「気力の尽きた経済、財政が悪化した金融、雪だるまのように増えた政府借金、遅々として進まない改革、期待できない政治」−−。
世界の主要時事雑誌が最新号で描いた日本の現状だ。これらの雑誌は12年間の長期不況が続き、総体的危機に陥った日本を「涙を流す女性」と表現し、一斉にカバーストーリーに取り上げた。
英経済週刊誌のエコノミストは15日付で「日本の悲哀(The Sadness Of Japan)」というタイトルで墜落する日本を取り上げた。米時事週刊誌のタイム誌はアジア版18日付で「日本の悲しい物語(Japan’s Sob Story)」、隔週経済紙フォーブス誌も18日付で「恐慌が広がっている(The Panic Spreads)」というタイトルで日本の経済危機を診断した。
世界の有名誌が日本を集中的に取り上げたのは、日本の経済不況が世界経済を脅かすほどにまで深刻化しているからだ。
エコノミスト誌は「日本が下り坂を走っているが、日本国民はこれを全く気にしていない」とし、危機を危機にとして認識できない日本の不感症を指摘した。経済低迷の中でも日本は依然世界第2の富国であり、国民に豊かな生活と質の高い公共サービスなどを提供しているからという説明だ。
同誌はしかし日本の現在の状態は世界経済の足かせとなっており、最終的には日本経済を数カ月後または数年後に崩壊させることができると警告した。
これを防ぐため日本政府が果敢に改革を進めなければならないが、これには少なくない苦痛を伴うため回避する可能性が大きいと分析した。このため日本経済は突然の崩壊ではないとしても、次第に下落していく可能性が高いと見通した。
これに対しフォーブス誌は「日本は1930年代に米国で発生した大恐慌と同じ事態に陥っている」とさらに悲観的に展望した。
タイム誌は80年代に比べて貧しくなった日本人の生活を集中報道し、「日本経済が10年以上も憂うつな影に覆われており、現在日本が直面しているのは未来はもはや明るくないという悲しい真実だけだ」と診断した。
鄭在洪(チョン・ジェホン)記者 < hongj@joongang.co.kr >
2002.02.16 20:03