般相場に関して出現したことになる。全般相場を仕手株と考えれば、当面、荒っぽい値動きとなるのは避けられないのかもしれない。
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。