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売り込まれた銘柄を中心に、7日の株式市場は急反発。しかし、市場参加者の多くは、依然“弱気の砦”から抜け出ようとはしていない。ただ、平均株価がバブル崩壊後の最安値(2月6日の9420円)に接近した6日には、マーケットに7000円台説が浮上。底入れ局面に特有の「株価が言わせた、べらぼうな目標値」がついに飛び出してきた。
皮肉ではあるが、バブルが崩壊した1990年以降の下げ相場を振り返ったとき、こうした株価目標が登場すると、決まって転機を迎える、という「経験則」がある。どうやら今回もそれが当てはまりそうだ。
●弱気の洪水
平均株価7000円台説を唱えたのは、準大手証券の比較的名の知られたストラテジスト。株価は、ここから2割以上、下落するというショッキングな予測だ。実際、平均株価が一時9439円まで下落し、2月安値割れ目前となった6日午後、「もしかしたら、本当にそうなるかも知れない」というムードが証券会社の店頭には広がっていた。「怖い。どうしょう」。ソニー<6758>が5000円台を割った瞬間、株価情報の端末を覗き込んでいた女性投資家から悲鳴のような声が漏れる。それを聞いた証券マンも「大丈夫ですよ」という返答さえ出来ない。一緒になって、弱気の洪水に押し流されているのだ。
●90年代の経験
株価がボトムアウトする直前は、相場が最も暗くなる。通常なら相手にされないような「法外」な下値目標が市場参加者にわりと容易に受け入れられるのも、こうした状況だ。
忘れもしない、90年代の最安値となった1998年10月の1万2879円をつけた当日、大手シンクタンクの著名アナリストは筆者の取材に対し、理路整然と「8000円目標」を唱えた。
さらに、さかのぼって95年7月、1万4485円安値まで下押した当時、複数の大手証券幹部が挙げていた下値メドは1万2000円台。だが、そこが相場の転機だった。これは平均株価のようなインデックス(指数)にとどまらず、個別銘柄にもあてはまる。
●ドコモ、異常な信用需給
個別銘柄で当面、逆襲高の可能性が強まっているのは、この間の急落相場で信用売りが大きく膨らんだ、いわゆる好取組銘柄だ。
6日、東証が発表した個別銘柄残高(2日申し込み現在)の数字をみて、「これは異常だ」と大手証券・投資情報部の関係者が声をあげたのはNTTドコモ<9437>。売り残が爆発的に膨れ上がる一方で、買い残は大幅に減少。この結果、買い残を売り残で割った「貸借倍率」は、前週の3.04倍から今回0.65倍に劇的に低下(つまり好転)した。時価総額で上場銘柄トップの銘柄が、わずか1週間でこれほどドラスチックに信用需給が変化するのは珍しい。
この株が今後、地合いの好転とともに復調に転ずるなら、信用の売り方は一気に境地へ追い込まれ、買い戻しを急ぐことになるだろう。
●沖電気などもマーク
その他で取り組みが改善したのは沖電気<6703>、日産自動車<7201>、東京ガス<9531>、ミノルタ<7753>、ソフトバンク<9984>、帝人<3401>、キヤノン<7751>、カシオ<6952>、NTT<9432>、山之内製薬<4503>、東北電力<9506>、JR西日本<9021>、武田薬品<4502>、東京エレクトロン<8035>、富士電機<6504>など。
今3月期連結純利益予想を増額修正して7日、急反発した三菱地所<8802>も8月2日申し込み現在の信用倍率は0.32倍。「売り方がつくる」反転上昇相場入りが有望になってきた。
(楠 英司)
・「・・・になって」買う時〜過度の円高警戒は無用
http://www.paxnet.co.jp/news/datacenter/200207/25/20020725103004_07.shtml