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【ワシントン竹川正記】
米ウォールストリート・ジャーナル紙がこのほど、株式時価総額で見た「02年の世界トップ100社」を発表した。企業の不正会計問題やテロ再発懸念などによるニューヨーク株式市場の株価急落にも関わらず、米企業が6割を占め、圧倒的優位をキープしている。
トップは3年連続で複合企業最大手、ゼネラル・エレクトリック(GE、2452億ドル)。以下、パソコンソフト最大手、マイクロソフト(2352億ドル)、小売り最大手、ウォールマート(2177億ドル)と米国勢が続いた。
時価総額は今年9月末現在の株価をベースに算出。国別では米国が前年より7社増の60社、欧州は10社以上減って28社。日本は3社増の9社で、トヨタ自動車(924億ドル)の22位を最高に、69位ホンダ(392億ドル)、80位武田薬品工業(357億ドル)、87位日産自動車(333億ドル)が圏外からランクイン。日産は円安による輸出増もあり、ゴーン改革による復活を印象付けた。
全体の傾向としては、米IT(情報技術)バブルの崩壊を反映し、2年連続2位のマイクロソフトを除き、前年10位のインテルが21位(925億ドル)に大きくランクを落とすなど、ハイテク・IT関連が軒並み退潮。代わって、ジョンソン・アンド・ジョンソンが14位から6位(1609億ドル)、コカコーラが19位から11位(1190億ドル)にアップするなど、景気に左右されにくい医薬や食品メーカーの健闘が目立った。