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★大和総研は第二次大戦中の朝日新聞以下のカスである。
大和総研が７日発表した企業業績見通しによると、東証一部上場の主要３１０社（金融を除く）の２００１年度業績は３年ぶりに減収減益となる。しかし、２００２年度は、リストラの進展と円安・ドル高の定着の効果などで、経常利益が前年度比５６・３％増と伸び、「超Ｖ字型回復」（大和総研企業調査本部）を達成すると予測している。
２００１年度は、国内景気の低迷に加え、ハイテク関連製品の需要の鈍化や米同時テロの影響で、売上高が同１・１％減、経常利益が同４３・２％減に落ち込む見通しだ。
昨年１２月に発表した前回予想に比べ、伸び率は、売上高が０・１ポイント改善したが、経常利益は８・０ポイント悪化した。特に、経常利益はバブル崩壊後の最低だった１９９４年度の水準まで落ち込むとしている。
一方、２００２年度は、リストラと円安効果のほか、ハイテク分野での在庫調整が終わり、売上高は同０・５％増にとどまるものの、電機や自動車など輸出関連産業を中心に業績は急速に回復するとしている。
予測の前提となる為替レートは、２００１年度が１ドル＝１２５円、２００２年度が同１３０円としている。
(3月7日18:41)
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